～「ワクチン接種先行国」では日常生活の回復が期待され、「ワクチン接種遅延国」では、不安や不満が増加～
市場調査およびコンサルティングの世界的企業であるKANTAR （本社：イギリス・ロンドン、日本法人：合同会社カンター・ジャパン：東京都渋谷区）によると、世界の42％の人が新型コロナウイルスの感染を身近に経験したことがあるとのことです。回答者の8％は、自分自身が感染したと答えており（WHOが報告した世界人口の約2％に相当する確定症例）、23％は近親者が感染したと答えています。また、23％は親しい友人がウイルスに感染したと答えています。
【画像： (リンク ») 】
2021年5月14日で、「原因不明の肺炎、武漢にて」とWHOが初めて認識した2019年12月31日から500日が経過しました。KANTARは2021年4月15日～19日の期間で日本を含む21カ国の11,500人を対象にパンデミックが生活に与えた影響を調査しました。以下では調査の結果として、21カ国と共に日本の状況にも触れています。
随所に残る不安
不安は依然として強く、70％がコロナウイルスの状況を「非常に懸念している」と回答しています（2020年4月時点では79％）。ワクチン接種率が30％以上で、新規感染者数が少ない、安定している、または減少している国（接種先行国）では、懸念のレベルは76％から57％に低下しています。ワクチン接種が30％未満で症例数が減少していない国（接種遅延国）では、この数字が75％から80％に上昇しています。日本はこの「接種遅延国」に属しており、86％から76％に減少していますが、依然として不安は高い水準にあります。
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パンデミックによるメンタルヘルスへの影響は継続しています。回答者の42％が、パンデミックが自分のメンタルヘルスに影響を与えていると感じています（2020年6月時点では40％）。18～24歳の若者が最も高い影響を受けたと回答しており、次いで25～34歳となっています。65歳以上の回答者は、8月の21％から今日の29％へと増加しているものの、引き続き最も低いレベルの影響を受けています。報告された影響度は、「接種先行国」（35％）が「接種遅延国」（49％）に比べて有意に低いことから、ワクチン流通の進展がある種の解放弁の役割を果たしていると考えられます。日本では、全体で41％が影響を受けたと答えており、最も影響を受けた年代は35歳～44歳(58％)で仕事と育児の両立の難しさがうかがえます。
ワクチンに関する情報源については、依然として意見が分かれています。政府、保健機関、医師を信頼できる情報源とする回答者は半数に満たず、国民に信頼感を与えるためには政府のさらなる努力が必要であることを示唆しています。 特に日本では、「信頼できる情報源がない」という回答(28%)が、21カ国全体(12%)に比べて高いという特徴がありました。
ワクチンに対する躊躇は依然として大きく、17％の回答者が「おそらく／絶対に受けない」と答えています。ワクチンをためらう割合は、世界のほとんどの国ではまだ機会が存在しない18-24歳の年齢層で最も高く、65歳以上の年齢層では8％でした。安全性への懸念が最大の理由（41％）となっていることから、ネガティブなプロパガンダが影響していると考えられます。
経済的な影響
54％の人が収入面での影響を感じており、18％の人がパンデミックの影響で将来的に収入が減少すると予想しています。若年層（18-34歳）の影響が大きく、62％がすでに収入減を経験しています。日本では、27％が家庭の収入の減少を経験しており、2020年4月の19%から増加しています。一方で、これまでも今後も何も収入に影響を与えないと考えている人は、2020年4月の22%から、34％に増加しています。
ほとんどの人が、長期的な経済的影響を予想しています。3人に1人（33％）は、パンデミックが収束すれば経済は急速に回復すると考えており、2020年4月の30％から上昇しています。「接種先進国」で同じように楽観的な見方をしているのは28％に過ぎません。
政府への満足度
全体として、政府は2020年4月よりも低いレベルではあるものの、依然として過半数の支持を得ています。政府がとった行動について、55％が賛同しています（1年前は61％）。政府の行動に賛同しない人は28％で、1年前の23％と比べて減少しました。不満は、ブラジル（59％の不満に対し、2020年4月には38％）、コロンビア（44％対23％）、アルゼンチン（40％対13％）、ベルギー（43％対27％）、フランス（41％、横ばい）など、「接種遅延国」で著しく高くなっています。
ワクチンの有効性が、それまでの不満を覆い隠し、支持率を押し上げています。米国政府は、8月から現在までの間に、支持率が35%から55%へと20%pt上昇し、英国政府は37%から50%へと13%pt上昇しました。
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世界全体では、59％の人々が、これまでのワクチン展開に満足しています。満足度は、パンデミック対応に対する全体的な満足度にも基づいているようです。ワクチン接種率の高い国では、シンガポールと英国がそれぞれ80％の満足度を示しており、米国は67％の満足度を示しています。ベトナム、インドネシア、マレーシアは、ワクチン接種率が1桁であるにもかかわらず、60％以上の支持率を得ており、パンデミック対応に対する国民の一般的な支持レベルを反映しています。アルゼンチン、ベルギー、ブラジル、コロンビア、フランス、日本では50％以上が不満を感じています。
新しい小売りの景色
パンデミック前、個人が食料品をオンラインで購入する割合は21%でした。パンデミック後には、この割合は35%に増加し、2021年はこの割合を維持して推移することが予測されています。特にアフリカと南米の市場では、食料品のオンライン購入の伸びが顕著でした。日本ではパンデミック前後で17%から20％の成長が見られ、年内にさらに３ポイントの利用の伸びが期待されます。
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回答者の49%がオンラインでの食料品購入に満足しており、38%がオンラインの方が品揃えが豊富だと考えています。3人に1人以上が、食料品をオンラインで購入することを好むようになりました。
スーパーやショッピングモールでの購買では、価格への感度も敏感になってきています。2020年4月の64％に対し、70％が引き続き価格に注目しており、58％（＋10％）がセール品に注目しています。日本でもこの1年間で価格に対して32％→39％、セール品に対して21％→30％と注目が高まっていますが、同じブランドを買い続けるという人も41%→43％で高い水準を維持しています。
ローカリズムは引き続き重要です。全回答者の52％がパンデミック前に比べて商品の原産地に注意を払うようになっています。68%が家の近くにあるスーパーマーケットを好み、64%が地元の店はコミュニティにとって重要だと考えています。
生活の変化
オンラインショッピング（ＥＣ）の利用は生活により深く浸透しており、2020 年 5 月の段階でロックダウン後にもっと増やしたい行動としては 5 位に位置していましたが、現在パンデミック前と比較して増えた行動として1 位になっています。日本でも最も増えた行動としてオンラインショッピングが挙げられています。
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健康的な食生活は、やや勢いが落ち着きを見せつつあり、昨年ロックダウン後にしたいこととして聴取した際は2位でしたが、現在パンデミック前と比較して増えた行動として4 位となっています。
家族との時間を大切にすることは引き続き優先事項となっており、昨年と変わらず、現在も第3位となっています。
自己啓発をするという約束は果たされずにいます。昨年5月時点での増やしたい行動リストでは4位でしたが、パンデミック前よりも現在より多く行っている行動では10位に落ちています。
Zoomは、YouTube、Facebook、WhatsApp、Instagramに次いで5番目に利用されているソーシャルメディアアプリで、調査回答者の約3分の2が利用しています。日本では、ZoomはYouTubeとTwitterに次ぐ伸びを利用の伸びを見せています。
【画像： (リンク ») 】
カンターのグローバル・ブランド・ドメイン・リーダーであるサラ・キングは、最新の調査結果について次のように述べています。
「今回の第9回目の調査では、予防接種プログラムが進んでいる国では、日常生活の再開が目前に迫っていることが明らかになりました。人々は不安を感じず、安心感を得て、世界とのつながりを取り戻すことに前向きになっています。これは歓迎すべきことですが、多くの人々にとって、長期的な見通しはまだ困難です。小売業界の変化は今後も続くと思われますし、ロックダウン中の個人的な変化に対する善意が多少薄れてきているのも事実です」。
ブランドや企業にとって、新型コロナでのさまざまな急速な変化は、イノベーションやコミュニケーションの機会とも言えます。KANTARでは、素早い変化に対応すべくアジャイルな調査 (リンク ») を提供しております。
また、KANTAR APACでは、5月25日に “Navigating the COVID waves to seize opportunities”と題して、コロナ禍での機会を「健康」、「家」、「デジタル」の観点から考えるウェビナーを実施します。英語での開催になりますが、ご興味のある方はこちらから (リンク ») ご登録ください。
■第9回 COVID-19バロメーター調査について
KANTARのCOVID-19バロメーターは、パンデミックが始まって以来、世界中の人々がどのように感じ、行動しているかを調査しています。60以上の市場で15万人以上の人々の意見を集めたこのバロメーターは、マーケティング担当者が自社のブランドに対する短期的・長期的な影響を理解し、影響を与えるために必要なマーケティングレバーを理解するのに役立ちます。
規制が解除された国もあれば、いまだに壊滅的な状況に直面している国もある中で、「第9回」では21カ国の11,500人を対象に、変化する習慣や行動を再考し、現在の問題点や課題を考察しています。
聴取内容
・COVID-19が人々の態度や行動をどのように変えているか
・パンデミックが人々の身体的・精神的健康に与える影響
・人々への経済的影響と景気回復への期待
・ワクチンに対する態度と摂取率
・ルールの遵守とルール違反者に対する認識
・危機に対する政府の対応への満足度
・環境と持続可能性に対する態度
調査実施国
アメリカ、アルゼンチン、イギリス、インドネシア、オーストラリア、ケニア、コロンビア、シンガポール、タイ、ナイジェリア、フィリピン、ブラジル、フランス、ベトナム、ベルギー、マレーシア、メキシコ、韓国、中国、南アフリカ、日本
COVID-19バロメーター調査のより詳細な情報については、( (リンク ») )にてご確認いただけます。
■ KANTAR（カンター）について
KANTARは、本社をロンドンに置き、エビデンスに基づいたインサイトで世界をリードするマーケティングリサーチ・コンサルティング会社です。私たちは、消費者を深く理解することによって、クライアントである企業に対して常にその成長をインスパイアするインサイトとビジネス戦略を提供しています。
グローバルウェブサイト：www.kantar.com (リンク »)
■ カンター・ジャパン会社概要
・社名：合同会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F
・CEO ヴァルマ・シシール
・事業内容：市場調査・コンサルティング
・ウェブサイト： (リンク »)
市場調査およびコンサルティングの世界的企業であるKANTAR （本社：イギリス・ロンドン、日本法人：合同会社カンター・ジャパン：東京都渋谷区）によると、世界の42％の人が新型コロナウイルスの感染を身近に経験したことがあるとのことです。回答者の8％は、自分自身が感染したと答えており（WHOが報告した世界人口の約2％に相当する確定症例）、23％は近親者が感染したと答えています。また、23％は親しい友人がウイルスに感染したと答えています。
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2021年5月14日で、「原因不明の肺炎、武漢にて」とWHOが初めて認識した2019年12月31日から500日が経過しました。KANTARは2021年4月15日～19日の期間で日本を含む21カ国の11,500人を対象にパンデミックが生活に与えた影響を調査しました。以下では調査の結果として、21カ国と共に日本の状況にも触れています。
随所に残る不安
不安は依然として強く、70％がコロナウイルスの状況を「非常に懸念している」と回答しています（2020年4月時点では79％）。ワクチン接種率が30％以上で、新規感染者数が少ない、安定している、または減少している国（接種先行国）では、懸念のレベルは76％から57％に低下しています。ワクチン接種が30％未満で症例数が減少していない国（接種遅延国）では、この数字が75％から80％に上昇しています。日本はこの「接種遅延国」に属しており、86％から76％に減少していますが、依然として不安は高い水準にあります。
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パンデミックによるメンタルヘルスへの影響は継続しています。回答者の42％が、パンデミックが自分のメンタルヘルスに影響を与えていると感じています（2020年6月時点では40％）。18～24歳の若者が最も高い影響を受けたと回答しており、次いで25～34歳となっています。65歳以上の回答者は、8月の21％から今日の29％へと増加しているものの、引き続き最も低いレベルの影響を受けています。報告された影響度は、「接種先行国」（35％）が「接種遅延国」（49％）に比べて有意に低いことから、ワクチン流通の進展がある種の解放弁の役割を果たしていると考えられます。日本では、全体で41％が影響を受けたと答えており、最も影響を受けた年代は35歳～44歳(58％)で仕事と育児の両立の難しさがうかがえます。
ワクチンに関する情報源については、依然として意見が分かれています。政府、保健機関、医師を信頼できる情報源とする回答者は半数に満たず、国民に信頼感を与えるためには政府のさらなる努力が必要であることを示唆しています。 特に日本では、「信頼できる情報源がない」という回答(28%)が、21カ国全体(12%)に比べて高いという特徴がありました。
ワクチンに対する躊躇は依然として大きく、17％の回答者が「おそらく／絶対に受けない」と答えています。ワクチンをためらう割合は、世界のほとんどの国ではまだ機会が存在しない18-24歳の年齢層で最も高く、65歳以上の年齢層では8％でした。安全性への懸念が最大の理由（41％）となっていることから、ネガティブなプロパガンダが影響していると考えられます。
経済的な影響
54％の人が収入面での影響を感じており、18％の人がパンデミックの影響で将来的に収入が減少すると予想しています。若年層（18-34歳）の影響が大きく、62％がすでに収入減を経験しています。日本では、27％が家庭の収入の減少を経験しており、2020年4月の19%から増加しています。一方で、これまでも今後も何も収入に影響を与えないと考えている人は、2020年4月の22%から、34％に増加しています。
ほとんどの人が、長期的な経済的影響を予想しています。3人に1人（33％）は、パンデミックが収束すれば経済は急速に回復すると考えており、2020年4月の30％から上昇しています。「接種先進国」で同じように楽観的な見方をしているのは28％に過ぎません。
政府への満足度
全体として、政府は2020年4月よりも低いレベルではあるものの、依然として過半数の支持を得ています。政府がとった行動について、55％が賛同しています（1年前は61％）。政府の行動に賛同しない人は28％で、1年前の23％と比べて減少しました。不満は、ブラジル（59％の不満に対し、2020年4月には38％）、コロンビア（44％対23％）、アルゼンチン（40％対13％）、ベルギー（43％対27％）、フランス（41％、横ばい）など、「接種遅延国」で著しく高くなっています。
ワクチンの有効性が、それまでの不満を覆い隠し、支持率を押し上げています。米国政府は、8月から現在までの間に、支持率が35%から55%へと20%pt上昇し、英国政府は37%から50%へと13%pt上昇しました。
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世界全体では、59％の人々が、これまでのワクチン展開に満足しています。満足度は、パンデミック対応に対する全体的な満足度にも基づいているようです。ワクチン接種率の高い国では、シンガポールと英国がそれぞれ80％の満足度を示しており、米国は67％の満足度を示しています。ベトナム、インドネシア、マレーシアは、ワクチン接種率が1桁であるにもかかわらず、60％以上の支持率を得ており、パンデミック対応に対する国民の一般的な支持レベルを反映しています。アルゼンチン、ベルギー、ブラジル、コロンビア、フランス、日本では50％以上が不満を感じています。
新しい小売りの景色
パンデミック前、個人が食料品をオンラインで購入する割合は21%でした。パンデミック後には、この割合は35%に増加し、2021年はこの割合を維持して推移することが予測されています。特にアフリカと南米の市場では、食料品のオンライン購入の伸びが顕著でした。日本ではパンデミック前後で17%から20％の成長が見られ、年内にさらに３ポイントの利用の伸びが期待されます。
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回答者の49%がオンラインでの食料品購入に満足しており、38%がオンラインの方が品揃えが豊富だと考えています。3人に1人以上が、食料品をオンラインで購入することを好むようになりました。
スーパーやショッピングモールでの購買では、価格への感度も敏感になってきています。2020年4月の64％に対し、70％が引き続き価格に注目しており、58％（＋10％）がセール品に注目しています。日本でもこの1年間で価格に対して32％→39％、セール品に対して21％→30％と注目が高まっていますが、同じブランドを買い続けるという人も41%→43％で高い水準を維持しています。
ローカリズムは引き続き重要です。全回答者の52％がパンデミック前に比べて商品の原産地に注意を払うようになっています。68%が家の近くにあるスーパーマーケットを好み、64%が地元の店はコミュニティにとって重要だと考えています。
生活の変化
オンラインショッピング（ＥＣ）の利用は生活により深く浸透しており、2020 年 5 月の段階でロックダウン後にもっと増やしたい行動としては 5 位に位置していましたが、現在パンデミック前と比較して増えた行動として1 位になっています。日本でも最も増えた行動としてオンラインショッピングが挙げられています。
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健康的な食生活は、やや勢いが落ち着きを見せつつあり、昨年ロックダウン後にしたいこととして聴取した際は2位でしたが、現在パンデミック前と比較して増えた行動として4 位となっています。
家族との時間を大切にすることは引き続き優先事項となっており、昨年と変わらず、現在も第3位となっています。
自己啓発をするという約束は果たされずにいます。昨年5月時点での増やしたい行動リストでは4位でしたが、パンデミック前よりも現在より多く行っている行動では10位に落ちています。
Zoomは、YouTube、Facebook、WhatsApp、Instagramに次いで5番目に利用されているソーシャルメディアアプリで、調査回答者の約3分の2が利用しています。日本では、ZoomはYouTubeとTwitterに次ぐ伸びを利用の伸びを見せています。
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カンターのグローバル・ブランド・ドメイン・リーダーであるサラ・キングは、最新の調査結果について次のように述べています。
「今回の第9回目の調査では、予防接種プログラムが進んでいる国では、日常生活の再開が目前に迫っていることが明らかになりました。人々は不安を感じず、安心感を得て、世界とのつながりを取り戻すことに前向きになっています。これは歓迎すべきことですが、多くの人々にとって、長期的な見通しはまだ困難です。小売業界の変化は今後も続くと思われますし、ロックダウン中の個人的な変化に対する善意が多少薄れてきているのも事実です」。
ブランドや企業にとって、新型コロナでのさまざまな急速な変化は、イノベーションやコミュニケーションの機会とも言えます。KANTARでは、素早い変化に対応すべくアジャイルな調査 (リンク ») を提供しております。
また、KANTAR APACでは、5月25日に “Navigating the COVID waves to seize opportunities”と題して、コロナ禍での機会を「健康」、「家」、「デジタル」の観点から考えるウェビナーを実施します。英語での開催になりますが、ご興味のある方はこちらから (リンク ») ご登録ください。
■第9回 COVID-19バロメーター調査について
KANTARのCOVID-19バロメーターは、パンデミックが始まって以来、世界中の人々がどのように感じ、行動しているかを調査しています。60以上の市場で15万人以上の人々の意見を集めたこのバロメーターは、マーケティング担当者が自社のブランドに対する短期的・長期的な影響を理解し、影響を与えるために必要なマーケティングレバーを理解するのに役立ちます。
規制が解除された国もあれば、いまだに壊滅的な状況に直面している国もある中で、「第9回」では21カ国の11,500人を対象に、変化する習慣や行動を再考し、現在の問題点や課題を考察しています。
聴取内容
・COVID-19が人々の態度や行動をどのように変えているか
・パンデミックが人々の身体的・精神的健康に与える影響
・人々への経済的影響と景気回復への期待
・ワクチンに対する態度と摂取率
・ルールの遵守とルール違反者に対する認識
・危機に対する政府の対応への満足度
・環境と持続可能性に対する態度
調査実施国
アメリカ、アルゼンチン、イギリス、インドネシア、オーストラリア、ケニア、コロンビア、シンガポール、タイ、ナイジェリア、フィリピン、ブラジル、フランス、ベトナム、ベルギー、マレーシア、メキシコ、韓国、中国、南アフリカ、日本
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■ KANTAR（カンター）について
KANTARは、本社をロンドンに置き、エビデンスに基づいたインサイトで世界をリードするマーケティングリサーチ・コンサルティング会社です。私たちは、消費者を深く理解することによって、クライアントである企業に対して常にその成長をインスパイアするインサイトとビジネス戦略を提供しています。
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・社名：合同会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F
・CEO ヴァルマ・シシール
・事業内容：市場調査・コンサルティング
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