ZOZOテクノロジーズ・早稲田大学・上智大学　機械学習 実応用分野での共同研究を開始

ビジネスへの実応用を見据えたAI技術研究によりサービス品質向上を目指す

 

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株式会社ZOZOテクノロジーズ（千葉県千葉市、代表取締役社長：久保田竜弥、代表取締役CINO：金山裕樹　以下、ZOZOテクノロジーズ）の研究開発組織「 ZOZO研究所 」と、早稲田大学データサイエンス研究所（東京都新宿区、所長：後藤正幸（早稲田大学創造理工学部経営システム工学科教授）以下、早稲田大学データサイエンス研究所）、上智大学理工学部 山下遥助教率いる 山下研究室（東京都千代田区、学長：曄道佳明 以下、上智大学山下研究室）は、2021年4月より「機械学習に基づく消費インテリジェンスの獲得とビジネス応用」に関する共同研究を開始したことをお知らせいたします。本共同研究では、ZOZOグループに蓄積されたデータを活用することにより機械学習技術を開発し、ZOZOグループの運営する各種サービスへの応用を目指してまいります。

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近年、機械学習を含むAI（人工知能）領域の技術が注目を集めています。Eコマースにおいても、各ユーザーの購買・閲覧・検索履歴などをもとに適切な商品を推薦するシステムをはじめとして、機械学習技術は様々なシーンに導入されています。また、ビジネスにおいては、新たな技術を研究・発表するだけでなく、既存の技術や蓄積されたデータを踏まえて研究を重ね、具体的なサービスに結びつける実応用を目指すことも重要です。

このような背景のもと、2018年に研究開発組織「ZOZO研究所」を設立し、機械学習技術の研究開発に注力してきたZOZOテクノロジーズと、機械学習の実応用研究において数多くの実績を持つ早稲田大学データサイエンス研究所、上智大学山下研究室の3者が共同研究を開始いたしました。

 

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本共同研究のテーマは「機械学習に基づく消費インテリジェンスの獲得とビジネス応用」です。「消費インテリジェンス」とは、データ分析を通して消費者を総合的に理解する知見のことを意味しています。本共同研究で開発した機械学習技術により得られた消費インテリジェンスを、新たなマーケティング施策の立案などに活かし、ZOZOグループの運営する各サービスの品質向上に取り組みます。

既存の機械学習技術においては、「データに基づいた精度の高い結論を導くことができたとしても、結論を導くまでの論理を明らかにすることができない」という大きな課題が存在します。内部構造が見えないことから、この課題はAIの「ブラックボックス問題」とも呼ばれています。そこで、本共同研究では「AIによる意思決定の根拠や理由を可視化する技術の開発」を行います。機械学習が結論を導くまでの論理を明らかにすることができれば、ユーザー一人ひとりに対してパーソナライズした施策の立案や、万が一サービスに関連してエラーや不具合が起こった場合にも、原因を特定し、改善策を検討することが可能となるため、大きなビジネスインパクトが期待されています。

 

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■研究名称

　「機械学習に基づく消費インテリジェンスの獲得とビジネス応用」

■研究内容例（予定）

　AIによる意思決定の根拠や理由を可視化する技術開発

■研究実施者

　ZOZOテクノロジーズ内組織 ZOZO研究所

　早稲田大学データサイエンス研究所 後藤研究室

　上智大学山下研究室 助教 山下遥

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