乗客100名超を乗せ、シカゴからワシントンへ飛行
2021年12月6日
ユナイテッド航空
（このプレスリリースは、米国時間12月1日に米国本社で発表された英語版の抄訳です）
＊同フライトの運航は、ボーイング社、CFMインターナショナル社、バイレント社、ワールド・エナジー社とのパートナーシップにより実現。乗客100名超を乗せ、シカゴからワシントンへ飛行
＊マイクロソフト、セールスフォース、ビザ、郵船ロジスティクスなどはじめとする「エコ・スカイズ・アライアンス」への新たな参加企業を発表。同アライアンスは、今年、計710万ガロンのSAF購入を目指す
＊ユナイテッド航空が契約するSAF購入量は、世界の他エアラインが公表する購入合計量の約2倍に
ユナイテッド航空（本社：シカゴ、最高経営責任者：スコット・カービー）は、12月1日（米国中部時間）、航空業界の気候変動対策において大きな転換点となる、これまでに例のないフライトを運航しました。同フライトは100パーセントSAFを使用して、かつ旅客を乗せた民間航空会社による航空史上初の運航となりました。また、同日には、SAFの購入に共同で貢献する、ユナイテッド航空の「エコ・スカイズ・アライアンス (リンク ») 」プログラムの第2弾となる参加企業も発表しました。
ユナイテッド航空は、石油以外を原料とする代替燃料SAFの使用と開発支援において世界をリードしており、同社の契約済みSAF購入量は、他のグローバルエアラインが公表している購入契約合計量の約2倍に相当します。SAFは、石油ベースのジェット燃料と同等の性能を発揮するものの、その二酸化炭素排出量は極めて微量です。また、米国エネルギー省によると、SAFの米国内の原料資源量は膨大で、同国の航空業界全体の推定燃料需要を十分に満たすことが可能です。
同日の歴史的なSAFフライトに搭乗したユナイテッド航空の最高経営責任者スコット・カービーは、「ユナイテッド航空は気候変動に対し、常に先頭に立って取り組んできました。本日のSAFフライトは、航空業界の脱炭素化活動にとって非常に大きな節目となるだけではありません。代替燃料の製造・購入に対する取り組みの急増と合わせて考えれば、私たち世代の最も大きな課題に取り組むうえで、各企業が協力して参加し役割を果たすことができる、拡張性と影響力のある方法を実証していることにもなります」と述べています。
同デモフライトは100名以上の乗客を乗せてシカゴのシカゴ・オヘア国際空港を出発し、ワシントンD.C.のロナルド・レーガン・ワシントン・ナショナル空港に着陸しました。同フライトには、ユナイテッド航空の新型ボーイング737 MAX 8を使用し、一方のエンジンには500ガロンのSAFを、もう一方のエンジンには同量の従来型ジェット燃料を搭載しました。これは、2種類の燃料に運用上の差がないことを証明するものであり、将来的に全エアラインがSAFの使用を拡大するきっかけにもなります。現在、航空会社が許可されているSAFの使用料は、最大で搭載量の50％に制限されています。本日のフライトで使用されたSAFはドロップイン燃料（通常の燃料と混ぜて使用可能な燃料）となっており、既存の航空機エンジンに準拠しています。
この前例のないフライトは、ボーイング社、CFMインターナショナル社、ドロップインSAF100％を技術的に可能にしたバイレント社（マラソン・ペトロリアム社の子会社）、世界初かつ北米唯一の商用SAF製造企業であるワールド・エナジー社とのパートナーシップにより実現しました。同フライトには、ユナイテッド航空のスコット・カービーおよび前述の企業幹部をはじめ、その他のビジネスリーダー、政府関係者、NGO、報道関係者が搭乗しました。
ユナイテッド航空の「エコ・スカイズ・アライアンス」プログラムは2021年4月に発足し、現在、今年だけでも700万ガロン以上のSAFを購入するために共同で貢献しています。従来のジェット燃料と比べ、ライフサイクルに基づく評価では約80％の温室効果ガス（GHG）が削減されることから、今年のSAF購入量は約66,000メトリックトンのGHG排出量の削減に十分な、すなわち乗客が4億6,000マイル以上移動できる量に相当します。本日発表された新たな参加企業を含め、現在、本プログラムにはDHL Global Forwarding社、HP社、ナイキ社、郵船ロジスティクス社をはじめとする約30社が参加しています。
新たな参加企業の一部は以下の通りです。
• American Family Insurance
• Biogen
• Bolloré Logistics
• CWT
• Maersk
• Meta
• Microsoft
• Palo Alto Networks
• Salesforce
• Visa
• Yusen Logistics（郵船ロジスティクス）
• Zurich North America
今回のSAFフライトの運航に加え、「エコ・スカイズ・アライアンス」に新たな参加企業を得たことは、従来のカーボンオフセットに頼らず2050年までにGHG排出量を100％削減することで100％グリーンになる、というユナイテッド航空の目標に向けた取り組みの最新の成果です。さらに踏み込んで透明性を確立し、法人のお客様が認証済みSAFによる排出量削減を実施できるよう、ユナイテッド航空は先月、マイクロソフト、Air bpおよびRoundtable on Sustainable Aviation Biomaterialsの各社と提携し、ブック＆クレーム方式を初めて実施しました。
ユナイテッド航空の環境への100％コミットメント
ユナイテッド航空が持続可能性をフライトの新基準とするために実施している計画の一部は、以下のとおりです。
＊ユナイテッド航空はこのほど、5,700万人以上の乗客の飛行に十分な量となる15億ガロンのSAFをアルダー・フューエルズ社から購入することに合意しました。また、フルクラム・バイオエナジー社の出資者でもあるユナイテッド航空は、さらに最大9億ガロンのSAFを購入するオプションを有しています。
＊2021年7月、ユナイテッドエアラインズ・ベンチャーズ（UAV）は、ブレイクスルーエナジー・ベンチャー社およびメサ航空とともに、電気飛行機のスタートアップ企業ハートエアロスペース社に出資しました。ハートエアロスペース社は、再生可能な電力により二酸化炭素排出量ゼロで乗客を乗せて飛行できる、19人乗りの電気飛行機「ES-19」を開発しています。
＊2021年7月、『Air Transport World』誌はユナイテッド航空を3回目となる「Eco-Airline of the Year」に選出しました。
＊2021年6月、ユナイテッド航空はブーム・スーパーソニック社との契約の一環として、同社の超音速旅客機「オーバーチュア」機を15機購入する計画を発表しました（追加で35機購入のオプション付き）。2029年には乗客を乗せての運航開始予定となっており、ネットゼロ航空機として100％SAFを使用して運航する計画です。
＊2021年2月、ユナイテッド航空は、アーチャー・アビエーション社と電気飛行機の開発・製造を加速化させることで合意したと発表しました。この電気飛行機は、将来「エアタクシー」として運航できる可能性のある都市交通における解決策です。ユナイテッド航空の旅客が同社のフライトを利用する際、空港までのタクシーとして利用し、二酸化炭素の排出を削減できる新たな機会を提供するものです。
＊2020年、ユナイテッド航空は、ダイレクト・エア・キャプチャー（直接空気回収）と呼ばれる二酸化炭素の捕集・貯蔵技術への投資にコミットメントを表明した初のエアラインとなりました。ユナイテッド航空は、気候に関する目標達成への重要な道筋として、二酸化炭素の捕集・貯蔵への投資に引き続き取り組んでいます。
＊2020年、カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト（CDP）は、GHG排出量の削減、気候変動リスクの緩和、低炭素経済の発展に向けたユナイテッド航空の取り組みを評価し、同社を世界で唯一のエアラインとして「2020 Climate 'A List'」に選出しました。
＊2019年、ユナイテッド航空は「Flight for the Planet」を運航しました。このフライトは、民間航空史で最も環境に配慮した商用フライトとなりました。
＊2018年、ユナイテッド航空は2050年までにGHG排出量を50％削減すると宣言した初の米国エアラインとなりました。その後この目標は100％へとさらに強化されました。
＊2016年、ユナイテッド航空はワールド・エナジー社のSAFを採用し、SAFを通常のフライト運航便で継続的に使用する世界初のエアラインとなりました。
ユナイテッド航空について
ユナイテッド航空は「人と人をつなぎ、世界をひとつにする」ことを目指しています。2019年、ユナイテッド航空は、リージョナル航空会社パートナーであるユナイテッドエクスプレスとともに、世界で170万便以上のフライトを運航し、計1億6,200万人以上の旅客を輸送しました。ユナイテッド航空は、北米航空会社の中で最も広範囲なフライトネットワークを誇り、米国本土においてシカゴ、デンバー、ヒューストン、ロサンゼルス、ニューアーク/ニューヨーク、サンフランシスコ、ワシントンDCにハブ空港を有しています。ユナイテッド航空についての詳しい情報は united.comをご覧ください。ユナイテッド航空の親会社であるユナイテッド・エアラインズ・ホールディングス・インクは、ナスダック市場（Nasdaq）にUALのシンボルで上場しています。
日本におけるユナイテッド航空
ユナイテッド航空についての詳しい情報は日本語版ウェブサイトunited.comをご覧いただくか、日本語版公式フェイスブック「@UnitedAirlinesJapan」、日本語版公式インスタグラム「unitedairlines_jp」をフォローしてください。
Forward-Looking Statements
This press release contains “forward-looking statements” within the meaning of the Private Securities Litigation Reform Act of 1995. All statements that are not statements of historical facts are, or may be deemed to be, forward-looking statements. Such forward-looking statements are based on historical performance and current expectations, estimates, forecasts and projections about our future financial results, goals, plans, commitments, strategies and objectives and involve inherent risks, assumptions and uncertainties, known or unknown, including internal or external factors that could delay, divert or change any of them, that are difficult to predict, may be beyond our control and could cause our future financial results, goals, plans and objectives to differ materially from those expressed in, or implied by, the statements. No forward-looking statement can be guaranteed. Forward-looking statements in this press release should be evaluated together with the many risks and uncertainties that affect United’s business and market, particularly those identified in the “Management’s Discussion and Analysis of Financial Condition and Results of Operations” and “Risk Factors” sections in United’s Annual Report on Form 10-K for the year ended December 31, 2020 and Quarterly Report on Form 10-Q for the quarterly period ended June 30, 2021, as updated by our subsequent Quarterly Report on Form 10-Q, Current Reports on Form 8-K and other filings with the Securities and Exchange Commission. The forward-looking statements included in this document are made only as of the date of this document and except as otherwise required by applicable law or regulation, United undertakes no obligation to publicly update or revise any forward-looking statement, whether as a result of new information, future events, changed circumstances or otherwise.
＃＃＃
2021年12月6日
ユナイテッド航空
（このプレスリリースは、米国時間12月1日に米国本社で発表された英語版の抄訳です）
＊同フライトの運航は、ボーイング社、CFMインターナショナル社、バイレント社、ワールド・エナジー社とのパートナーシップにより実現。乗客100名超を乗せ、シカゴからワシントンへ飛行
＊マイクロソフト、セールスフォース、ビザ、郵船ロジスティクスなどはじめとする「エコ・スカイズ・アライアンス」への新たな参加企業を発表。同アライアンスは、今年、計710万ガロンのSAF購入を目指す
＊ユナイテッド航空が契約するSAF購入量は、世界の他エアラインが公表する購入合計量の約2倍に
ユナイテッド航空（本社：シカゴ、最高経営責任者：スコット・カービー）は、12月1日（米国中部時間）、航空業界の気候変動対策において大きな転換点となる、これまでに例のないフライトを運航しました。同フライトは100パーセントSAFを使用して、かつ旅客を乗せた民間航空会社による航空史上初の運航となりました。また、同日には、SAFの購入に共同で貢献する、ユナイテッド航空の「エコ・スカイズ・アライアンス (リンク ») 」プログラムの第2弾となる参加企業も発表しました。
ユナイテッド航空は、石油以外を原料とする代替燃料SAFの使用と開発支援において世界をリードしており、同社の契約済みSAF購入量は、他のグローバルエアラインが公表している購入契約合計量の約2倍に相当します。SAFは、石油ベースのジェット燃料と同等の性能を発揮するものの、その二酸化炭素排出量は極めて微量です。また、米国エネルギー省によると、SAFの米国内の原料資源量は膨大で、同国の航空業界全体の推定燃料需要を十分に満たすことが可能です。
同日の歴史的なSAFフライトに搭乗したユナイテッド航空の最高経営責任者スコット・カービーは、「ユナイテッド航空は気候変動に対し、常に先頭に立って取り組んできました。本日のSAFフライトは、航空業界の脱炭素化活動にとって非常に大きな節目となるだけではありません。代替燃料の製造・購入に対する取り組みの急増と合わせて考えれば、私たち世代の最も大きな課題に取り組むうえで、各企業が協力して参加し役割を果たすことができる、拡張性と影響力のある方法を実証していることにもなります」と述べています。
同デモフライトは100名以上の乗客を乗せてシカゴのシカゴ・オヘア国際空港を出発し、ワシントンD.C.のロナルド・レーガン・ワシントン・ナショナル空港に着陸しました。同フライトには、ユナイテッド航空の新型ボーイング737 MAX 8を使用し、一方のエンジンには500ガロンのSAFを、もう一方のエンジンには同量の従来型ジェット燃料を搭載しました。これは、2種類の燃料に運用上の差がないことを証明するものであり、将来的に全エアラインがSAFの使用を拡大するきっかけにもなります。現在、航空会社が許可されているSAFの使用料は、最大で搭載量の50％に制限されています。本日のフライトで使用されたSAFはドロップイン燃料（通常の燃料と混ぜて使用可能な燃料）となっており、既存の航空機エンジンに準拠しています。
この前例のないフライトは、ボーイング社、CFMインターナショナル社、ドロップインSAF100％を技術的に可能にしたバイレント社（マラソン・ペトロリアム社の子会社）、世界初かつ北米唯一の商用SAF製造企業であるワールド・エナジー社とのパートナーシップにより実現しました。同フライトには、ユナイテッド航空のスコット・カービーおよび前述の企業幹部をはじめ、その他のビジネスリーダー、政府関係者、NGO、報道関係者が搭乗しました。
ユナイテッド航空の「エコ・スカイズ・アライアンス」プログラムは2021年4月に発足し、現在、今年だけでも700万ガロン以上のSAFを購入するために共同で貢献しています。従来のジェット燃料と比べ、ライフサイクルに基づく評価では約80％の温室効果ガス（GHG）が削減されることから、今年のSAF購入量は約66,000メトリックトンのGHG排出量の削減に十分な、すなわち乗客が4億6,000マイル以上移動できる量に相当します。本日発表された新たな参加企業を含め、現在、本プログラムにはDHL Global Forwarding社、HP社、ナイキ社、郵船ロジスティクス社をはじめとする約30社が参加しています。
新たな参加企業の一部は以下の通りです。
• American Family Insurance
• Biogen
• Bolloré Logistics
• CWT
• Maersk
• Meta
• Microsoft
• Palo Alto Networks
• Salesforce
• Visa
• Yusen Logistics（郵船ロジスティクス）
• Zurich North America
今回のSAFフライトの運航に加え、「エコ・スカイズ・アライアンス」に新たな参加企業を得たことは、従来のカーボンオフセットに頼らず2050年までにGHG排出量を100％削減することで100％グリーンになる、というユナイテッド航空の目標に向けた取り組みの最新の成果です。さらに踏み込んで透明性を確立し、法人のお客様が認証済みSAFによる排出量削減を実施できるよう、ユナイテッド航空は先月、マイクロソフト、Air bpおよびRoundtable on Sustainable Aviation Biomaterialsの各社と提携し、ブック＆クレーム方式を初めて実施しました。
ユナイテッド航空の環境への100％コミットメント
ユナイテッド航空が持続可能性をフライトの新基準とするために実施している計画の一部は、以下のとおりです。
＊ユナイテッド航空はこのほど、5,700万人以上の乗客の飛行に十分な量となる15億ガロンのSAFをアルダー・フューエルズ社から購入することに合意しました。また、フルクラム・バイオエナジー社の出資者でもあるユナイテッド航空は、さらに最大9億ガロンのSAFを購入するオプションを有しています。
＊2021年7月、ユナイテッドエアラインズ・ベンチャーズ（UAV）は、ブレイクスルーエナジー・ベンチャー社およびメサ航空とともに、電気飛行機のスタートアップ企業ハートエアロスペース社に出資しました。ハートエアロスペース社は、再生可能な電力により二酸化炭素排出量ゼロで乗客を乗せて飛行できる、19人乗りの電気飛行機「ES-19」を開発しています。
＊2021年7月、『Air Transport World』誌はユナイテッド航空を3回目となる「Eco-Airline of the Year」に選出しました。
＊2021年6月、ユナイテッド航空はブーム・スーパーソニック社との契約の一環として、同社の超音速旅客機「オーバーチュア」機を15機購入する計画を発表しました（追加で35機購入のオプション付き）。2029年には乗客を乗せての運航開始予定となっており、ネットゼロ航空機として100％SAFを使用して運航する計画です。
＊2021年2月、ユナイテッド航空は、アーチャー・アビエーション社と電気飛行機の開発・製造を加速化させることで合意したと発表しました。この電気飛行機は、将来「エアタクシー」として運航できる可能性のある都市交通における解決策です。ユナイテッド航空の旅客が同社のフライトを利用する際、空港までのタクシーとして利用し、二酸化炭素の排出を削減できる新たな機会を提供するものです。
＊2020年、ユナイテッド航空は、ダイレクト・エア・キャプチャー（直接空気回収）と呼ばれる二酸化炭素の捕集・貯蔵技術への投資にコミットメントを表明した初のエアラインとなりました。ユナイテッド航空は、気候に関する目標達成への重要な道筋として、二酸化炭素の捕集・貯蔵への投資に引き続き取り組んでいます。
＊2020年、カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト（CDP）は、GHG排出量の削減、気候変動リスクの緩和、低炭素経済の発展に向けたユナイテッド航空の取り組みを評価し、同社を世界で唯一のエアラインとして「2020 Climate 'A List'」に選出しました。
＊2019年、ユナイテッド航空は「Flight for the Planet」を運航しました。このフライトは、民間航空史で最も環境に配慮した商用フライトとなりました。
＊2018年、ユナイテッド航空は2050年までにGHG排出量を50％削減すると宣言した初の米国エアラインとなりました。その後この目標は100％へとさらに強化されました。
＊2016年、ユナイテッド航空はワールド・エナジー社のSAFを採用し、SAFを通常のフライト運航便で継続的に使用する世界初のエアラインとなりました。
ユナイテッド航空について
ユナイテッド航空は「人と人をつなぎ、世界をひとつにする」ことを目指しています。2019年、ユナイテッド航空は、リージョナル航空会社パートナーであるユナイテッドエクスプレスとともに、世界で170万便以上のフライトを運航し、計1億6,200万人以上の旅客を輸送しました。ユナイテッド航空は、北米航空会社の中で最も広範囲なフライトネットワークを誇り、米国本土においてシカゴ、デンバー、ヒューストン、ロサンゼルス、ニューアーク/ニューヨーク、サンフランシスコ、ワシントンDCにハブ空港を有しています。ユナイテッド航空についての詳しい情報は united.comをご覧ください。ユナイテッド航空の親会社であるユナイテッド・エアラインズ・ホールディングス・インクは、ナスダック市場（Nasdaq）にUALのシンボルで上場しています。
日本におけるユナイテッド航空
ユナイテッド航空についての詳しい情報は日本語版ウェブサイトunited.comをご覧いただくか、日本語版公式フェイスブック「@UnitedAirlinesJapan」、日本語版公式インスタグラム「unitedairlines_jp」をフォローしてください。
Forward-Looking Statements
This press release contains “forward-looking statements” within the meaning of the Private Securities Litigation Reform Act of 1995. All statements that are not statements of historical facts are, or may be deemed to be, forward-looking statements. Such forward-looking statements are based on historical performance and current expectations, estimates, forecasts and projections about our future financial results, goals, plans, commitments, strategies and objectives and involve inherent risks, assumptions and uncertainties, known or unknown, including internal or external factors that could delay, divert or change any of them, that are difficult to predict, may be beyond our control and could cause our future financial results, goals, plans and objectives to differ materially from those expressed in, or implied by, the statements. No forward-looking statement can be guaranteed. Forward-looking statements in this press release should be evaluated together with the many risks and uncertainties that affect United’s business and market, particularly those identified in the “Management’s Discussion and Analysis of Financial Condition and Results of Operations” and “Risk Factors” sections in United’s Annual Report on Form 10-K for the year ended December 31, 2020 and Quarterly Report on Form 10-Q for the quarterly period ended June 30, 2021, as updated by our subsequent Quarterly Report on Form 10-Q, Current Reports on Form 8-K and other filings with the Securities and Exchange Commission. The forward-looking statements included in this document are made only as of the date of this document and except as otherwise required by applicable law or regulation, United undertakes no obligation to publicly update or revise any forward-looking statement, whether as a result of new information, future events, changed circumstances or otherwise.
＃＃＃
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
