デロイト トーマツ グループ（東京都千代田区、グループCEO：木村 研一）は、国内に居住する約2,000人の消費者を対象に自家用車の保有動向と自動車購入に関する実態を調査した「2022年 次世代自動車に関する消費者意識調査」を発表しました。調査は2022年4月から5月に実施し、自家用車の保有動向・車のシェアサービス利用実態・代替パワートレイン車の需要動向などを、消費者の属性別に調査・分析しました。
調査結果をまとめたレポートでは、本ニュースリリースに記載の内容も含め、自家用車保有の意向や購入における消費者の嗜好やEVを始めとしたパワートレイン選択と消費者属性の関係、PHEV・EV普及に向けた示唆など20項目の調査結果を公開しています。レポートは以下のリンク先からご覧ください。
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主な調査結果
図1 自家用車の必要性
自家用車のニーズは地方偏重です。自家用車について東京23区では6割が不要と回答した一方、政令都市以外の地方在住者は「1人1台」が5割、「1家に1台」まで含めると回答者の約7割が必要性を感じています。
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図2 車の購入で重視するポイント
購入時の車両選定では、環境や先進機能が重視される割合は低く、車両購入価格や燃料費・修理費など「保有のトータルコスト」が重視され、日常使いの生活必需品としての色合いが出ています。
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図3 パワートレイン別・車購入予定者の居住地域
地方在住者はガソリン車を選択する比率が高く、PHEV（プラグインハイブリッド）・EVを選ぶ人は都市部で若干多い結果となりました。
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図4 理想的なPHEV・EVのスペック（ボディタイプ・航続距離）
「購入を検討しても良い」と思えるPHEV・EVのボディタイプは軽自動車やスモールカー/コンパクトカーなどの小型車を求める声が多いです。一方、満充電時の航続距離は500㎞以上を求める声が最多となりました。
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