AIが参加者の顔の動きや発言のキーワードから「理解・疑問」「肯定・否定」の4象限に分類。オンラインコミュニケーションの円滑化を促す。
株式会社 日立ドキュメントソリューションズ（本社：東京都江東区、取締役社長：荻原淳、以下、日立ドキュメントソリューションズ）は、オンライン会議で参加者の反応を可視化するツール「Facilex（ファシレックス）」を、2022年12月9日（金）にリリースしました。
オンライン会議ツール（Microsoft Teams＊推奨）と併用することで、ファシリテータ（会議進行役）をサポートします。
＊Microsoft Teamsは、米国Microsoft Corp.の商標または登録商標です。
[画像1: (リンク ») ]
※本画面は、ファシリテータの画面例となります。
※本ページで使用している画面は、実際の画面と異なる場合があります。
サービスサイト： (リンク »)
オンライン会議で重要な役割を担うファシリテータを徹底サポート！
[画像2: (リンク ») ]
新型コロナウイルス感染拡大により、多くの企業でテレワークが導入されて久しい今、同僚や取引先とオンライン会議ツールを介してやり取りする機会が増えたというビジネスパーソンは多いことでしょう。
遠隔地にいながら、オンライン上でビジネスに関する意思疎通を図れるようになったことは大変便利である反面、会議の進行役を務めるファシリテータの中には、「参加者の反応が分からず不安」「発言を促すタイミングが掴めない」「参加者が話を理解しているのか分からない」といった悩みを抱えている人も多いのではないでしょうか。
そこで日立ドキュメントソリューションズでは、日立製作所研究開発グループとともに、ファシリテータへの支援を目的とした次世代コミュニケーションツールとして、「Facilex」を開発しました。
Facilexはオンラインの会議、セミナー、イベントなどの場面で活用できます。
ブラウザ上でオンライン会議ツール（Microsoft Teams推奨）をサポートするツールであり、オンライン会議ツールと併用することで参加者の反応が可視化されるなど、オンラインコミュニケーションの円滑化・効率化を期待できます。
※「Facilex」は、株式会社 日立ドキュメントソリューションズの登録商標です。
※本製品は、株式会社 日立ドキュメントソリューションズにより特許出願中です。
※本製品は、タブレット、スマートフォンでは利用できません。
「Facilex」の主な機能
１．会議参加者の反応を見える化する「反応マップ」
会議中は「反応マップ」にて、参加者の反応が可視化されます。
本機能は、AIが参加者の顔の動き、発言のキーワードから、一人ひとりの状態を「理解・疑問」「肯定・否定」の4象限に分類し、参加者のアイコンをマップ上に表示します。
これによりファシリテータは、参加者の反応を視認しながら、会議をスムーズに進行することができます。
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※反応マップの正確度や結果表示までの時間は利用環境等により変わることがあります。
※現バージョンの反応マップでは、発話による日本語キーワードと、日本の慣習をもとにしたジェスチャーの検知から総合的に判断し反応を表示します。
２．会議の進捗状況が分かる「進行ステータス」
[画像4: (リンク ») ]
会議において時間配分のコントロールは、ファシリテータの重要なタスクの一つです。
Facilexでは、会議の予定時間と経過時間をアジェンダ毎に並べてバー表示します。
これによって、予定時間に対して実際の進捗状況が分かり、ハンドリングに役立てることができます。
３．発言内容を文字起こしする「発言録」、会議の要点を抽出する「議事録作成サポート」
[画像5: (リンク ») ]
発言内容が文字起こしされる機能を搭載しているため、事細かにメモを取る必要はなく、聞き逃した箇所を後から確認もできます。
さらに、会議後に文字起こしされた発言から要点をクリックして選択しておくことで、議事内容の要点を抽出でき、振り返りや合意事項の確認、議事録作成にかかる時間の削減にもつながります。
※発言録の正確度や結果表示までの時間は利用環境等により変わることがあります。
株式会社 日立ドキュメントソリューションズについて
日立ドキュメントソリューションズは「コミュニケーションとワークスタイルに革新を」をビジョンとしています。
・人と人を、人と企業を、企業と企業をつなげるコミュニケーションと業務の効率
・生産性を高める環境を構築するワークスタイル
上記二つの分野で、お客さまのビジネス拡大と価値創出への貢献をめざしています。
【会社概要】
社名：株式会社 日立ドキュメントソリューションズ
所在地：〒135-0016 東京都江東区東陽六丁目3番2号 イースト21タワー
取締役社長：荻原淳
設立：1955年10月1日（登記上の設立年月日：1950年6月1日）
[画像6: (リンク ») ]
事業内容：
（1）コミュニケーション支援事業
（2）オフィスワーク支援事業
（3）モノづくり支援事業
（4）IT支援事業
会社HP： (リンク »)
Facilexお問い合わせフォーム： (リンク »)
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
株式会社 日立ドキュメントソリューションズ（本社：東京都江東区、取締役社長：荻原淳、以下、日立ドキュメントソリューションズ）は、オンライン会議で参加者の反応を可視化するツール「Facilex（ファシレックス）」を、2022年12月9日（金）にリリースしました。
オンライン会議ツール（Microsoft Teams＊推奨）と併用することで、ファシリテータ（会議進行役）をサポートします。
＊Microsoft Teamsは、米国Microsoft Corp.の商標または登録商標です。
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※本画面は、ファシリテータの画面例となります。
※本ページで使用している画面は、実際の画面と異なる場合があります。
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新型コロナウイルス感染拡大により、多くの企業でテレワークが導入されて久しい今、同僚や取引先とオンライン会議ツールを介してやり取りする機会が増えたというビジネスパーソンは多いことでしょう。
遠隔地にいながら、オンライン上でビジネスに関する意思疎通を図れるようになったことは大変便利である反面、会議の進行役を務めるファシリテータの中には、「参加者の反応が分からず不安」「発言を促すタイミングが掴めない」「参加者が話を理解しているのか分からない」といった悩みを抱えている人も多いのではないでしょうか。
そこで日立ドキュメントソリューションズでは、日立製作所研究開発グループとともに、ファシリテータへの支援を目的とした次世代コミュニケーションツールとして、「Facilex」を開発しました。
Facilexはオンラインの会議、セミナー、イベントなどの場面で活用できます。
ブラウザ上でオンライン会議ツール（Microsoft Teams推奨）をサポートするツールであり、オンライン会議ツールと併用することで参加者の反応が可視化されるなど、オンラインコミュニケーションの円滑化・効率化を期待できます。
※「Facilex」は、株式会社 日立ドキュメントソリューションズの登録商標です。
※本製品は、株式会社 日立ドキュメントソリューションズにより特許出願中です。
※本製品は、タブレット、スマートフォンでは利用できません。
「Facilex」の主な機能
１．会議参加者の反応を見える化する「反応マップ」
会議中は「反応マップ」にて、参加者の反応が可視化されます。
本機能は、AIが参加者の顔の動き、発言のキーワードから、一人ひとりの状態を「理解・疑問」「肯定・否定」の4象限に分類し、参加者のアイコンをマップ上に表示します。
これによりファシリテータは、参加者の反応を視認しながら、会議をスムーズに進行することができます。
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※反応マップの正確度や結果表示までの時間は利用環境等により変わることがあります。
※現バージョンの反応マップでは、発話による日本語キーワードと、日本の慣習をもとにしたジェスチャーの検知から総合的に判断し反応を表示します。
２．会議の進捗状況が分かる「進行ステータス」
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会議において時間配分のコントロールは、ファシリテータの重要なタスクの一つです。
Facilexでは、会議の予定時間と経過時間をアジェンダ毎に並べてバー表示します。
これによって、予定時間に対して実際の進捗状況が分かり、ハンドリングに役立てることができます。
３．発言内容を文字起こしする「発言録」、会議の要点を抽出する「議事録作成サポート」
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発言内容が文字起こしされる機能を搭載しているため、事細かにメモを取る必要はなく、聞き逃した箇所を後から確認もできます。
さらに、会議後に文字起こしされた発言から要点をクリックして選択しておくことで、議事内容の要点を抽出でき、振り返りや合意事項の確認、議事録作成にかかる時間の削減にもつながります。
※発言録の正確度や結果表示までの時間は利用環境等により変わることがあります。
株式会社 日立ドキュメントソリューションズについて
日立ドキュメントソリューションズは「コミュニケーションとワークスタイルに革新を」をビジョンとしています。
・人と人を、人と企業を、企業と企業をつなげるコミュニケーションと業務の効率
・生産性を高める環境を構築するワークスタイル
上記二つの分野で、お客さまのビジネス拡大と価値創出への貢献をめざしています。
【会社概要】
社名：株式会社 日立ドキュメントソリューションズ
所在地：〒135-0016 東京都江東区東陽六丁目3番2号 イースト21タワー
取締役社長：荻原淳
設立：1955年10月1日（登記上の設立年月日：1950年6月1日）
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事業内容：
（1）コミュニケーション支援事業
（2）オフィスワーク支援事業
（3）モノづくり支援事業
（4）IT支援事業
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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