健康経営に関する新たな取組みを導入

2023年2月8日
野村ホールディングス (リンク »)

 
健康経営に関する新たな取組みを導入

 
野村ホールディングス株式会社（代表執行役社長 グループCEO:奥田健太郎、以下「当社」）は、社員の健康保持・増進を経営的な視点でとらえ、主体的に健康経営を推進しています。特に、グループの約半数を占める女性社員の健康促進のためさまざまな施策を実施してきました。このたび、女性の健康支援を軸に企業のダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン（以下「DEI」）※1をサポートするサービス「Cradle（クレードル）」※2を導入しました。Cradleが提供する、DEIやヘルスケア関連のセミナーを通じて、社員の意識が変化することを促し、女性社員がより活躍できる環境を整えていきます。また、社員が不調を感じた際に、すぐに信頼できる専門医にアクセスできるサポートも提供していきます。

働く年代の女性には月経、不妊、妊娠・出産、更年期など、仕事との両立が困難な体調の変化が起こることがあります。これらについて会社が「公平性（エクイティ）」という考え方をもってサポートすることにより、DEIを実現し、社員全員がウェルビーイング※3な状態で仕事もプライベートも過ごせる環境を整備していきます。

野村グループは今後も、社員の健康保持・増進のための健康経営に積極的に取り組んでいきます。

※1 2022年10月5日付ニュースリリース「野村グループのダイバーシティ (リンク ») (リンク ») インクルージョンの方針に『エクイティ』を追加」 (リンク ») をご参照ください。
※2 Cradle (リンク ») は企業でのDEIを推進するために、社員やその家族向けにセミナーやヘルスケアサポート等を提供するサービスです。
※3 身体的・精神的・社会的に良好な状態にあること

【ご参考】 女性の健康に関する当社のこれまでの主な取組み
・ 女性特有の疾患の早期発見・早期治療を促すため、すべての女性社員に子宮頸がん、30歳以上の女性社員に乳がん検診費用の全額を補助
・ 不妊治療を事由とする際に取得可能な傷病等休暇（最大年50日）、不妊治療休職（最長1年間）を導入
・ 女性社員と管理職の間での認識ギャップを縮小するため、グループ全社員を対象に「女性の健康研修」を実施

以 上