【事例公開】中小製造企業のリソースとスキルをシェアリングして、新たな成長を支えるプラットフォームサービス「シェアプラ」をカスタメディアMASEで構築しました!

株式会社カスタメディア

From: PR TIMES

2023-02-20 18:46

日本セック株式会社(富山県射水市 代表取締役社長 :中田吉泰)は、株式会社カスタメディア(本社:兵庫県神戸市 代表取締役:宮崎 耕史)が提供する「カスタメディアMASE」をベースに、中小製造企業のリソースとスキルをシェアリングして、新たな成長を支えるプラットフォームサービス『シェアプラ』を構築しました。



■マッチングサイト・シェアリングエコノミーサイト構築パッケージ
「カスタメディアMASE 」の詳細はこちら
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■「カスタメディアMASE」のお問い合わせフォームはこちら
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■「シェアプラ」のサイトはこちら
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[画像1: (リンク ») ]



「シェアプラ」とは

「シェアプラ」は、中小製造企業のリソースとスキルをシェアリングして、新たな成長を支えるプラットフォームサービスです。

使っていない工場機器をシェアして、稼働していない時間を有効活用したり、企業間で工場機器・在庫部品の売買をすることができます。

会員登録をすることで、機器や部品やスキルを検索して、自社で必要な技術を見つけることができます。
サイト上で質問をすることで、内容に納得をした上で申し込むことが可能です。
会員登録や月額費用などはかからず、安心して利用できるサービスです。


「シェアプラ」ならではの3つの特徴

【特徴1】企業間で工場機器のシェアリングができる

[画像2: (リンク ») ]

「シェアプラ」では、手持ちの工場機器を自社で稼働していない間、工場機器を必要とする企業に貸し出すことができます。

貸し手は、機器の稼働率を向上させ、レンタル費用を得ることができます。
借り手は、工場機器購入など高額な投資をせずに、必要な時にだけ工場機器を借りることができます。

「シェアプラ」のサイト上で質問をすることもでき、双方納得した上で契約をすることができるサービスです。

【特徴2】オンラインで完結!全国の企業から選べる!

[画像3: (リンク ») ]

「シェアプラ」では、工場機器・在庫部品を企業間で直接売買することができます。
購入したものの稼働していない工場機器・在庫部品などの遊休資産を、中間マージンを抑えて素早く販売することが可能です。

また、工場機器・在庫部品などを必要とする企業にとっても、新品を購入するより低コストで必要な機器を購入することができます。

企業同士が直接やりとりをすることができ、企業同士の交流を深めるきっかけにもなります。

【特徴3】知識やニーズなど、スキルも共有可能!

[画像4: (リンク ») ]

シェアできるものは、工場機器だけではなく、知識やスキルなどを共有することができます。

自社にとって必要な知識やスキルを持つ企業とつながりを持ち、新規事業の立ち上げを行なったり、販路の拡大を行うことができます。

「シェアプラ」では、企業の業務効率化やコスト削減を実現するため、「新たなステージの創出」をサポートしています。

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■「シェアプラ」のサイトはこちら
(リンク »)
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■カスタメディアMASEの導入実績はこちら
(リンク »)
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■株式会社カスタメディアについて
東京・大阪・神戸に事業拠点を置き、SNS勃興期より、多種多様な構築ニーズに応え、柔軟にカスタマイズできる会員制サービス構築エンジン「カスタメディア(CUSTOMEDIA)」を世に先駆けて開発しました。
新規創業、新規事業をご検討のお客様に向けて、各種WEBマーケティング、オフラインでの集客。プレスリリース、メディア取材などPR支援、マネタイズの相談、法律面の相談、補助金/助成金やクラウドファンディングの財務面での支援を提供しています。
URL: (リンク »)

■日本セック株式会社とは
日本セック株式会社は、『情報と制御で社会に役立つ商品を創造する集団になろう!』をスローガンとして、プロダクションモニター・LED表示板/自動窓口受付システム/LEDパネルモジュール等の製造を行っています。
中小製造企業が新しく事業を展開するために企業間での協力が必要と考え、新たな成長を支えるサービス「シェアプラ」を運営しています。
[画像5: (リンク ») ]


会社名:日本セック株式会社
創業:1979年8月
事業内容:プロダクションモニター・LED表示板/自動窓口受付システム/LEDパネルモジュール等の製造
URL: (リンク »)


【この件に関するお問い合わせ】
株式会社カスタメディア
電話番号:078-855-3273(受付時間:9時~18時)
メールアドレス:sales@customdia.co.jp
問い合わせフォーム: (リンク »)

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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