弥生弥生株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岡本 浩一郎)は、「弥生会計」「弥生給与」「弥生販売」が、株式会社Innovation & Co.(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:齊藤 和馬)が提供する法人向けIT製品・サービスの比較サイト「ITトレンド」において「ITトレンドGood Productバッジ」を3部門で受賞したことをお知らせします。
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「ITトレンドGood Productバッジ」とは、IT製品の比較・資料請求サイト「ITトレンド」を実際に利用しているユーザーからの評価に基づいて特に優良な製品を認めるものです。参入障壁が低くなった法人向け IT 製品の中でも特に 多くのユーザー企業の IT 化を支援している掲載企業様を称えるとともに、より顧客満足度の高い製品を広めることを目的に発表されました。第4回となる今年は72,544件のレビューから263製品が選出され、「弥生会計」、「弥生給与」、「弥生販売」が、各部門で受賞しました。
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・「ITトレンドGood Productバッジ」受賞 弥生製品詳細
弥生会計: (リンク »)
弥生給与: (リンク »)
弥生販売: (リンク »)
弥生は、お客さまの事業の立ち上げと発展の過程で生まれるあらゆるニーズにお応えする「事業コンシェルジュ」でありたいと考え、ビジョンとして掲げています。これからも製品やサービス、サポートの提供を通して、スモールビジネス事業者の発展を支え、日本経済の活性化に貢献していきたいと考えています。
以上
■受賞製品の概要
・弥生会計
「弥生会計」は、誰でも使えてかんたん、やさしい定番の会計ソフトです。日々の取引入力から決算書の作成まで、小規模法人・個人事業主に必要な会計業務を行うことができます。銀行明細やクレジットカードの取引データを自動取込・自動仕訳するので入力の手間が省けます。クラウド上にデータを保存でき、顧問の税理士・会計事務所との共有もラクラク。デスクトップ会計ソフトでありながら、クラウドのメリットも享受できるハイブリッドな会計ソフトです。
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・弥生給与
「弥生給与」は、給与計算に必要な業務をかんたんに行うことのできる給与計算ソフトです。給与・賞与計算、社会保険、年末調整までミスなく行うことができます。最新の法令にも対応しているため、知識の少ない方もあんしんしてご利用いただけます。
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・弥生販売
「弥生販売」は、帳票のかんたん発行と売上管理ができるスタンダード製品から、仕入・在庫管理ができる多機能製品のラインアップで幅広い販売管理業務をカバー。弥生会計とのデータ連携で仕訳入力が不要になるので業務を効率化できます。
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■ ITトレンド( (リンク ») )
ITトレンドは株式会社Innovation & Co.が2007年より運営している法人向けIT製品の比較・資料請求サイトです。2023年3月時点で4,000万人以上※1が利用する、利用率No.1※2のIT製品比較サイトです。企業のシステム導入検討者であるユーザーは、自社の課題に適したIT製品を掲載されている製品情報や口コミレビューなどを参考に比較検討し、その場で一括資料請求をすることができます。
※1、2 株式会社Innovation & Co.調べ
【弥生株式会社について】
弥生は、中小企業、個人事業主、起業家の事業を支える社会的基盤(インフラ)として日本の発展に能動的に貢献することを使命としています。そのために、事業者の皆さまが事業を立ち上げ、進め、発展する過程で直面するさまざまな課題にお応えできる「事業コンシェルジュ」を目指して、「弥生シリーズ」や「事業支援サービス」を開発・提供・サポートしています。
代表的なサービスである「弥生シリーズ」は、クラウド会計ソフト7年連続利用シェアNo.1※aデスクトップアプリで23年連続売上実績No.1※bを獲得しており、登録ユーザー数は280万を超えました。「事業支援サービス」は、起業・開業ナビ※c、資金調達ナビ※d、税理士紹介ナビ※e、事業承継ナビ※fなど業務ソフトウエアの枠を超えたサービスを提供しています。2020年より社外活動として、社会全体のDX推進に取り組む団体※gの立ち上げを主導するなど、事業者の圧倒的な業務効率化の実現に向け活動しています。
弥生の詳細については (リンク ») をご覧ください。
※a 2022年5月31日付プレスリリース:弥生、7年連続で個人事業主向けクラウド会計ソフトシェアNo.1を獲得( (リンク ») )
※b 2023年1月17日付プレスリリース:「BCN AWARD2023」で、弥生のデスクトップアプリが24年連続で年間販売数量No.1を達成( (リンク ») )
※c 2021年3月31日付プレスリリース:「起業・開業ナビ」サービス開始( (リンク ») )
※d 2021年10月29日付プレスリリース:「資金調達ナビ」サービス開始( (リンク ») )
※e 2021年12月13日付プレスリリース: 「税理士紹介ナビ」サービス開始( (リンク ») )
※f 2022年6月29日付プレスリリース: 「事業承継ナビ」サービス開始( (リンク ») )
※g 立ち上げた2団体。2020年6月「社会的システム・デジタル化研究会」( (リンク ») )、2020年7月「デジタルインボイス推進協議会」( (リンク ») )
プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)

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