Index Exchangeがサイバーエージェントが提供するスマートフォン向けパフォーマンス型広告プラットフォーム「Dynalyst」との接続を開始

世界最大級の独立系広告エクスチェンジ企業であるIndex Exchange Inc.（本社:トロント、代表取締役兼CEO: Andrew Casale、以下Index Exchange)は、 株式会社サイバーエージェント（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：藤田晋、東証一部上場：証券コード4751、以下サイバーエージェント）が提供する、スマートフォン向けパフォーマンス型広告プラットフォーム「Dynalyst」との接続を開始いたしました。



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「Dynalyst」はスマートフォン向けパフォーマンス広告配信プラットフォームを提供するDSPです。
ゲームアプリを中心に高パフォーマンスを実現させ、日本国内配信のみでありながらAppsFlyer社の2022年度上半期版パフォーマンスインデックスのAPACゲーム部門においてTOP10にランクインしております。

この連携により、「Index Exchange」をご利用のパブリッシャーは、主にゲームアプリ向けに独自に開発した、特定のオーディエンスにリーチするためのアルゴリズムを搭載した「Dynalyst」を通じて、アプリ広告の入札を受けることが可能になります。

また、「Dynalyst」をご利用されるマーケターと広告代理店は、「Index Exchange」の安全且つ透明性が高いマーケットプレイスを通じて、ブランド認知やユーザー獲得など様々な目的に応じた広告配信から、優れた費用対効果を期待できます。

「Index Exchange」のエクスチェンジプラットフォームは、あらゆるチャネルとフォーマットにおけるトランザクションレベルのレポート、業界をリードするブランドセーフティ技術パートナーとの取り組みによる、業界トップの透明性、およびセキュリティ機能を特長としています。また、機械学習を用いて、毎日DSPに送信される数千億の入札リクエストを最適化し、キュレーションするという業界最大の技術的課題への取り組みを加速しています。


<サイバーエージェント AI事業本部 Dynalyst事業責任者 石田利貴氏からのメッセージ>
この度広告在庫の更なる拡大に向け、DynalystはIndex Exchangeと連携を行いました。
双方にとって実りあるパートナーシップであると確信しています。
今後も広告主・メディア・消費者それぞれの目線でより良いDSPを提供できるよう、プロダクトのアップデートを進めてまいります。

<Index Exchange 日本担当マネージングディレクター　香川晴代からのメッセージ>
アプリ広告に特化した効果最適化技術を持つDynalystと、機械学習によるBTO(Buyer Traffic Optimisation バイヤートラフィック最適化)に注力するIndex Exchangeの協業は、広告主とパブリッシャーの両者にメリットをもたらすと確信しています。Index Exchangeでは1日に数千億のオークションを処理しますが、DSPはアドエクスチェンジから全てのトラフィックを受け取ることをしません。このため、Index Exchangeでは、DSPにとって最適なトラフィックを特定して購買意欲の高いトラフィックをすべて送信し、興味のないトラフィックは優先順位を下げて送信します。このBTOのプロセスは、DSPにとって広告効果最適化に非常に重要であり、入札率の向上に繋がります。


「Index Exchange」と「Dynalyst」では、この接続を通して、高品質で安全性の高い広告環境を担保しながら競争力を強化し、パブリッシャーには収益の拡大を、マーケターと広告代理店にはより高い広告効果を提供してまいります。


Index Exchangeについて（ (リンク ») ）
Index Exchangeは、広告会社があらゆる画面から、あらゆるフォーマットを通してカスタマーに到達できるように支援し、媒体社の収益化を図る、グローバルな広告マーケットプレイスです。トロントに本社を構え、20年に渡り世界のアドテク革命を牽引しています。


Dynalystについて
株式会社サイバーエージェントが提供するスマートフォンアプリ向けパフォーマンス型広告を提供するDSPです。独自のターゲティング技術を用いて休眠ユーザーのアプリ起動を最大化する配信や、アプリ内アクションを最大化する配信に強みを持っています。また、新規ユーザー獲得やWEB配信など広告目的に応じたメニューも展開しています。
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サイバーエージェントについて
1998 年設立。技術と運用力の高さで国内トップシェアを誇るインターネット広告事業、新しい未のテレビ「ABEMA」などを提供するメディア事業や、ゲーム事業を中心に展開。近年、広告事業でAI 研究開発組織「AI Lab」を設立し、広告クリエイティブ生成における AI 活用やデジタルヒューマンの研究開発など、幅広い領域の AI 研究および社会実装に注力しています。



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