TCFD提言への賛同表明および情報開示について

　シンプレクス・ホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：金子 英樹）は、気候関連財務情報開示タスクフォース（以下 TCFD）*提言への賛同を表明し、コーポレートサイトにおいてTCFD提言に基づく情報を開示しました。また、あわせて企業の効果的な情報開示や、開示された情報を金融機関等の適切な投資判断に繋げるための取り組みについて議論する場として設立されたTCFDコンソーシアムにも加入したことをお知らせします。


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　シンプレクスグループは、ビジネスを通じて持続可能な社会のために取り組むべき課題に向き合い、地球環境や社会とともに成長するサステナブルな発展を目指しています。こうした方針のもと、サステナビリティを重要な経営テーマと捉え、2022年6月に「サステナビリティ会議」を設置し、当会議の主導により、気候変動に係るリスクおよび収益機会が自社の事業活動等に与える影響について分析を進めてまいりました。

　こうした取り組みの一環として、このたび、国際的な気候変動に関する情報開示の枠組みを決定したTCFD提言に賛同し、TCFDコンソーシアムに加入するとともに、同提言に基づき、事業活動に影響を及ぼす気候変動のリスクと機会について、コーポレートサイトで情報開示を行うこととしました。

TCFD提言に基づく情報開示：
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　今後もシンプレクスグループは、気候変動リスクに基づく情報開示に努め、地球環境や社会とともに成長するサステナブルな発展を目指してまいります。

*TCFDとは、G20の要請を受け、金融安定理事会(FSB)により設立された「気候関連財務情報開示タスクフォース（Task Force on Climate-related Financial Disclosures）」を指す。企業等に対し、気候変動関連リスク、及び機会に関する「ガバナンス」「リスク管理」「戦略」「指標と目標」について開示することを推奨している。

■シンプレクス・ホールディングス株式会社について　 (リンク »)
シンプレクス・ホールディングス株式会社は、シンプレクス株式会社をはじめとする子会社等の経営管理を行う持株会社です。2021年9月22日に東証一部上場を果たし、2022年4月4日をもって東証プライム市場へと移行しています。グループ中核企業であるシンプレクス株式会社は、1997年の創業以来、日本を代表する金融機関のテクノロジーパートナーとしてビジネスを展開してきました。現在では、金融領域で培った豊富なノウハウを活用し、金融機関以外の領域でもソリューションを展開しています。2019年3月にはAI企業のDeep Percept株式会社、2021年4月には総合コンサルティングファームのXspear Consulting株式会社を創設し、創業時より付加価値の創造に取り組んできたシンプレクス株式会社とワンチームとなって、公的機関や金融機関、各業界をリードする企業のDX推進を支援しています。