アドビ、PDF誕生30周年の節目に、6月15日を「PDFの日」に制定!

アドビ株式会社

From: PR TIMES

2023-06-14 17:46

~Twitterキャンペーン「#PDF検定」も開催決定!~

【2023年6月14日】
アドビ株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:クレア ダーレイ、以下 アドビ)は1993年6月15日に正式発表した文書フォーマットのPDF(Portable Document Format)が、発表から30周年を迎えるにあたり、発表日である6月15日を一般社団法人 日本記念日協会の認定のもと「PDFの日」として制定したことを発表しました。



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「PDFの日」制定を受けて、アドビ株式会社 デジタルメディア ビジネスマーケティング執行役員を務める竹嶋 拓也は、以下のようにコメントしています。
「6月15日が『PDFの日』として認定されたことを大変うれしく思います。PDFは、今や様々なシーンでご利用いただいていますが、ペーパーレスの観点からも、環境への負荷削減や、柔軟な働き方を支援するという点において評価をいただいています。アドビでは、これからもこの記念すべき日を大切にし、様々なイノベーションを起こし続けます。」
アドビは、これからも世界のドキュメントワークフローをさらに効率化する支援をすべく、PDF編集・作成ツールの「Adobe Acrobat」をはじめとしたAdobe Document Cloudの拡充を行ってまいります。

Twitterキャンペーン「#PDF検定」が6月15日(木)よりスタート!
Adobe Acrobat Proのライセンスコードなどが総勢45名様に当たる!


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PDF誕生30周年を記念して、ソーシャル上でのキャンペーンも実施します。
Adobe Japan公式Twitterアカウント「@AdobeJapan」では、「PDFの日」である6月15日(木)より、Twitterキャンペーン「#PDF検定」をスタートします。

本キャンペーンは30周年を記念して、PDFの多彩な機能やユニークな特長について、クイズ形式で出題することで、PDFの様々な面を知ってもらうための企画となっています。
期間中、Adobe Japan公式Twitterアカウントから1週間おきに投稿される全3問のクイズに回答すると、正解数に応じてAdobe Acrobat Proのライセンスコード 1年分や、クッション、ステッカーなどのアドビオリジナルグッズが総勢45名様に当たります。
「#PDF検定」の参加方法は以下の通りです。奮ってご参加ください。
▼参加方法
 1. Twitterアカウント「@AdobeJapan」をフォロー
 2. 該当ツイートを引用リツイートし、ハッシュタグ「#PDF検定」をつけて回答を投稿
※キャンペーンの詳細は、Twitterアカウント「@AdobeJapan」をご参照ください。
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■「アドビ」について
アドビは、「世界を動かすデジタル体験を」をミッションとして、 3つのクラウドソリューションで、優れた顧客体験を提供できるよう企業・個人のお客様を支援しています。 Creative Cloud( (リンク ») )は、写真、デザイン、ビデオ、 web、 UXなどのための20以上の デスクトップアプリやモバイルアプリ、サービスを提供しています。 Document Cloud( (リンク ») )では、デジタル文書の作成、編集、共有、スキャン、署名が簡単にでき、デバイスに関わらず文書のやり取りと共同作業が安全に行えます。 Experience Cloud( (リンク ») )は、コンテンツ管理、パーソナライゼーション、データ分析、コマースに対し、顧客ロイヤルティおよび企業の長期的な成功を推進する優れた顧客体験の提供を支援しています。これら製品、サービスの多くで、アドビの人工知能(AI)と機械学習のプラットフォームであるAdobe Sensei( (リンク ») )を活用しています。
アドビ株式会社は米Adobe Inc.の日本法人です。日本市場においては、人々の創造性を解放するデジタルトランスフォーメーションを推進するため、「心、おどる、デジタル」というビジョンのもと、心にひびく、社会がつながる、幸せなデジタル社会の実現を目指します。
アドビに関する詳細な情報は、webサイト( (リンク ») )をご覧ください。

(C)2023 Adobe Inc. All rights reserved. Adobe, Adobe Document Cloud, and the Adobe logo are either registered trademarks or trademarks of Adobe Inc. in the United States and/or other countries. All other trademarks are the property of their respective owners.

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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