STANDARD、「行動できるDX人材の発掘」を実現するアセスメントサービスを開発。サービス説明会の開催決定。

株式会社STANDARD

From: PR TIMES

2023-08-02 11:16

経済産業省「デジタルスキル標準」完全準拠。スキルの有無ではなく、マインドを可視化。

 大手企業を中心に700社以上のデジタルトランスフォーメーション(以下「DX」)の推進と内製化を支援する株式会社STANDARD(本社:東京都中央区、代表取締役:石井大智、以下「当社」)は、SaaS型のDX人材育成プラットフォーム「Talent Quest」を現在開発中であり、そのコアとなる「行動できるDX人材の発掘」を実現するアセスメントサービスを2023年9月頃に正式なサービス提供開始予定です。
 これに先立ち、「Talent Quest」の構想、及び当該アセスメントサービスに関する説明会の開催を決定したことをお知らせ致します。

■「Talent Questサービス説明会」参加申込フォーム:
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スキルのみならず、マインドを可視化。


 eラーニングを中心としたDX人材育成ソリューションの普及によって従業員がスキルを獲得できる機会が増えました。一方、DX人材育成のゴールは、DXアイデアの創出、プロジェクト推進、最終的には収益貢献になりますが、費用を掛けて従業員にスキル習得させたものの、行動を起こせないDX人材の増加・累積が業界横断の課題となっています。


 上記のような、スキルが獲得できても行動まで繋がらないといったボトルネックは、従業員のDXに対するマインドを十分に成熟させることができていないことに起因すると考えています。経済産業省のデジタルスキル標準(以下「DSS」)においても顧客・ユーザーへの共感や常識にとらわれない発想、アジャイル思考等のマインドがDX推進において必要不可欠であると規定されております。


 この点を踏まえつつ、スキルに加えてマインドを可視化することで「行動できるDX人材の発掘」を実現するアセスメントサービスの開発に至りました。Talent Questは、DSSに完全準拠しています。アセスメントの設問、診断結果がDSSの各項目に一対一で対応しているため、規格化された基準に照らして受講者のスキル及びマインドを可視化できます。目指すべきDX人材像とのギャップの可視化を踏まえて、具体的なネクストアクションをご提示致します。

2023年9月にアセスメントサービスを公開予定。その後順次機能を追加。


 Talent Questは2023年9月のアセスメントサービスの実装を皮切りに正式なサービスの提供を開始予定です。その後、2023年11を目標にラーニングコンテンツの公開を目指します。その後も、アセスメント、教育だけで終わらせず、より幅広い機能追加を予定しております。


 創業以来「ヒト起点のデジタル変革をSTANDARDにする」をミッションに掲げてきた当社だからこそ、業界横断で存在する「ヒト」に起因するDX課題の解決に、今後も挑戦し続けます。

「Talent Quest サービス説明会」について


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「Talent Questサービス説明会」参加申込フォーム:
(リンク »)

《説明会概要》
日時:8月8日(火)/15日(火)/22日(火)/29日(火)各日12:00~12:40
参加費:無料
場所:オンライン


 正式サービス提供に先立ち、Talent Questサービス説明会を複数日程ご用意致しました。「DX人材育成に取り組みたいが、何から着手したら良いか分からない」「これからDX教育に取り組む予定」「DX研修実施済みだが、受講者が行動に至らず、悩んでいる」という企業様は是非お気軽にご参加ください。



STANDARD提供:DX推進支援サービスとは


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 企業がDX推進を行う際にぶつかる3つの壁を「アイデアの壁」「投資判断の壁」「技術開発の壁」に対して、その解決策となる「DX人材育成」「戦略コンサルティング」「技術開発支援」の一気通貫したサービスを、企業が置かれている状況や課題に応じて、最適な形でご提案・ご提供しています。



株式会社STANDARDについて


 STANDARDは「ヒト起点のデジタル変革をSTANDARDにする」をミッションとし、DX人材育成・戦略コンサルティング・AI実装支援の3つのサービスを提供し、これまでに700社以上のDX推進の内製化を支援しています。教育による組織・ヒトの変革をはじめに、1,200人超のエンジニアを輩出する「人工知能開発団体 HAIT Lab」や大手コンサルティングファーム出身者、起業経験者によるアジャイルの開発アプローチにより、半年~1年という短期間でDXの成果創出、収益化までを実現します。
公式サイト: (リンク »)


【当社サービスに関するお問い合わせ先】
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プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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