日本政策金融公庫論集にテクノアが事例として掲載されました

株式会社テクノア（本社：岐阜県岐阜市、代表取締役：山崎 耕治　以下、テクノア）は、日本政策金融公庫総合研究所が2023年8月に発行した『日本政策金融公庫論集　第60号』内の「中小企業のデジタル化を進める中小ソフトウエア業の経営戦略*」で事例として掲載されました。
*著：日本政策金融公庫総合研究所主任研究員 （現・水戸支店中小企業事業上席課長代理） 松井 雄史 氏



[画像: (リンク ») ]

日本政策金融公庫論集は、各年度に4回発行される中小企業に関する論文集です。
テクノアが紹介された論文では、中小製造業のデジタル化の現状、デジタル化推進に向けた課題などがデータを交えてまとめられています。加えて、それらの課題を抱えた中小製造業を支援する中小ソフトウェア業における課題や経営戦略などが書かれています。
テクノアは「中小製造業の生産現場のデジタル化を支援している中小ソフトウエア会社」の1社として、紹介されました。
論文中で紹介されたテクノアの取り組み、経営方針、製品に対する理念・方針が皆様のご参考になれば幸いです。

論文URL： (リンク »)

■ お問い合わせ窓口
株式会社テクノア　広報室
TEL 058-273-1445　FAX 058-273-9562
会社HP： (リンク »)
Eメール：technoa.pr@technoa.co.jp

[表: (リンク ») ]


プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)