セミナーの詳細はこちら ≫ (リンク »)
日本最大級のロジスティクス・物流コンサルティングファーム 船井総研ロジ株式会社（東京本社：東京都千代田区、代表：菅重宏、以下「船井総研ロジ」）は、2024年2月21日（水）13:30～15:20、荷主企業（製造業・卸売業・小売業）、物流子会社を対象にしたセミナー「経営層に伝える物流2024年問題のインパクトセミナー」をオンラインで開催いたします。
[画像1: (リンク ») ]
2024年問題は物流転換期のスタートに過ぎません。
しかし、経営に与えるインパクトは計り知れません。
せっかく商談がまとまってもの貨物がお客様に届かなければ売上が上がりません。
物流のキャパシティ確保が売り上げの上限を決めるのです。
みなさまの会社では物流のリスクを適切に経営層に伝えられているでしょうか？
困ってからでは手遅れです。まずは経営層に物流リスクを数値で伝え、そのインパクト、問題の大きさを実感してもらうことが肝要です。
問題をいかにとらえ、その影響を具体的に伝えることが効果的なのか？
具体的な手法をお伝えします。
■セミナーの詳細はこちら
≫ (リンク »)
このような課題をお持ちの企業様にぜひおすすめしたいセミナーです
・2024年問題のリスクが社内で軽視されている
・経営層に2024年問題のリスクを説明したいが上手くいかない
・まだ、2024年問題対策が決まっていない
・自社の物流リスクの影響の大きさが予測できていない
・物流コストをとにかく安くしようと最低限の価格に抑えてきた
・アウトソーシングしているため、物流業務の詳細を把握できていない
・今後の物流業界変化と影響を自社に当てはめて検討していない
・原価高騰対策が具体的に検討できていない
セミナーに参加することで得られる効果
・2024年問題の構造がわかる
・2024年から始まる物流リスクがわかる
・自社の物流リスクの所在がわかる
・物流リスクの試算が可能になる
・経営層へ物流リスクを具体的に伝えることが可能になる
■セミナーの詳細はこちら
≫ (リンク »)
講座内容
◆第一講座
2024年から始まる物流リスクを整理
・2024年は始まりにすぎない
・物流業界の抱える問題 ・物流業界の変化
・押さえておくべき荷主企業（製造業/卸売業/小売業）への影響
◆第二講座
2024年対策を進めるための課題と対策
・2024年以降に必要な物流改革の領域
・2024年対策推進の重要ポイント
・先行企業に学ぶ物流改革の推進力
◆第三講座
物流リスクの数値化で経営層の理解が劇的に変わる
・物流リスクを数値化する視点
・試算のポイント
・経営層への物流リスクの伝え方
[画像2: (リンク ») ]
＜講師紹介＞
船井総研ロジ株式会社
ロジスティクスコンサルティング部 部長
渡邉 庸介
製造業、卸売業、小売業には自社物流戦略再構築支援プロジェクト、業務改善コンサルティングを推進。物流企業に対しては荷主企業のコストダウン要求にこたえるコスト体質強化を中心に活動している。特に中長期の成長戦略を支える物流体制構築に注力し、拠点配置の見直し・SCM構築などの中長期物流戦略立案から倉庫業務改善や契約内容の見直し・業務の見直しなどの実行まで従事してきた。
■セミナーの詳細はこちら
≫ (リンク »)
開催概要
[表: (リンク ») ]
会社紹介
船井総研ロジについて
物流・ロジスティクス領域において、戦略・戦術の策定から実行までを一貫してサポートする日本最大級の総合物流コンサルティング会社。荷主企業・物流企業双方への豊富な支援実績をもとに、本質レベルでお客様の課題を解決する実行型コンサルティングを行う。物流に特化したコンサルティング・コミュニティ・ネットワーク・データベースを4軸に、お客様が必要とする「ロジスティクスソリューション」をワンストップで提供している。
会社概要
会社名：船井総研ロジ株式会社
本社：〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-6-6 日本生命丸の内ビル 22階（東京本社）
代表者：代表取締役 菅 重宏
設立：2000年5月10日
資本金：9,800万円
ＴＥＬ：0120-659-456
ＭＡＩＬ：marketing@f-logi.com
ＷＥＢ： (リンク »)
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プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
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しかし、経営に与えるインパクトは計り知れません。
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困ってからでは手遅れです。まずは経営層に物流リスクを数値で伝え、そのインパクト、問題の大きさを実感してもらうことが肝要です。
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・アウトソーシングしているため、物流業務の詳細を把握できていない
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◆第一講座
2024年から始まる物流リスクを整理
・2024年は始まりにすぎない
・物流業界の抱える問題 ・物流業界の変化
・押さえておくべき荷主企業（製造業/卸売業/小売業）への影響
◆第二講座
2024年対策を進めるための課題と対策
・2024年以降に必要な物流改革の領域
・2024年対策推進の重要ポイント
・先行企業に学ぶ物流改革の推進力
◆第三講座
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・物流リスクを数値化する視点
・試算のポイント
・経営層への物流リスクの伝え方
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製造業、卸売業、小売業には自社物流戦略再構築支援プロジェクト、業務改善コンサルティングを推進。物流企業に対しては荷主企業のコストダウン要求にこたえるコスト体質強化を中心に活動している。特に中長期の成長戦略を支える物流体制構築に注力し、拠点配置の見直し・SCM構築などの中長期物流戦略立案から倉庫業務改善や契約内容の見直し・業務の見直しなどの実行まで従事してきた。
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物流・ロジスティクス領域において、戦略・戦術の策定から実行までを一貫してサポートする日本最大級の総合物流コンサルティング会社。荷主企業・物流企業双方への豊富な支援実績をもとに、本質レベルでお客様の課題を解決する実行型コンサルティングを行う。物流に特化したコンサルティング・コミュニティ・ネットワーク・データベースを4軸に、お客様が必要とする「ロジスティクスソリューション」をワンストップで提供している。
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本社：〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-6-6 日本生命丸の内ビル 22階（東京本社）
代表者：代表取締役 菅 重宏
設立：2000年5月10日
資本金：9,800万円
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