バグバウンティ・プラットフォーム「IssueHunt」を提供するIssueHunt株式会社、「多層防御を用いた製品セキュリティ対策」ウェビナーの見逃し配信を決定

IssueHunt株式会社

From: PR TIMES

2024-05-09 10:46

バグバウンティ・プラットフォーム( (リンク ») )や、プロダクトセキュリティ支援サービスを提供するIssueHunt株式会社(本社:東京都中央区日本橋茅場町一丁目8番1号、代表取締役:横溝一将)は、以前開催した「多層防御を用いた製品セキュリティ対策」ウェビナーの見逃し配信を決定いたしました。

「セキュリティ対策の始め方がわからない」という方から「既にセキュリティ対策に取り組んでいるがどこまでやるべきか分からない」という方々まで、弊社の知見をもとに解説させていただきますのでぜひご参加ください。

お申し込みはこちら
(リンク »)



[画像1: (リンク ») ]


概要


セキュリティ対策を始める際、業界のベストプラクティスに従うため、業界団体や政府機関等から公開されているガイドラインやフレームワークなどに記載されている内容から取り組み始められる方は多いと思います。

今回のウェビナーでは、米国国家安全保障局(NSA)などを中心に組織されている団体「CIS」が発布している組織内で最低限実施すべきセキュリティ施策をまとめたガイドライン「CIS Controls」に基づき、ガイドライン内で提唱されている「多層防御」について、解説いたします。
セキュリティ対策強化にご興味のある方はぜひご参加ください。

お申し込みはこちら
(リンク »)


その他お知らせ:「プロダクトセキュリティ支援サービス」提供中!


[画像2: (リンク ») ]

「プロダクトセキュリティ支援サービス」とは、バグバウンティ・プラットフォーム等を運営し、日々お客様のプロダクトの脆弱性対応に携わっているIssueHunt株式会社が提供する、DevSecOpsの構築及び運用支援サービスです。

ソフトウェア産業が成熟した現代、お客様から選ばれるためには、より高品質なプロダクトのデリバリーが求められています。
従来のDevOpsでは、不具合などのバグは取り除くことができますが、セキュリティのバグである脆弱性を取り除くことは難しく、サイバー攻撃の温床となっているケースが散見されます。

当社は、お客様がより高品質なプロダクトのデリバリーを実現とするため、DevSecOpsの構築支援等を提供しています。

詳細はこちら: (リンク »)

IssueHunt株式会社について


IssueHunt株式会社は、ミッション「才能と機会の媒介になり、全てのクリエイターの努力や貢献が報われる経済圏を作ること」、ビジョンである「日本のサイバーセキュリティのレベルを一段階引き上げる」を実現するために、バグバウンティ・プラットフォーム「IssueHunt」や、バーチャルセキュリティチーム等の提供を行っています。

【会社概要】
・会社名:IssueHunt株式会社
・代表者:横溝 一将
・所在地:東京都中央区日本橋茅場町一丁目8番1号
・公式ホームページ: (リンク »)
・お問い合わせ先: (リンク »)

【主要事業】
・IssueHuntバグバウンティ: (リンク »)
・プロダクトセキュリティ支援サービス: (リンク »)

【お客様事例(一部)】
・楽天グループ株式会社様: (リンク »)
・Chatwork株式会社様: (リンク »)
・株式会社ヌーラボ様: (リンク »)
・株式会社Finatextホールディングス様: (リンク »)

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. セキュリティ

    セキュリティ対策で注目の「OSINT」、自組織の防御に役立つ基礎知識と活用方法を解説

  2. セキュリティ

    攻撃者は侵入ではなく“ログイン”する、エンドポイントとアイデンティティセキュリティを連携すべき理由

  3. モバイル

    目前の「Windows 10」サポート終了、「Windows 11」への移行負担を解消する最適解とは

  4. セキュリティ

    こんなにあった!従来型SIEMが抱える課題──次世代SIEMに必須の“8つの要件”とは?

  5. ビジネスアプリケーション

    データリーダーが知っておくべき、AI活用の投資対効果を高める「実効性のある戦略策定」の進め方

ZDNET Japan クイックポール

所属する組織のデータ活用状況はどの段階にありますか?

NEWSLETTERS

エンタープライズコンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]