株式会社商船三井（社長：橋本 剛、本社：東京都港区、以下「当社」）が保有・運航する、世界初のウインドチャレンジャー（硬翼帆式風力推進装置）搭載石炭輸送船「松風丸」(読み: しょうふうまる、以下「本船」註1)は、2022年10月の竣工時から約18か月、東北電力株式会社（本店：宮城県仙台市、取締役社長 社長執行役員：樋口康二郎）向けの専用船として、主にオーストラリアやインドネシア、北米等から日本向けの往復計7航海の石炭輸送に従事し、実航海でウインドチャレンジャーの性能検証を行いました。
その結果、ウインドチャレンジャー帆が稼働している状態(註2)において一日では最大17%、1航海の平均では、竣工前の想定通り５％～８％の燃料節減効果があることが確認されました(註3)。
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帆を稼働して航海中のウインドチャレンジャー搭載石炭船「松風丸」
当社は「商船三井グループ 環境ビジョン2.2」(註4)の中で、2050年までのネットゼロ・エミッション達成を目標にしています。その達成に向けた主要戦略アクションの1つに「さらなる省エネ技術の導入」を含め、ウインドチャレンジャー搭載船を2030年までに25隻、2035年までに80隻投入することを計画しています。
当社グループは、ウインドチャレンジャーを始めとした風力推進技術を組み合わせた環境対応船隊の安全な管理・効率運航を通じ運用技術を蓄積してきましたが、今後更に高度化し、安全を確保しながら自然エネルギーを活用し、自社グループからのGHG排出削減のみならず、社会全体の低・脱炭素化に貢献してまいります。
(註1) 本船の竣工と概要については、2022年10月７日付プレスリリース「世界初のウインドチャレンジャー（硬翼帆式風力推進装置）搭載石炭輸送船を「松風丸」の竣工について」をご参照ください。
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(註2) ウインドチャレンジャー帆が自動制御モードで運用されている状態を「稼働中」と定義しています。稼働中であっても向かい風の場合は推力を出していません。稼働中の燃料節減効果は本船の遭遇風況に大きく左右されます。
(註3) 燃節効果の算出は、ロイド船級協会（本社：英国）にて鑑定を受けた方法で行っています。
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商船三井グループが設定した5つのサステナビリティ課題
商船三井グループでは、グループビジョンの実現を通じて社会と共に持続的な発展を目指すための重要課題として「サステナビリティ課題 （マテリアリティ）」を特定しています。本件は、5つのサステナビリティ課題の中でも特に「Safety & Value -安全輸送・社会インフラ事業を通じた付加価値の提供-」、「Environment -海洋・地球環境の保全-」、「Innovation -海の技術を進化させるイノベーション-」にあたる取り組みです。
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