【ビジネススキル診断テスト】累計受検者数15万人突破!

ALL DIFFERENT株式会社

From: PR TIMES

2024-05-17 10:46

求められるスキルの変化、社員の現在地を明らかに



[画像1: (リンク ») ]

累計13,000社400万人以上の組織開発・人材育成を支援するALL DIFFERENT(オールディファレント)株式会社(旧株式会社ラーニングエージェンシー 所在地:東京都千代田区 代表取締役社長:眞崎大輔)は、当社が提供する特許取得のビジネススキル診断テスト 「Biz SCOREシリーズ」 の受検者数が、2024年4月末で延べ15万人を突破したことをお知らせいたします。

ビジネスパーソンに求められるスキルの変化
アフターコロナやIT技術の発展により外部環境が激しく変化し、ビジネスパーソンには新たな役割の遂行や、それに伴う知識・スキルのアップデートが求められています。
当社が実施した調査*からも、ビジネスパーソン一人ひとりに期待される役割は、過去10年で大きく変化しており、「定型業務の確実な遂行」から「非定型業務やプロジェクトにおけるチームビルディングや業務推進」へと移行してきました。
[画像2: (リンク ») ]
*一般社員(非管理職)に期待されることの変化に関する調査   (リンク »)

社員の今のスキルを可視化できる「Biz SCOREシリーズ」 
「Biz SCOREシリーズ」は、13,000 社400 万人以上の人材育成と、累計1200テーマ以上の研修を提供する中で得た知見を活かし、テスト問題・結果分析を独自開発したビジネススキル診断テストです。ビジネススキルの可視化を実現した点と、一人ひとりの課題を克服するための研修をレコメンドする機能において特許を取得しており、長所の伸長と足りないスキルの習得を促進します。階層別に診断できるため、健全な危機感と学ぶ意欲の醸成につなげられるアセスメントが可能となり、主体的な自己変革を促します。

ご利用企業は、社員の成長度合いと現状の課題を理解し、適切な成長支援に活用したり、人事異動・配属先の決定に活用するほか、新人の“配属ガチャ”を予防するために、上司との適材適所なマッチングを実現するために利用する事例も増加しています。

ご利用企業の人事担当者からは「社員のスキル状況が見える化され、自社の傾向がよくわかった」「本人に合った研修を進められるようになり、施策への落とし込みがスピーディーになった」など、戦略人事にご活用いただいた声を多くいただいております。また、受検者からは「自分が考えていた以上に自己評価と結果にギャップがあり、危機感がうまれた」「全国の受検者と比較されるのでとても刺激になった」など、自己変革につながる気づきがあったという高い評価を受け、受検者数が伸長し続けています。

各種サービスの特徴・概要
[画像3: (リンク ») ]

Biz SCORE Basic(全階層向けビジネススキル診断テスト)
ビジネスパーソンが期待される成果を継続的に出すために必要な知識・スキルのうち、職種・業種・役職問わず共通して必要になるビジネススキル・知識を網羅的に診断できます。
Biz SCORE for Managers(R)(管理職向けマネジメント・リーダーシップ診断テスト)
多くの管理職育成の実績を基に定義した、マネジメント力・リーダーシップ力を20の要素で診断できます。管理職の能力を網羅的に測る業界初*のアセスメントツールとして認定されています。*日本マーケティングリサーチ機構調べ
Biz SCORE for Freshers(R)(新入社員・内定者向けビジネススキル診断テスト)
社会人1年目の間に自ら学び、あるいはOJTを通じ身につけておくべきスキル・知識を20の要素で診断します。また、内定者期間の受検を促すことで、入社前に自身の課題に気づき、いち早く学ぶきっかけを提供することができます。

[画像4: (リンク ») ]
2016年に提供を開始したBiz SCOREシリーズは、ビジネススキルの可視化を通して、正しい自己認識と現状把握だけでなく、社員の学びの促進、リスキリングの成功、最適な人的資本経営に繋げていただけるよう、今後もサービスの質向上に努めてまいります。



サービス詳細 (リンク »)
お客様お問い合わせ (リンク »)
[画像5: (リンク ») ]ALL DIFFERENT株式会社
組織開発・人材育成支援を手掛けるコンサルティング企業。
人材育成から、人事制度の構築、経営計画の策定、人材採用までの組織開発・人材育成の全領域を一貫して支援。《沿革》
2006年 トーマツイノベーション株式会社として人材育成事業を開始し、業界初や特許取得のサービスを多数開発・提供
2019年 株式会社ラーニングエージェンシーとして、デロイトトーマツグループから独立
2024年 ALL DIFFERENT株式会社へ社名変更代表取締役社長 眞崎 大輔
本社所在地   〒100-0006 東京都千代田区有楽町2-7-1 有楽町 ITOCiA(イトシア)オフィスタワー 15F(受付)・17F・18F
支社      中部支社、関西支社
人員数     316名(2024年4月1日時点)
事業      組織開発支援・人材育成支援、各種コンテンツ開発・提供、ラーニングイノベーション総合研究所による各種調査研究の実施
サービス    定額制集合研修「Biz CAMPUS Basic」/ライブオンライン研修「Biz CAMPUS Live」/ビジネススキル学習アプリ「Mobile Knowledge」/ビジネススキル診断テスト「Biz SCORE Basic」/IT技術習得支援サービス「IT CAMPUS」/デジタルスキル習得支援サービス「DX CAMPUS」/管理職アセスメント「Discover HR」「Competency Survey for Managers」/人事制度構築支援サービス「Empower HR」
経営計画策定支援サービス「Empower COMPASS」/転職支援サービス「Biz JOURNEY」ほか
URL       (リンク »)

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. ビジネスアプリケーション

    ITR調査結果から導くDX浸透・定着化-“9割の国内企業がDX推進中も成果が出ているのはごく一部”

  2. セキュリティ

    最新調査が示すセキュリティ対策の「盲点」とは?|ゼロトラスト、生成AI、サプライチェーンリスクの実態

  3. セキュリティ

    セキュアな業務環境を実現する新標準「Chrome Enterprise Premium」活用ガイド

  4. セキュリティ

    失敗しない「脱PPAP」とは?主要ソリューション5つを徹底比較してわかった勘所

  5. ビジネスアプリケーション

    調査結果が示す「生成 AI 」活用によるソフトウェア開発の現状、ツール選定のポイントも解説

ZDNET Japan クイックポール

所属する組織のデータ活用状況はどの段階にありますか?

NEWSLETTERS

エンタープライズコンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]