【従業員の熱中症対策を強化】安心・安全な業務管理をサポートするサービス「Factory Aile」に熱中症リスク管理機能を追加アップデート

モバイルをはじめとするテクノロジーを活用したクリエイティブコンサルティング等をおこなう日本能率協会グループの株式会社アツラエ（本社：東京都港区、代表取締役社長：坂倉 猛 以下、「アツラエ」）は、工場や製造現場などで働く従業員の健康状態をモニタリングするサービス「Factory Aile（ファクトリーエール）」に、従業員の熱中症リスクを可視化する新機能を追加しました。
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■ Factory Aile 概要
「Factory Aile」は、従業員の方にApple Watchを付けていただくだけでヘルスケアデータを蓄積し、従業員の健康状態をモニタリングすることができるサービスです。その他にも、ヘルスケアデータの異常数値や転倒を検知した場合、アラート情報を管理者や周囲の従業員にも通知します。高所や高温な場所での作業や一人作業時の安全対策、または従業員の健康管理の一貫として活用いただけます。

■ Factory Aileの機能
Factory Aileは、以下の基本機能を備えています。
お客様ごとに専用のクラウド環境をご用意するためお客様のニーズにお応えするカスタマイズが可能です。

〈アプリケーション機能〉
・ヘルスケアデータの状態異常の診断と転倒検知
「Apple Watchアプリケーション」では、Apple Watchで自動計測されるヘルスケアデータから、異常な数値が記録されていないかどうかを診断し、異常数値の検知時には装着者や管理者、周りの従業員に通知を行います。転倒検知は、独自に開発したアルゴリズムを用いた「転倒検知機能」により、装着者が転倒して一定時間動いていないことが検知された場合、異常数値の検知時と同様に管理者などに通知を行います。また、SOSボタンが常時利用できるため、作業中にアクシデントなどが起こった際にも管理者などへSOS通知を行うことができます。
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〈管理者機能〉
・ダッシュボードでトレンド表示
管理者用Webサイトを通じて、装着者一人ひとりのヘルスケアデータなどのトレンドをグラフなどで確認することができます。
・異常数値や転倒検知の通知
装着者のApple Watchで異常な数値や転倒検知が記録された場合は通知が届き、「誰に」「何が」「どこで」発生したのかを確認することができます。
・従業員にお知らせ配信
従業員個人に対してやグループ（部署、現場）ごとに管理者からお知らせを発信することができます。
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■ 熱中症リスクを検出する機能について
本機能では、従業員が装着するApple Watchから取得したヘルスケアデータを基に、熱中症の疑いを検出します。熱中症の疑いを検出した場合、管理者や周りの従業員にアラートを発信し、熱中症予防に役立てます。

近年、熱中症による労災事故が深刻な問題となっており、職場での適切な予防対策が求められています。Factory Aileの熱中症の疑い検出機能は、このような課題解決に貢献します。
本機能のアルゴリズムは、厚生労働省が令和2年度に発表している「熱中症が発生するしくみと それに基づく有効な対策」（ (リンク ») ）で示されている内容やApple Watch特有のセンサーで得られるデータを元に開発しています。
Factory Aileの熱中症の疑い検出機能はApple Watchのみの機能で測定できるため、別途IoT機器などの調達や新たな設備投資は不要です。

■プランと価格
・初期導入費用（専有環境構築、アプリケーションファイル提供、導入サポート）：50万円
・環境利用費用（環境保守、システム運用、お問い合わせ）
　　利用ユーザー 500名まで ： 30万円/月
　　利用ユーザー 500名まで + 熱中症の疑い検出機能 ： 40万円/月
　　利用ユーザー 501名以上 ： お問い合わせ（別途お見積り）

　Factroy Aile 製品サイト： (リンク »)

■会社概要
社名：株式会社アツラエ
設立年月日：2020年2月28日
事業内容：スマートフォン・タブレット向けモバイルアプリ開発
　　　　　AI/IoTなどの新しいテクノロジーを活用したアプリ開発
　　　　　UI/UXに関するコンサルティング・ワークショップ
URL： (リンク »)

お客様の課題やサービスの課題を、ユーザー視点で解決案を生み出しカタチにするクリエイティブコンサルティングや、モバイル・AIなどのテクノロジーを活用したアプリ開発で、お客様のイノベーション創出をサポートします。

※Apple Watch、iPhone は、米国およびその他の国で登録されたApple Inc.の商標です。
※健康経営は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。

プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)