ネットワンシステムズ、ネットワークセキュリティ監視サービスNDRメニューにおいて、Palo Alto Networks社Cortex® XDR の取り扱いを開始

　ネットワンシステムズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：竹下 隆史）は、EDR（エンドポイント・ディテクション＆レスポンス）製品、NDR（ネットワーク・ディテクション＆レスポンス）製品をリアルタイム監視し、マルウェア感染を検知した際には速やかに対処するネットワークセキュリティ監視サービスであるMDR（マネージド・ディテクション＆レスポンス）サービスを提供しています。このたび当社では、MDRサービスのNDRメニューにおいて、Palo Alto Networks, Inc.（本社：米国カリフォルニア州、CEO and Chairman：Nikesh Arora、以下 Palo Alto Networks社）のCortex® XDR の取り扱いを7月より開始しました。
　本サービスでは、Cortex® XDRで不審なネットワーク通信の有無を監視し、セキュリティ脅威をいち早く検知します。検知した脅威は、当社のセキュリティアナリストがリアルタイムに分析し、重要度の高いセキュリティインシデントの通知や緊急対応の提供を行うことで、セキュリティ侵害による被害の最小化を実現します。

■背景
　昨今のクラウドサービス利用増加に伴い、組織内のネットワーク構成が複雑化することで、より高度なセキュリティ対策が求められています。また、サイバー攻撃手法は日々巧妙化しており、従来のようにネットワーク内外の境界を厳しく制限しても、侵入を防止することが難しく、気づかないうちに侵入され重要情報が漏えいする危険性があります。これにはサイバー攻撃をいち早く検知し、対処することが重要です。
　当社は強みであるネットワークの知見を活かしながら、マルチベンダー製品でセキュリティサービスを提供することにより、お客様の環境に合わせたセキュリティ運用を支援します。

■MDRサービスについて
　当社のMDRサービスは、MSS（マネージド・セキュリティ・サービス）では監視が困難なネットワーク内部及びエンドポイントでのセキュリティ運用を通じて、お客様環境におけるセキュリティ侵害の極小化を実現します。このMDRサービスを構成するメニューの一つとして、ネットワーク環境にセキュリティコンポーネントを設置し、ネットワーク上を流れる通信の分析・解析を行うことで、セキュリティ脅威や不審な振る舞い等をエージェントレスで検知し、通知、緊急対応及び詳細調査を行う、NDRメニューを提供しています。
　
　NDRメニューでは、お客様環境のPalo Alto Networks社ファイアウォールから、ログ情報をクラウド上のCortex® XDR へと転送し、収集したログを当社NetOne-SOCのセキュリティアナリストがお客様に代わり、24時間365日体制で分析、調査し、通知や緊急対応、対策案の提供等を行います。夜間・休日にインシデントが発生した場合でも、迅速な対応が可能です。
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<サービス提供構成イメージ>


■Cortex® XDR の特長
　本製品は、Strata Logging Service(旧名称Cortex Data Lake)に送られてきたネットワークデータを活用し、ネットワーク通信の可視化と分析を実現するセキュリティプラットフォームです。特許取得済みの行動分析テクノロジーによりネットワーク上での不審な振る舞いの検知及び調査と対処の機能を提供します。
Cortex® XDR の詳細はこちら
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■パロアルトネットワークス株式会社 代表取締役会長兼社長 アリイ・ヒロシ氏のコメント
　この度、ネットワンシステムズ様のMDRサービスにおいてCortex® XDR のサービス提供が開始されることを大変うれしく思います。組織でのクラウド活用が進む中、サイバー攻撃の高度化・高速化に対して迅速な脅威の検知と対応が益々求められています。パロアルトネットワークスのCortex® XDRはネットワーク上の全ての端末の行動を検査し不審な挙動の機械学習分析により脅威の検知・対応の時間を短縮します。これまでネットワンシステムズ様が築いてきた豊富な経験と顧客ネットワークを通じて、パロアルトネットワークスの先進的且つ包括的なセキュリティソリューションにより、組織のお客様の成長戦略に貢献できることを期待しています。

ネットワンシステムズ株式会社について
ネットワンシステムズ株式会社は、優れた技術力と価値を見極める能力を持ち合わせるICTの目利き集団として、その利活用を通じ、社会価値と経済価値を創出するサービスを提供することで持続可能な社会への貢献に取り組む企業です。常に世界の最先端技術動向を見極め、その組み合わせを検証して具現化するとともに、自社内で実践することで利活用ノウハウも併せてお届けしています。

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