世界基準に則る国内版セールステックカオスマップ「Japan SalesTech Landscape」の 2024年版を公開

株式会社マツリカ（本社：東京都中央区、代表取締役CEO：黒佐英司）は、セールステック領域のカオスマップにおいて世界で最も支持を得ているとされる「2022 Enterprise SalesTech Landscape」をベースとしたカオスマップ「Japan SalesTech Landscape」の2024年版を公開しました。

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従来の「Japan SalesTech Landscape」シリーズでは国産セールステックツールのみを掲載していましたが、今回は海外ツールも追加し、日本での営業DX推進に活用できるセールステックツールをより網羅的にまとめています。

また、Japan SalesTech Landscape 2024における全41カテゴリの解説も行っています。

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■調査担当者の考察
2022年版・2023年版に引き続き、世界基準に照らし合わせたセールステックツールのカオスマップである「Japan SalesTech Landscape」の2024年版を制作しました。

過去の「Japan SalesTech Landscape」と比較すると、引き続き掲載ツール数の増加や、新たに日本企業が進出したカテゴリの存在が確認でき、国内のセールステック業界は発展の様相を呈しています。

一方で、「Japan Sales Report 2024 大企業 vs スタートアップ」にあるように、セールステックツールを3種以上導入している企業の割合は46.5%と、国内営業組織におけるセールステックツール導入数はまだまだ少ない状況です。

国内セールステックツールは、高度化よりも高度化文脈が多い印象で、実際に営業の顧客との接点や提案活動に使われるツールよりも、周辺領域でのプレイヤー（ベンダー）が目立ちます。

ツールの増加に伴いカテゴリが細分化しているものの、海外の有力なベンダーは開発や買収によって複数領域に進出しており、カテゴリ統合の流れが今後起きると考えられます。

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※本カオスマップは株式会社マツリカ独自の調査により作成したものであり、必ずしも網羅性や正確性を完全に担保するものではありません。カオスマップへの掲載/削除依頼につきましては「japan-sales-report@mazrica.com」までご連絡ください。



株式会社マツリカが刊行する、日本の営業組織に関する実態調査レポート「Japan Sales Report」バックナンバーがダウンロード不要で閲覧いただけます。

・Japan Sales Report 2024 大企業 vs スタートアップ
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・Japan Sales Report 2023 セールスイネーブルメントの実態調査
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・2023 Japan SalesTech Landscape
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・Japan Sales Report 2023 営業パーソンの実態調査
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・Japan Sales Report 2022 ～法人営業のデジタル活用実態調査～
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・Japan Sales Report 2022 ～Buying Study追加分析：なぜその購買は実行されなかったのか～
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・Japan Sales Report 2022 ～Buying Study：購買活動の実態調査～
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・Japan Sales Report 2021 ～コロナ禍における国内営業組織の動向調査～
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■ 会社概要
「創造性高く遊ぶように働ける環境を創る」をビジョンに掲げるマツリカは、人とテクノロジーの力を掛け合わせることで、もっと自由で、もっと創造的で、充実したワークライフをこの世の中に生み出していきます。現在は、属人化の解消が急務である営業現場のユーザーに向き合い、次世代型営業DXプラットフォーム「Mazrica」を開発・提供しています。

・社 名：株式会社マツリカ（ (リンク ») ）
・本 社：東京都中央区東日本橋２−７−１フロンティア東日本橋６F
・代表者：代表取締役CEO 黒佐英司
・設 立：2015年4月30日
・事業内容：次世代型営業DXプラットフォームMazricaの運営、DealPodsの運営、営業活動におけるコンサルティング業務、その他インターネットインフラ事業の開発・運営

▶︎組織の事業課題を解決するビジネスナレッジメディア「Mazrica Business Lab.」
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プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)