購買につながるコマースメディアの未来は? 業界のグローバルリーダーであるCRITEOのシニアバイスプレジデントが「アドテック東京 2024」の基調講演に登壇

コムエクスポジアム・ジャパン株式会社

From: PR TIMES

2024-10-03 13:40

消費者の購買プロセスが変化する中、ここ数年で注目度が高まっているのが、コマースメディア。ECとリアルを融合させ、さらなる成長を果たすための最新情報をシェアします。



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マーケティングの国際カンファレンスを多数企画・実施しているComexposium Japan (コムエクスポジアム・ジャパン) 株式会社(東京都港区、代表取締役社長:古市優子)は、2024年10月16日(水)~18日(金)に東京ミッドタウン&ザ・リッツ・カールトン東京で行われる「ad:tech tokyo (アドテック東京) 」の基調講演 (キーノート) に、フランスに本社を置くコマースマーケティングのグローバルテクノロジー企業、CRITEO (クリテオ) のリテールメディア部門プロダクト戦略担当 シニアバイスプレジデント Michael Greene (マイケル・グリーニー) 氏の登壇が決定したことを発表します。

基調講演の参加には「ビジターパス」(通常価格5,500円)が必要です。ビジターパスで基調講演の参加、展示会場への入場が可能です。
ビジターパスの申込 ⇒ (リンク »)
Keynote #1
コマースメディアが描く未来:購買につなげる新しい広告戦略
日時:10月17日(木)10:00 - 10:40

<サマリー>
消費者の購買プロセスはすでに大きく変化しており、マルチデバイスの利用やQRコードの活用など、さまざまなタッチポイントが当たり前になっています。
しかし、これらのタッチポイントを効果的に捉えることができるようになったのは、テクノロジーの進化によるものです。日本では、eコマースの成長が続いているものの、EC比率は10%未満と、世界平均の20%に比べてまだ低い水準にあります。それでもデジタル化の進展は著しく、オンラインとオフラインを融合させたオムニチャネル戦略が今、ますます重要です。

コマースメディアは、単なるeコマースにとどまらず、広告投資を消費者の購買行動と直接結びつけるための強力な手段です。本セッションでは、広告主、ブランド、代理店、小売業者がどのようにしてコマースメディアを活用し、適切なユーザーにリーチし、データを駆使してインプレッションを購買に近づけているのか、その具体的な方法を探ります。

セッション詳細: (リンク »)
<スピーカー>
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Michael Greene (マイケル・グリーニー)CRITEO
リテールメディア部門プロダクト戦略担当 シニアバイスプレジデント
Michael Greeneは、Criteoのリテールメディア部門でプロダクト戦略担当 シニアバイスプレジデントを務めています。Criteoに入社する前は、DSP(デマンドサイドプラットフォーム)において製品戦略と事業開発を担当し、Forrester Researchではプログラマティックメディアを専門とするシニアアナリストを務めていました。
*スピーカ紹介ページのURLが入ります



- CRITEOについて

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コマースマーケティングのリーダーであるCriteoは、小売業やブランドの利益と売上高の拡大を支援するため、高いパフォーマンスを生み出すオープンなコマース・マーケティング・エコシステムを構築しています。全世界で2,700名以上の社員が在籍しており、世界中17,000社の広告主と、数千のパブリッシャーと連携して、サービスを提供しています。
- ad:tech tokyo 2024 開催概要

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開催日:2024年10月16日(水)~18日(金) 
※16日(水)はWorkshopのみの開催。展示会場、各種セッションは17日(木)から
会 場:東京ミッドタウン&ザ・リッツ・カールトン東京 および後日アーカイブ配信
来場者:約1万5000人(2023年実績、来場、アーカイブ配信含む)
公式サイト: (リンク »)
参加パスの申込: (リンク »)


- Comexposium について

Comexposiumは、世界で170を超えるB2C/B2Bイベントをプロデュースしています。食品、農業、ファッション、建設、ハイテクなど様々な分野をカバーしており、世界30か国で300万人以上の来場者を記録しています。Comexposium Japanは、2009年に「ad:tech」を日本初上陸させ、「ad:tech tokyo」として16年の実績。そのほか、日本における宿泊型マーケティングカンファレンスの草分けである「iMedia Brand Summit」も実施。日本のマーケターが世界で戦ううえで必要となる知識・情報・ネットワークが得られる場を設けています。
ウェブサイト: (リンク »)

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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