LDcube、社内トレーナーの育成に向け「研修の内製化でコストパフォーマンスの高い研修実施をする方法とは？」ウェビナーを開催（10月10日・23日）

調査結果から、「50％の組織で社内トレーナーが活躍している」ことが明らかに！



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研修のスタイルにとらわれない企業向け人材育成サービスを提供する株式会社LDcube（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：新井澄人、以下「当社」）は、めまぐるしい環境変化の中、人事ご担当者さま、経営者さまへ2023年に引き続き、2024年も同時期に2回目の「ポスト・コロナの人財育成施策の実態」について広く調査しました。
その中で、「50％の組織が人材育成施策を展開するためのリソースとして社内トレーナーを活用している」ということが分かりました。今回は、効果的な社内トレーナーの育成や社内トレーナー導入の成功仮説、導入事例などについてご案内する無料ウェビナーを開催いたしますので、お知らせします。


◆当社が行った調査の概要
アンケート名称：「ポスト・コロナの人財育成施策の実態」に関するアンケート（2年目）
調査主体：株式会社LDcube（調査委託：ProFuture株式会社）
調査期間：2024/6/28～7/11
調査方法：WEBアンケート
調査対象：人事・人財育成ご責任者さま・ご担当者さま
有効回答：213件

- （質問5）貴社ではどのようなリソースを活用して人材育成施策を展開していますか？ 当てはまるものをすべてお選びください。

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人材育成施策を展開するリソースについては、社内トレーナーがトップで、次いで外部講師による研修となりました。外部のeラーニングの活用が続いています。複数回答のため、多くの組織でこれらのリソースの併用が多いと推察されます。


◆今回開催するウェビナー概要
実態調査※の結果から「50％の組織で社内トレーナーが活躍している」ことが明らかになりました。本ウェビナーでは、社内トレーナーの導入により研修内製化を実践された組織の事例を基に、成功のポイントを具体的にご紹介します。
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◆株式会社LDcubeからのメッセージ
デジタル化が進む社会の中で、人財育成の方法に新たな可能性が広がっています。デジタルツールやオンライン環境を活用することで、今まで以上に効果を上げている組織も出てきています。その主体は教育研修サービスを提供するベンダーではなく、企業内の人たちであるべきです。

今回の調査では50％の組織で社内トレーナーが活躍していることがわかりました。しかしながら、社内トレーナーを養成したり、社内トレーナーが効果的に研修運営を行ったりするにはノウハウが必要です。弊社では長きに亘り研修サービスを提供してきたノウハウを活用し、社内トレーナーの養成や社内トレーナーの方々の研修運営のご支援を行っています。

ご提供するノウハウや教材、ツールを活用いただくことで、プロさながらの研修が社内で展開でき、人材育成施策のコストパフォーマンスを高めることができます。

これまで培ってきたノウハウを提供することを通じて、人財育成施策の効果性向上に貢献していきたいと考えています。

■ イベントページURL
１.2024年10月10日（火）11:00~12:00
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２.2024年10月23日（水）10:00~11:00
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■ お問い合わせ先
株式会社LDcubeセミナー運営事務局
TEL：03-3525-7002
Email：info@ldcube.co.jp

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