RIZAP、「Ruby biz Grand prix 2025」にて大賞を受賞

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　RIZAPグループ株式会社（代表取締役社長：瀬戸 健、本社：東京都新宿区）の連結子会社であるRIZAP株式会社（以下、RIZAP）は、Ruby biz グランプリ実行委員会（事務局：島根県）が実施する「Ruby biz Grand prix 2025」にて大賞を受賞したことをお知らせします。



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■Ruby biz Grand prix 2025について

　Ruby biz Grand prixは、プログラミング言語「Ruby」を活用し、ビジネスの領域において新たな価値を創造し、今後の発展が期待されるサービスや商品を表彰するグランプリです。今回で11回目の開催となる「Ruby biz Grand prix 2025」では、全国から17件のエントリーがあり、その中からRIZAP（chocoZAP）が見事、大賞に輝きました。

　大賞受賞のポイントとして、RIZAPがもともとテック領域を専門とする事業会社ではない中で、Rubyを活用しながら果敢にテクノロジーに挑戦し、サービスを自社開発によって進化させてきた点が高く評価されました。またchocoZAPが”健康の社会インフラ”を目指して事業を推進していることから、社会的インパクトの大きいサービスとして、Rubyの新たな可能性を示した点も受賞理由の一つです。
Ruby biz Grand prix 2025： (リンク »)

　2025年11月6日（木）にくにびきメッセ 小ホール（島根県松江市）にて開催された表彰式では、「スマホ一つで通えるコンビニジム chocoZAP」と題し、RIZAP株式会社 DX推進本部の梅田智大がchocoZAPを支えるデジタル技術についてプレゼンテーションを行いました。

　プレゼンテーションでは、リアルとテクノロジーの力を掛け合わせることで、健康づくりをより身近なものにしたchocoZAPの取組を紹介しました。お客様との接点やサービスにおいて徹底的にDXを取り入れることで、「コンビニジム」としてスピーディに事業をスケールさせ、約3年で全国1,828店舗※1、会員数日本一※2へ急拡大した点を強調しました。さらに、システムの各領域においてRubyおよびRuby on Railsを採用し、開発スピードと生産性を両立させながら新しいジムの形を支えていることを伝え、多くの方々から高い関心と共感を集めました。

※1：2025年11月13日時点　
※2： 株式会社東京商工リサーチ調査に依拠した自社調査。在籍会員数を公表しているスポーツジム各社の公表値及び非公表社は売上等から推計値の比較。(2023年11月調べ）詳細はこちら（ (リンク ») ）


■chocoZAPを支えるDX人財


　2022年7月にスタートした「chocoZAP」は、RIZAPが展開する無人運営24時間型フィットネス※3として、デジタル技術を活用した新しいジム体験を提供しています。そのブランドが発足する直前に、DX推進を担う専門子会社「RIZAPテクノロジーズ株式会社」が設立され、chocoZAPの急成長を技術面から支えてまいりました。店舗運営や顧客対応における課題を、社内のDX人財が高速で開発・改善する体制を構築し、システム開発から運用までを内製化しています。若手や新卒エンジニアが中心となり、スピード感のある事業推進を実現している点も大きな特徴です。

　RIZAPグループおよびRIZAPテクノロジーズでは、アプリ・サービス開発やEC運営を通じて、データドリブンな改善を継続的に行うDX人財の採用・育成を積極的に行っております。


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RIZAP株式会社 DX推進本部 梅田智大
（RIZAPテクノロジーズ株式会社 所属）



RIZAPテクノロジーズ株式会社： (リンク »)
RIZAP採用サイト： (リンク »)

※3：一部、テナント規制等により 24時間営業ではない店舗・休館日がある店舗もございます。詳しくはwebサイトの店舗ページ（ (リンク ») ）でご確認ください


■「chocoZAP(チョコザップ)」概要

〇コンセプト：「簡単」、「便利」、「楽しい」
〇店舗数：1,828店舗※1
〇利用料金：月額3,278円(税込)
〇特徴
　2022年7月にスタートした「chocoZAP」は、「1日5分のちょいトレ・健康習慣プログラム」の開発や、運動のみにとどまらず「美容」「ライフスタイル」「エンターテインメント」などさまざまな分野のサービス展開を行っており、全国で1,828店舗※1、会員数は110.5万人※4を突破し、国内フィットネスジム会員数日本一※2を達成しています。「日本中のあらゆる人の声に寄り添い、健康で活力に溢れた社会にコミットし続けることができるサービスをご提供する」ことを目標に、より幅広いお客さまにとって身近な存在として、毎日の生活の中で健康増進に貢献するインフラ的な存在になっていくことを目指しています。
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※1：2025年11月13日時点
※2： 株式会社東京商工リサーチ調査に依拠した自社調査。在籍会員数を公表しているスポーツジム各社の公表値及び非公表社は売上等から推計値の比較。(2023年11月調べ）詳細はこちら（ (リンク ») ）
※4：2025年11月13日時点