加熱式たばこglo™、6月1日付で専用スティックの 一部銘柄を価格改定、virto™は価格据え置き

BATジャパン

From: Digital PR Platform

2026-05-26 11:00



(リンク »)


ブリティッシュ・アメリカン・タバコ・ジャパン合同会社(本社:東京都港区、代表:マウリシオ・ララ、以下「BATジャパン」)は2026年6月1日(月)より、加熱式たばこglo™専用スティックの一部銘柄について、小売定価を改定することを決定しました。

小売定価改定の対象は、glo™ HYPERシリーズ専用スティック製品「neo™(ネオ)」「KENT(ケント)」「Lucky Strike(ラッキー・ストライク)」の全銘柄です。なお、本改定は、財務省の価格認可を受けてお知らせしています。

glo™ Hiloシリーズ専用スティック「virto™(ヴァルト)」全銘柄は価格を据え置きます 。

6月1日付の小売定価の詳細は別紙を参照ください。

BATジャパンは今後も、20歳以上の消費者の皆さまの多様なニーズに応える高品質な製品の提供に努めてまいります。

(リンク »)

BATジャパンについて


(リンク »)
社名:ブリティッシュ・アメリカン・タバコ・ジャパン合同会社
所在地:〒107-6220 東京都港区赤坂9-7-1 ミッドタウンタワー20F
代表者:社長 マウリシオ・ララ(Mauricio Lara)
公式サイト: (リンク »)


BAT(ブリティッシュ・アメリカン・タバコ)はマルチカテゴリーにわたる消費財ビジネスを牽引するグローバルカンパニーです。英国・ロンドンに本社を置き、47,000人以上の従業員を擁しています。

当社は「スモークレスな世界」への移行を加速させるため、長期的な持続可能性を見据えたポートフォリオ変革を推進しています。この変革に向け、当社スモークレス製品のユーザー数を2030年までに5,000万人に引き上げ、2035年までにグループ収益の50%以上をスモークレス製品から創出することを目標としています。当社のスモークレスブランドは世界で3,410万人超の成人に使用(2025年末時点)されており、これらの使用者の多くが紙巻たばこから完全に切り替え、または消費量を低減しています。

変革に向けた基盤となる考え方が「たばこハームリダクション(たばこの害低減、THR)」です。THRとは、喫煙を継続する可能性のある喫煙者に対して、紙巻たばこのような燃焼式製品から、リスク低減の可能性を秘めたスモークレスなたばこ・ニコチン製品への切り替えを促す取り組みです。当社はTHRに関する考え方やエビデンスベースの知見、取り組みの変遷を「Omni™(オムニ)」を通じて公開するとともに、継続的に研究・科学分野の体制を強化しています。

BATジャパン(ブリティッシュ・アメリカン・タバコ・ジャパン)は、BATの日本法人です。日本では1984年にたばこ販売事業を開始し、2001年にBATジャパンとしての歴史が始まりました。現在、紙巻たばこに加え、加熱式たばこ、オーラルたばこといったスモークレス製品の輸入および販売を行っています。日本での主力ブランドはグロー(glo™)、ベロ(VELO)、ネオ(neo™)、ケント(KENT)、クール(KOOL)、ラッキー・ストライク(LUCKY STRIKE)です。


掲載方法についてのお願い
BATグループでは、たばこ製品のマーケティングを適切に実施するために国際的な自主規準を設定しています。そのため消費者に対するたばこ製品に関するすべてのコミュニケーションには、20歳未満の方へのコミュニケーションをお控えいただくとともに、「喫煙と健康に関する注意文言」を表示することを関係各位にお願いしております。加熱式たばこに関しては、記事掲載していただく際には、「健康に関する注意文言」が表示されるようご配慮いただきたく存じます。ご協力の程、何卒よろしくお願い申し上げます。

(リンク »)


本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. ビジネスアプリケーション

    レガシーデータ基盤からの脱却が AI 活用の鍵--先進企業に学ぶクラウド移行の成功事例

  2. ビジネスアプリケーション

    AI 人材育成を単なる研修で終わらせない--事業を動かす AI スキル構築の 5 つのステップ

  3. ビジネスアプリケーション

    汎用 AI をビジネス仕様に。業務データを活かす AI アプリ開発の新しい前提「データ基盤」

  4. 仮想化

    コンテナ化だけで十分なのか。商用パッケージ運用の負荷を左右するOpenShiftの価値

  5. 経営

    月15万円から始めるSOC。セキュリティ人材を雇えない企業の、取引を止めない経営判断

NEWSLETTERS

エンタープライズコンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]