世界中の良質な情報を必要な人に送り届けることをミッションに掲げるスマートニュース株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO：浜本階生）は、当社の広告事業「SmartNews Ads」の「セルフサーブ型広告」が2025年7月10日の提供開始から1周年を迎え、幅広い業種の広告主に活用が広がっていることをお知らせします。
あわせて、活用事例としてタビオ株式会社の紳士靴下専門ブランド「Tabio MEN」との対談記事を本日公開するとともに、好評につき実施中の「1周年記念キャンペーン」について、実施期間を延長し、特典を拡充します。
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1周年を迎え、活用が拡大する「セルフサーブ型広告」
「セルフサーブ型広告」は、広告主自らがアカウント開設から広告配信、予算管理、決済までをオンラインで完結できるSmartNews Adsのサービスです。2025年7月10日の提供開始以降、少額から始められる手軽さと、ニュースアプリ「SmartNews」上の信頼性の高い情報環境を活かし、専任のマーケティング担当者を置かない企業から大手企業まで、幅広い広告主のマーケティング活動を支援してきました。
提供開始から1周年を迎えるにあたり、直近半年で売上は約3倍に伸長し、2026年7月には月間売上が過去最高を更新しました。また、のべ広告主数も同期間で約2倍に増加し、不動産・金融・人材など30以上の業界の広告主にご活用いただいています（2026年7月時点）。
活用事例：Tabio MENが「セルフサーブ型広告」で実現した、ブランドの想いが伝わるマーケティング
「セルフサーブ型広告」の活用事例として、紳士靴下専門ブランド「Tabio MEN」を展開するタビオ株式会社との対談記事を、本日MarkeZineにて公開しました。
Tabio MENは、"靴下職人による国内生産"を貫く紳士靴下専門ブランドです。男性向けにもかかわらず購買者の半数以上が女性という『代理購買』が多く、男性の『自分買い』拡大が課題でした。ブランドの想いを深く伝えるため、SNS広告ではなく「セルフサーブ型広告」で記事型LPを配信。ターゲットを絞らずAI最適化に任せる運用で、狙った層への高い訴求力を実現し、EC送客・CVともに想定を上回る成果を上げています。
対談の詳細は、以下の記事をご覧ください。
MarkeZine： (リンク »)
好評につき、1周年記念キャンペーンを延長・特典拡充
「セルフサーブ型広告」では、1周年を記念し、新規・既存の広告主を対象とした「1周年記念キャンペーン」を2026年6月1日（月）より実施していますが、好評につき実施期間を1カ月延長するとともに、特典を拡充します。
特典2「出稿金額に応じた還元特典」では、新たに、月50万円以上の出稿で翌月の広告費の3％分を広告クレジットとして還元する条件を追加し、還元対象となる出稿金額の基準を引き下げました。これにより、より幅広い規模の広告主が特典を活用しやすくなり、『セルフサーブ型広告』を導入しやすい環境を整えました。
SmartNews Ads「セルフサーブ型広告」1周年キャンペーン 実施概要（延長後）
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▼キャンペーン特設ページ（お申込みページ）
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担当者コメント
スマートニュース株式会社 広告代理店 第二事業部 事業本部長 今治和也
「『セルフサーブ型広告』は、この1年で本当に多くの広告主様に育てていただいたプロダクトだと感じています。Tabio様の事例は、SNS広告では伝えきれないブランドの背景やものづくりへの想いを、SmartNewsの『読むモード』のユーザーに届けることで新たな顧客との接点を生み出せることを証明してくれました。今回のキャンペーン延長・特典拡充は、こうした事例に触れて『まず試してみたい』と思っていただいた広告主の皆様の背中を、もう一歩押せるようにという想いで決めました。これからも一社一社の挑戦に寄り添い、『セルフサーブ型広告』を育てていきます」
本件に関する広告主・広告会社さまからのお問い合わせ先
ads-promotion@smartnews.com
スマートニュース株式会社について
スマートニュース株式会社は2012年6月15日の設立以来、「世界中の良質な情報を必要な人に送り届ける」をミッションに掲げ、日本と米国でニュースアプリ「SmartNews（スマートニュース）」を開発、国内のニュースアプリとしては最大級のユーザー数を誇ります。2023年末からは初めてのサブスクリプションサービス「SmartNews＋」を開始、子会社のスローニュースとともに、優れたジャーナリズムによって生まれた良質な報道や多様なコンテンツを提供しています。世界中の膨大な情報を日夜解析し続けるアルゴリズムと国内外の3,000媒体以上ものメディアパートナーとの強力な提携関係のもと、スマートデバイスに最適化された快適なインターフェースを通じて、良質な情報を一人でも多くの利用者に効果的に届けることで、これからも社会に貢献していく考えです。 (リンク »)
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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