ワークスタイル変革において、最新のテクノロジを活用することは必須だ。そして、一般的にそうしたテクノロジを導入するのは、IT部門の役割となる。では、ワークスタイル変革においてIT部門はどれほど活躍しているのだろうか。実際にIT投資の中でワークスタイル変革がどれほど注目されているのか、どういったテクノロジがどこに効いてくるのかなど、ワークスタイル変革の「いま」についてアイ・ティ・アールのシニア・アナリストである舘野真人氏に聞いた。
日米で傾向が違うながらもワークスタイル変革は進行中
「経営課題の中で、ワークスタイル変革に対する優先度は明らかに上昇しています」と語る舘野氏が示したのは、アイ・ティ・アールの実施した「IT投資動向調査2014」などの調査結果だ。この中で、前年の結果と比較して重要度が高くなったものの1つに「従業員のワークスタイル革新」がある。別の調査でも社内コミュニケーションを重視する企業の割合が上昇するなど、従来のあり方とは今後変化すべきである、変化していくであろうという考えが見えてくる結果が出ている。
すでに何らかの取り組みを行っている企業も多い。「中堅以上の国内企業では、32％がワークスタイル変革に関わる何らかのイニシアティブを立ち上げています。この種の変革はKPIが設定しにくいものですが、例えば在宅勤務の場合であれば、残業時間の削減などといった見えやすい効果を可視化して成果としている企業が目立ちます。国内企業では、ワークスタイル変革を働きやすさや福利厚生の一環として取り組むところが多いですが、欧米企業では優秀な人材確保のための戦略として明確に位置づけられつつあります」と舘野氏は語った。
こうした動向の背景として、舘野氏が挙げたのは「新技術の台頭」、「企業と従業員の関係の変化」、「過去に貢献できてこなかったというIT部門の反省」という3つの要因だ。
「特にコンシューマーITの台頭は、ここにきて多くの企業関係者に認識されるようになってきました。特に、クラウドサービス、スマートデバイス、ソーシャルテクノロジの3つは、その存在がかなり身近になりました」と舘野氏。そして、これら新技術に期待したいこととして舘野氏が「何よりまず重要」とするのは、コミュニケーションの改革である。
