官民が注力するデジタルトランスフォーメーション(DX)では、ユーザー企業が自ら主導するのが望ましい。だが米国では、IT人材の72%がユーザー企業に所属しているのに対し、日本では25%にとどまっている。これが日本企業のDXを遅らせているとの指摘がある。こうした背景から、今後ユーザー企業はDXの推進にあたり、IT企業に所属する優秀なIT人材をさらに求めると見込まれる。だが、DXを前提とする今後のIT人材として、要求されるスキルは従来とは異なってくる。データベースなど各分野の専門家だけでなく、技術を使って新たな価値を生み出すといった、ビジネス面に精通したジェネリストの需要も拡大する。
この資料では、DXを前提にした時に求められるIT人材の役割を、データを参照しながら詳しく解説する。新たな人材像として掲げられている「H型」人材が、どんな存在であるかなど、興味深い内容になっている。
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