セキュリティ教育は本来、社内のセキュリティレベルや意識を向上・維持するために実施するものである。だが実際には、ISMS・Pマークの要件だから、取引先から求められたから、以前から続けているからといった理由で、教育を実施すること自体が目的になっている組織も少なくない。これでは効果が出ないまま、コストと工数だけを消費することになる。
本資料では、セキュリティ教育の効果を左右する要素を「継続性」と位置づけ、それを担保する手段として年間計画の立案方法を解説している。自組織が実施すべき教育内容の検討の仕方から、一般的なセキュリティ教育の具体例、実施頻度の目安、対象者ごとに頻度や内容を変える運用の考え方までを順を追って示す。さらに、数カ月に一度のeラーニングと週に一度の意識向上施策を組み合わせるアプローチや、外部の教育サービスを選定する際に確認すべき3つの観点も取り上げている。
ホワイトペーパー
