フォーティネット、IDC社のレポートで全世界のUTM出荷金額トップを継続

アジア全体のUTM出荷金額でもトップに

フォーティネットジャパン合同会社

2007-10-01 11:00

Unified Threat Management/統合脅威管理(以下、UTM)市場のリーディングベンダー、Fortinet<R>(本社:米国カリフォルニア州サニーベール、日本法人:フォーティネットジャパン株式会社、東京都港区、以下、フォーティネット)は本日、同社が調査会社IDCの最新調査で、全世界における2007年第2四半期のUTM出荷金額(Factory Revenue)ナンバーワン企業に位置付けられ、3四半期連続でナンバーワンの座を守ったことを発表しました。この調査結果によると、フォーティネットは第2四半期に世界のセキュリティアプライアンスベンダー大手5社の中で3位に位置付けられており、出荷金額でみると2006年第2四半期からの1年間に最も急成長した企業となっています。またIDCの調査によると、フォーティネットはハイエンド価格帯のUTM出荷金額および出荷台数の両方で大きな成長を遂げています。これは大規模企業やサービスプロバイダに対する売り上げがあったことを示しています。
IDC社のレポート「2007年第2四半期ワールドワイド セキュリティアプライアンス トラッカー」のフォーティネットに関する発表は以下の通りです。


●2007年第2四半期におけるUTMの出荷金額で、競合各社をしりぞけて総合首位


●ハイエンドUTM市場(価格帯:5万米ドルから9万9,900米ドル)の出荷金額および出荷台数で首位


●UTM市場(価格帯:1,000米ドルから2,900米ドル)の出荷金額および出荷台数で首位


●西ヨーロッパおよびアジア全域のUTM出荷金額で総合首位


また上記の調査結果によると、次のように、アジアでは各国においてフォーティネットのUTMのリーダーシップが際立っていました。


●韓国 - フォーティネットはUTM全体の出荷金額および出荷台数で首位となりました。また、エンタープライズUTM(価格帯:1万米ドルから2万4,900米ドル)の出荷金額および出荷台数でトップになったほか、ローエンドの2つの価格帯(900米ドル以下、および3,000米ドルから5,900米ドル)でも出荷金額および出荷台数の首位を占めました。


●マレーシア- UTM全体の出荷金額および出荷台数で首位となったほか、3つあるエンタープライズ向け価格帯のすべて(6,000米ドルから9,900米ドル、1万米ドルから2万4,900米ドル、2万5,000米ドルから4万9,900米ドル)でトップになりました。また2つの主要なローエンド価格帯(1,000米ドルから2,900米ドル、および3,000米ドルから5,900米ドル)の出荷金額および出荷台数でも首位になっています。


●台湾 - UTM全体の出荷台数で首位となったほか、主要なエンタープライズ価格帯(1万米ドルから2万4,900米ドル)でも首位でした。またローエンド価格帯(900米ドル以下)でもトップになっています。


●中国 - UTM全体の出荷金額で首位となったほか、エンタープライズ価格帯(2万5,000米ドルから4万9,900米ドル)の出荷金額および出荷台数でトップになっています。


●インド- UTM全体の出荷金額で首位となりました。またハイエンド価格帯(5万米ドルから9万9,900米ドル)の出荷金額および出荷台数でも首位になっています。


●シンガポール - UTM全体の出荷金額で首位となりました。また価格帯1万米ドルから2万4,900米ドルのUTMの出荷金額および出荷台数と、価格帯2万5,000米ドルから4万9,000米ドルのUTMの出荷金額でも首位になっています。


●オーストラリア - ローエンド価格帯(900米ドル以下)の出荷金額および出荷台数で首位になりました。


●香港 - エンタープライズ価格帯(1万米ドルから2万4,900米ドル)の出荷台数で首位になりました。またローエンド価格帯(1,000米ドルから2,900米ドル)の出荷金額および出荷台数でもトップになっています。


●日本- 2つの主要なローエンド価格帯(1,000米ドルから2,900米ドル、3,000米ドルから5,900米ドル)の出荷金額および出荷台数で首位になりました。


フォーティネットのアジア地域向け販売担当バイスプレジデント、エンス アンドレーセン(Jens Andreassen)は次のように述べています。「当社の中国での販売実績でも分かるとおり、今回の調査結果ではUTMがハイエンドのエンタープライズ市場に受け入れられるようになったことが示されました。この傾向は今後何ヶ月も続き、アジア地域にいっそう広がっていくものと期待しています」
フォーティネットの創業者で同社のCEOであるケン ジー(Ken Xie)は次のように述べています。「ネットワークへの脅威が引き続き広がる中で、管理がしやすく統合されたセキュリティフロントを備えることは、大企業、MSSP、通信キャリアにとってますます不可欠なものになっています。IDCの最新の調査結果は、規模の大小を問わず世界中のあらゆる組織がフォーティネットの複合脅威セキュリティソリューションを導入し、真に統合された防御を実現していることを示しています」


UTMセキュリティアプライアンスとは、ネットワークファイアウォール、ネットワーク侵入検知および防御(IDP)、ゲートウェイアンチウイルスを含む複数のセキュリティ機能を単一のデバイスに統合する製品であるとIDC社は定義しています。フォーティネットは、数々の賞に輝く複合型脅威セキュリティシステムのFortiGate<TM>ファミリーを通してUTMを推奨していきます。FortiGateはファイアウォール、アンチウイルス、IPsec-VPN、SSL-VPN、IPS、アンチスパム、Webコンテンツフィルタリング、P2P対策、IM対策など9種の必要不可欠なセキュリティアプリケーションおよびサービスを統合したもので、単独またはUTMソリューションとして組み合わせて導入できます。


※フォーティネットの名称はFortinet, Inc.の登録商標です。Fortinet、FortiGate、FortiOS、FortiAnalyzer、FortiASIC、FortiAnalyzer、FortiCare、FortiManager、FortiWiFi、FortiGuard、FortiClient、およびFortiReporterはFortinet Corporationの米国およびその他の国における登録商標です。その他製品名などはそれぞれ各社の登録商標です。

用語解説

フォーティネット会社概要 (www.fortinet.com)
フォーティネットは複合脅威に対応するASICベースのUTMシステムを提供するリーディングベンダーです。フォーティネットのセキュリティシステムは、セキュリティ性を高めるとともにトータルコストを下げることから、多くの企業やサービスプロバイダなどに利用されています。フォーティネットが提供するソリューションは初めから様々なセキュリティプロテクション(ファイアウォールや、アンチウイルス、侵入防御、VPN、アンチスパイウェア、アンチスパムなど)を統合するために作られており、ネットワークおよびコンテンツレベルの脅威から顧客を守るよう設計されています。カスタムASICと統合型インターフェースに優れたフォーティネットのソリューションはリモートオフィスから筐体ベースのソリューションに至るまで、統合管理 報告で優れたセキュリティ機能を提供します。フォーティネットのソリューションはこれまで様々な賞を世界中で受賞しており、ICSAから6種類の認定(ファイアウォール、アンチウイルス、IPSec、SSL、IPS、アンチスパイウェア)を受けた唯一のセキュリティ製品です。フォーティネットはカリフォルニア州サニーベールに本社を置く非上場企業です。

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. セキュリティ

    「デジタル・フォレンジック」から始まるセキュリティ災禍論--活用したいIT業界の防災マニュアル

  2. 運用管理

    「無線LANがつながらない」という問い合わせにAIで対応、トラブル解決の切り札とは

  3. 運用管理

    Oracle DatabaseのAzure移行時におけるポイント、移行前に確認しておきたい障害対策

  4. 運用管理

    Google Chrome ブラウザ がセキュリティを強化、ゼロトラスト移行で高まるブラウザの重要性

  5. ビジネスアプリケーション

    技術進化でさらに発展するデータサイエンス/アナリティクス、最新の6大トレンドを解説

ZDNET Japan クイックポール

自社にとって最大のセキュリティ脅威は何ですか

NEWSLETTERS

エンタープライズ・コンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]