サイバーエリアリサーチ株式会社(本社:静岡県三島市、代表取締役社長:山本敬介)は、WEBサイトにアクセスしてきたユーザの位置情報を認識する機能(注1)のAPIである「どこどこJP APIサービス」を公開いたします。
個人のお客様は無料、法人のお客様は月額10,500円から（初期費用別）ご利用いただけます。
サイバーエリアリサーチ株式会社(本社:静岡県三島市、代表取締役社長:山本敬介)は、WEBサイトにアクセスしてきたユーザ(以下、アクセスユーザ)の位置情報を認識する機能(注1)のAPIである「どこどこJP APIサービス」を公開いたします。
個人のお客様は無料、法人のお客様は月額10,500円から（初期費用別）ご利用いただけます。
「どこどこJP APIサービス」は、これまでインターネット上において取得することが困難であったアクセスユーザの位置情報(都道府県)を容易に取得可能にします。
取得したアクセスユーザの位置情報は、WEBコンテンツのローカライズによる訴求力アップの他、WEBサイトのユーザビリティ向上などにも応用することが出来ます。また、APIを通じて渡されるデータには、緯度・経度も含まれておりますので、Google Maps APIなどの地図情報とのマッシュアップも容易に可能です。APIの機能の詳細については 「どこどこJPサイト」 (リンク »)
をご覧ください。
サイバーエリアリサーチは、今後もIP Geolocation 技術をコアに、インターネットを活用する皆様を支援してまいります。
(注1)本機能は、サイバーエリアリサーチが独自に作成しているIP GeolocationデータベースSURFPOINT を搭載しています。
■関連URL
どこどこJP サイト (リンク »)
■本件に関するお問い合わせ
サイバーエリアリサーチ株式会社 (リンク »)
E-mail: info@arearesearch.co.jp
本社：〒411-0036 静岡県三島市一番町18-22 アーサーファーストビル4F
電話：055-991-5544 FAX：055-991-5540
東京支社：〒103-0027 東京都中央区日本橋1-2-10 東洋ビル5F
電話：03-3243-1070 FAX：03-3243-1074
個人のお客様は無料、法人のお客様は月額10,500円から（初期費用別）ご利用いただけます。
「どこどこJP APIサービス」は、これまでインターネット上において取得することが困難であったアクセスユーザの位置情報(都道府県)を容易に取得可能にします。
取得したアクセスユーザの位置情報は、WEBコンテンツのローカライズによる訴求力アップの他、WEBサイトのユーザビリティ向上などにも応用することが出来ます。また、APIを通じて渡されるデータには、緯度・経度も含まれておりますので、Google Maps APIなどの地図情報とのマッシュアップも容易に可能です。APIの機能の詳細については 「どこどこJPサイト」 (リンク »)
をご覧ください。
サイバーエリアリサーチは、今後もIP Geolocation 技術をコアに、インターネットを活用する皆様を支援してまいります。
(注1)本機能は、サイバーエリアリサーチが独自に作成しているIP GeolocationデータベースSURFPOINT を搭載しています。
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どこどこJP サイト (リンク »)
■本件に関するお問い合わせ
サイバーエリアリサーチ株式会社 (リンク »)
E-mail: info@arearesearch.co.jp
本社：〒411-0036 静岡県三島市一番町18-22 アーサーファーストビル4F
電話：055-991-5544 FAX：055-991-5540
東京支社：〒103-0027 東京都中央区日本橋1-2-10 東洋ビル5F
電話：03-3243-1070 FAX：03-3243-1074
用語解説
IP GeolocationデータベースSURFPOINT とは、IPアドレスとその利用地域やネットワーク接続環境などを関連付けたIPアドレスデータベースです。（ (リンク ») ）
Webサイトのユーザーが「どこからどうやって」接続しているのかという情報をご提供します。
IP Geolocationデータは、インターネットのユーザビリティ向上やマーケティングを目的としたコンテンツ/広告の地域配信、コンプライアンスを目的とした配信地域制限、不正防止を目的とした不正アクセスブロックや不正検出など、多様な分野で利用されています。
IP Geolocation技術はシステムの「裏方」として動くため、エンドユーザーからはその存在を意識されないという特徴を持っています。これは「ユーザビリティの低下を招かない」というIP Geolocation技術の長所を示しているのですが、それゆえこの技術が世界中の様々なビジネスで既に利用されていることはあまり知られていません。
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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