ウォッチガードの多彩なセキュリティ機能を持つ小型アプライアンス「Firebox T10」が、英PC Pro Magazine誌のAリストレビューにおいて6ッ星の最高評価を獲得

ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社

2014-08-19 11:00

ウォッチガードの多彩なセキュリティ機能を持つ小型アプライアンス「Firebox T10」が、英PC Pro Magazine誌のAリストレビューにおいて6ッ星の最高評価を獲得。市場のUTMファイアウォールの中でも群を抜く多機能性とコストパフォーマンスに優れた「小型アプライアンス」として称賛。
2014年8月19日(火)-企業向けセキュリティソリューションのグローバルリーダであるWatchGuard(R) Technologiesは、同社のUTM(統合脅威管理)アプライアンス「Firebox T10」が、PC Pro Magazineの推奨テクノロジ製品においてAリストの評価を獲得したと発表しました。同誌は英国で最も著名なIT月刊誌であり、Firebox T10を「導入しやすい価格帯で豊富なセキュリティ機能を満載」と評しており、パフォーマンス、機能と設計、および投資対効果を元に、最高評価である6ツ星を与えています。今回でウォッチガードは2年連続でAリストの評価を獲得しています。

レビューでは、「これまでエンタープライズレベルのネットワークセキュリティアプライアンスは、小規模のオフィスにとっては導入コストの高さから、高嶺の花であったが、ウォッチガードのコンパクトなFirebox T10はその概念を変えた」としており、さらに、「Firebox T10は非常に低コストでハイエンドのUTMアプライアンスとほぼ同様のセキュリティ機能を備えている」と述べています。

ウォッチガードのコーポレートストラテジ&プロダクトマネジメント担当バイスプレジデントであるデイブ・テイラー(Dave R Taylor)は、次のようにコメントしています。「昨今のリモートオフィスやスタッフの分散環境では、閉鎖された企業ネットワークの境界といった概念は消滅しました。今日の組織では、エンドポイントのセキュリティソリューションが非常に重要となり、本年早々に発表したFirebox T10は非常に高い競争優位性を誇り、小型のアプライアンスでリーズナブルな価格ながらエンタープライズレベルの諸機能を提供しています。この度、PC ProによりFirebox T10の先進性と堅牢なセキュリティ機能が認められたことを大変光栄に思います。」

Firebox T10は、リモートワーカーや小規模オフィスを抱え、UTMの包括的なプロテクション機能を負荷なく利用したいと考えている組織に理想的となっています。PC Pro Magazineでは、Firebox T10を導入することにより、このような組織は、IPS(不正侵入検知・防御)、Webコンテンツフィルタリング、スパム対策、ゲートウェイウイルス対策、アプリケーション制御、およびHTTPSインスペクションといったセキュリティの総合的な諸機能が利用可能で、マネージドサービスプロバイダも、クラウドベースのビッグデータ可視化ツールであるDimensionを無償で利用できるとしています。


詳細は www.watchguard.co.jp をご覧下さい。

【PC Proについて】
PC Proは英国で最も著名なIT月刊誌であり、1994年に発行され、最新のテクノロジ開発に関する情報を読者に提供し続けています。

【WatchGuard Technologiesについて】
WatchGuard(R) Technologiesは、業界標準ハードウェア、ベストオブブリードセキュリティ、ポリシーベースの管理ツールを独自アーキテクチャにより統合したビジネスセキュリティソリューションを提供するグローバルリーダとして、全世界の企業にセキュリティソリューションを提供しています。ウォッチガードファミリ製品は、複数のセキュリティサービス、シングルコンソールによる導入と管理、インテリジェントに統一された脅威管理を統合し、すべての規模の企業に安全なビジネスの継続を支援します。ウォッチガード製品は先進的な独自のサポートプログラムLiveSecurity(R)により守られています。本社を米国ワシントン州シアトルに置き、北米、ヨーロッパ、アジアパシフィック、ラテンアメリカに支社を展開しています。日本法人であるウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社は、多くのパートナーを通じて、アプライアンス製品、セキュリティの「可視化」、セキュリティとネットワークの「管理」など拡大するニーズへのソリューションを提供しています。詳細は (リンク ») をご覧下さい。

WatchGuardは、WatchGuard Technologies, Inc.の登録商標です。その他の商標は各社に帰属します。

* 本プレスリリースは米国本社が8/14(木)に配信しましたプレスリリースの参考翻訳版となっています。

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