KPMGコンサルティング株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：森 俊哉、以下：KPMGコンサルティング）は、KPMGインターナショナルがHarvey Nash社と共同で行った調査「Harvey Nash / KPMG CIO survey 2015」の結果サマリーを本日発表しました。調査は、2015年1月6日から4月19日かけて実施されたもので、30ヶ国、3691名のCIO等を対象とし、対象企業のIT支出総額は2,000億米ドル以上に上ります。
デジタルテクノロジーは、新しいビジネスモデル、商品、サービスを生み出し、企業の価値創造から価値提供までの方法を急速に変化させています。たとえば、過去5年間にDVDレンタル業ではデジタルディスラプター（デジタル技術の革新により旧来のビジネスモデルの創造的破壊を生じさせるもの）の登場によって抜本的な構造改革が起こり、同様に書籍や音楽の従来型の購入・消費方法も変化していきました。現在、ケーブルテレビや衛星放送の契約を解約し、インターネットでストリーミング受信する利用者が増加しており、売上と収益に大きな影響を及ぼしています。さらにタクシー業界やホテル業界にも変化が起こりつつあります。
当調査によって、CIOの66%がデジタル化はデジタルディスラプション（デジタル時代の創造的破壊）をもたらすものであると認識していることがわかりました。また、62%もの組織が何らかの形でいままさにデジタルディスラプションに直面している、または、2年以内に直面することを予期していることがわかりました。
その一方で、ディスラプションに対して実際に備えている組織はわずかで、全社的なデジタル戦略があると答えた回答者は27%でした。デジタルディスラプションへの対応における最大の障壁としては、ビジョンの欠如（34%）と予算不足（30%）が2大課題として回答されました。
現時点でCDO（最高デジタル責任者）を置く組織はほとんどなく、CMOがデジタルビジネス戦略の主導権を握っている組織が最も多い（34%）ことも明らかになりました。
他方、CIOは基幹業務のプロセスと成熟度を全社的な視野から把握できるため、組織のデジタル化へのアプローチを本来推進できる立場にあります。また、CIOはレガシーシステムのインフラ、データモデル、アプリケーションに新しいビジネスソリューションを統合した場合の影響を把握しています。デジタル化の波は多くのCIOにとって、自らの役割を再定義し、テクノロジーが組織全体に価値をもたらす方法を変革するチャンスであると、本サマリーは指摘しています。
KPMGでは当調査とこれまで顧客に対して行ったコンサルティング経験に基づき、デジタルビジネスに成功する共通の４つの特徴を明らかにしました。
(1) デジタルを考慮した明確なビジョンと戦略
(2) 全社一丸となってデジタル戦略を推進することへのCEOの熱意と取組み
(3) 適切なリスクを許容してスピーディに行動する革新的で機敏な組織文化
(4) デジタルに精通した人材の確保
本サマリーでは、このような調査結果に加えて、KPMGのCIOアドバイザリープロフェッショナルによる、実用的な洞察と実行可能なアドバイスを示しています。
本サマリー（日本語）の掲載URL： (リンク »)
レポート全文（英語）の掲載URL： (リンク »)
（注意：Harvey Nash社のサイトにリンクしています）
KPMGコンサルティングについて
KPMGコンサルティングは、KPMGインターナショナルのメンバーファームとして、ビジネストランスフォーメーション（事業変革）、テクノロジー、リスク&コンプライアンスの3分野でサービスを提供するコンサルティングファームです。戦略、BPR、人事・組織、PMO、アウトソーシング、ガバナンス・リスク・コンプライアンス、ITなどの専門知識と豊富な経験を持つコンサルタントが在籍し、金融、保険、製造、自動車、製薬・ヘルスケア、エネルギー、情報通信・メディア、サービス、パブリックセクター等のインダストリーに対し、幅広いコンサルティングサービスを提供しています。
KPMGについて
KPMGは、監査、税務、アドバイザリーサービスを提供するプロフェッショナルファームのグローバルネットワークです。世界155ヵ国のメンバーファームに約162,000名の人員を擁し、サービスを提供しています。KPMGネットワークに属する独立した個々のメンバーファームは、スイスの組織体であるKPMG International Cooperative（“KPMG International”）に加盟しています。KPMGの各メンバーファームは、法律上独立した別の組織体です。
本レポートに関するお問い合わせ先
KPMGコンサルティング株式会社
MCユニット
担当：松本 剛
e-mail：kc-tcmc@jp.kpmg.com
本ニュースリリースについてのお問合せ先
KPMGコンサルティング株式会社
マーケティング担当：高橋 直樹
e-mail：kc-tcmc@jp.kpmg.com
代表電話番号 03-3548-5550
当調査によって、CIOの66%がデジタル化はデジタルディスラプション（デジタル時代の創造的破壊）をもたらすものであると認識していることがわかりました。また、62%もの組織が何らかの形でいままさにデジタルディスラプションに直面している、または、2年以内に直面することを予期していることがわかりました。
その一方で、ディスラプションに対して実際に備えている組織はわずかで、全社的なデジタル戦略があると答えた回答者は27%でした。デジタルディスラプションへの対応における最大の障壁としては、ビジョンの欠如（34%）と予算不足（30%）が2大課題として回答されました。
現時点でCDO（最高デジタル責任者）を置く組織はほとんどなく、CMOがデジタルビジネス戦略の主導権を握っている組織が最も多い（34%）ことも明らかになりました。
他方、CIOは基幹業務のプロセスと成熟度を全社的な視野から把握できるため、組織のデジタル化へのアプローチを本来推進できる立場にあります。また、CIOはレガシーシステムのインフラ、データモデル、アプリケーションに新しいビジネスソリューションを統合した場合の影響を把握しています。デジタル化の波は多くのCIOにとって、自らの役割を再定義し、テクノロジーが組織全体に価値をもたらす方法を変革するチャンスであると、本サマリーは指摘しています。
KPMGでは当調査とこれまで顧客に対して行ったコンサルティング経験に基づき、デジタルビジネスに成功する共通の４つの特徴を明らかにしました。
(1) デジタルを考慮した明確なビジョンと戦略
(2) 全社一丸となってデジタル戦略を推進することへのCEOの熱意と取組み
(3) 適切なリスクを許容してスピーディに行動する革新的で機敏な組織文化
(4) デジタルに精通した人材の確保
本サマリーでは、このような調査結果に加えて、KPMGのCIOアドバイザリープロフェッショナルによる、実用的な洞察と実行可能なアドバイスを示しています。
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