アナリティクスのリーディング・カンパニーであるSAS Institute Japan株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:堀田 徹哉、以下 SAS)は、帝人ファーマ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:宇野 洋、以下 帝人ファーマ)が、医薬品臨床開発のBI基盤として、SASのデータ・ビジュアライゼーション・ソフトウェア「SAS(R) Visual Analytics」を導入したと発表しました。
帝人ファーマは、医薬品・医療機器の研究開発、製造、販売をはじめとするヘルスケア・ソリューションを提供しています。帝人ファーマは、臨床試験データの分析や臨床開発プロセスの分析、レポーティングをはじめとする臨床開発業務の効率化を推進する目的で、SAS Visual Analyticsを導入しました。
従来、帝人ファーマの臨床開発業務における分析は、薬の有効性・安全性など、臨床試験データそのものの結果分析が中心でした。SAS Visual Analyticsの導入により、可視化による効率的な情報把握が可能となり、EDC(Electronic Data Capture)システムや治験管理システム等のデータを用いて、臨床試験に参加する医療機関や臨床試験担当者のアクティビティーの分析など、「臨床試験に関わるプロセスの分析」という新しい領域にも着手しています。また、従来は開発担当者が臨床試験の個々の症例毎に行っていた進捗や品質の管理についても、開発担当者と統計・データマネジメント担当者の協力により、見える化が行われ、意思決定と是正のためのアクションの迅速化を試みています。これらの取り組みによって、臨床試験実施中に生じるイベントを早期に把握し、モニタリング及び評価の効率化や開発期間の短縮、コスト低減にも寄与することが期待できます。
帝人ファーマ株式会社 医薬開発業務部 統計・データマネジメントグループ統轄 青木 保典氏は、「SAS Visual Analyticsは、弊社内の既存のSASソリューションとの連携もシームレスにできるため、システム管理の効率化を図れる点でも大きなメリットを提供してくれます。また、社内の臨床開発業務においては、さまざまなレポートを作成するニーズがあるため、柔軟で効率的なレポート作成ができる点も大きく評価しています。副次的な効果としては、レポート作成のためのディスカッションを通じて、開発担当者と統計・データマネジメント担当者の間での情報共有、新たな知見の創出が活発になったことも挙げられます。当面は、臨床開発の領域で最大限に活用していくことになりますが、将来的には、レセプトデータなど、リアルワールド・データを用いたビッグデータ分析への活用や、治験参加医師への情報提供、製造販売後データ領域などへの活用も視野に入れていきたいと考えています」と述べています。
<SAS Visual Analyticsについて>
SAS Visual Analyticsは、BIの豊富な機能に加え、先進的アナリティクスの機能を有しながら、アナリティクスの専門的な知識がなくてもエンドユーザーが扱うことができるセルフサービス型のBI製品です。データをすばやくメモリ上に読み込み、すべてのデータを検証して、数十億ものデータの相関関係をわずか数秒~数分で実行し、高速処理によりデータを視覚化し、Webレポートやタブレットを通じて、得られた結果をビジュアルに表示します。
SAS Visual Analyticsを活用することで、IT部門にサポートを依頼することなく、担当者がセルフサービスで臨床試験のデータや進捗を可視化しグラフィカルに把握できます。視覚化しなければ把握が困難であったデータ内のパターンや傾向、関係性を、速やかに特定できるため、オペレーションの効率化やRisk Based Monitoringへの活用なども可能となります。また、以前はデータ形式の確保、レポート作成など、データのハンドリングに工数がかかっていましたが、インメモリの高速処理が可能なSASの導入によって、容易で柔軟かつ効率的にレポート作成ができるようになります。さまざまな形式のレポートが、スピーディーに作成可能となることで、業務効率の向上を図ることができます。
<SAS Institute Inc.について>
SASは、アナリティクスのリーディング・カンパニーです。SASは、革新的なアナリティクス、ビジネス・インテリジェンス、ならびにデータ・マネジメントに関するソフトウェアとサービスを通じて、80,000以上の顧客サイトに、より正確で迅速な意思決定を行う支援をしています。1976年の設立以来、「The Power to Know(R)(知る力)」を世界各地の顧客に提供し続けています。
*SASとその他の製品は米国とその他の国における米国SAS Institute Inc.の商標または登録商標です。その他の会社名ならびに製品名は、各社の商標または登録商標です。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。