日興アセット、「アジア太平洋における最優秀株式ETF運用会社」に選出

Nikko Asset Management

From: JCN Newswire

2017-03-13 15:30


TOKYO, Mar 13, 2017 - ( JCN Newswire ) - 日興アセットマネジメント株式会社(以下、「日興アセット」)はこのほど、機関投資家や投資アドバイザー向けの上場投資信託(ETF)の世界的な情報サイト「ETFエクスプレス」による「ETFエクスプレス アワード 2017」において、「アジア太平洋における最優秀株式ETF運用会社」に選出されました。同賞の受賞は、この賞が創設された2010年以降の8年間で7度目となります。「ETFエクスプレス アワード」は、「ETFエクスプレス」サイトの読者1,600人以上が参加して行われる調査に基づいて選出されます。日興アセットは、全部門の中で、これまで最も恒常的にこの賞に選ばれ続けています。

日興アセットのETFの運用資産残高は2016年12月末時点で4兆円を超える規模に達しています。2015年末の約3.1兆円から1年間で29%増加しており、アジア第2位の規模を誇るとともに、日本国内において、国内外の株式やREITをはじめとする主要資産クラスを網羅したフルラインナップのETF商品を提供できる数少ない存在の一つです。2016年に東京証券取引所に上場した新ETF商品11本のうち3本が日興アセットが運用するものであり、この年のETF設定数で最多となっています。

日興アセットは2017年3月13日、日本で初めて*の日本株を対象としたロングショート戦略で運用するETF、「上場インデックスファンドMSCI日本株高配当低ボラティリティ(βヘッジ)」<愛称:上場高配当低ボラティリティ(βヘッジ)、証券コード:1490>を新たに設定し、東京証券取引所に上場しました。このETFは、配当利回りの高い日本株からなるボラティリティ(価格変動性)を低く抑えた株式ポートフォリオへの投資と株式市場全体の変動に対する価格感応度(β値)を低く抑えるための先物の空売り(βヘッジ)を合わせて行なうことを特徴としています。

日興アセットのETFセンター長の今井幸英は、「2016年には地政学的リスクが高まり、その影響から引き続き世界的に市場のボラティリティが高まっている中、多くの機関投資家や個人投資家の皆様はボラティリティを低く抑えた投資先を求めています。日興アセットはそのニーズにお応えするべく、ETF商品の拡充を図っており、今後もそれを継続していきたいと思います」と述べています。

「ETFエクスプレス」は、運用パフォーマンス、商品の革新性や一貫性、専門的知識の深さや透明性などの要素に基づいて運用会社を評価し、各資産クラス毎の最優秀ETF運用会社を決定します。選考プロセスは、投資家、運用会社、投資アドバイザー、販売会社、および他の業界関係者が各カテゴリーにおける最優秀会社を推薦・投票するピア・レビュー・システムを軸とし、最後にETFエクスプレス編集チームによるレビューを経て決定されます。

*日興アセットマネジメント調べ
※当該評価は過去の運用実績が評価されたもので、将来の運用成果等を保証するものではありません。

関連URL
- ETFエクスプレス アワード 2017 受賞者
(リンク »)
- 上場インデックスファンドMSCI日本株高配当低ボラティリティ(βヘッジ)
(リンク »)

本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
(リンク »)

日興アセットマネジメントについて

日興アセットマネジメントは、日本そしてアジアを代表する資産運用会社です。株式、債券、オルタナティブ、マルチアセットなど多様な資産クラスを対象とするアクティブ運用やETF(上場投資信託)を含むパッシブ運用など、革新的な投資ソリューションを提供しています。

約60年に及ぶ実績を誇り、30以上の国・地域から集まる人材を世界11カ国・地域に擁して、200名超の運用プロフェッショナルが約19.9兆円の資産を運用しています。グローバルな視点を活かし、お客様のニーズにお応えする様々な商品の開発を推進するとともに、優れた運用パフォーマンスの実現を常に追求しています。銀行などの金融機関、証券会社、生命保険・損害保険、ファイナンシャルアドバイザーなど、国内外の計300社超の販売ネットワークを通じ、個人投資家の皆様や年金基金や金融機関など世界中の機関投資家のお客様に対して幅広いサービスを提供しています。詳しくは、日興アセットマネジメントのHPをご覧ください。 (リンク »)

* 日興アセットマネジメント株式会社および連結子会社の役社員を含む。
** 日興アセットマネジメント株式会社および海外子会社の連結運用資産残高(投資助言を含む)の2016年12月末現在のデータ
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. セキュリティ

    「デジタル・フォレンジック」から始まるセキュリティ災禍論--活用したいIT業界の防災マニュアル

  2. 運用管理

    「無線LANがつながらない」という問い合わせにAIで対応、トラブル解決の切り札とは

  3. 運用管理

    Oracle DatabaseのAzure移行時におけるポイント、移行前に確認しておきたい障害対策

  4. 運用管理

    Google Chrome ブラウザ がセキュリティを強化、ゼロトラスト移行で高まるブラウザの重要性

  5. ビジネスアプリケーション

    技術進化でさらに発展するデータサイエンス/アナリティクス、最新の6大トレンドを解説

ZDNET Japan クイックポール

自社にとって最大のセキュリティ脅威は何ですか

NEWSLETTERS

エンタープライズ・コンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]