日・米・仏・スウェーデン女性対象:リプロダクティブ・ヘルスに関する意識調査結果を発表

COOK JAPAN 株式会社

From: Digital PR Platform

2017-09-12 13:00


 米国医療機器メーカー クック メディカルの日本法人Cook Japan株式会社(所在地:東京都中野区、代表取締役:矢込和彦、以下クック ジャパン)は2017年8月、日本・アメリカ・フランス・スウェーデンの都市圏に住む、子どものいない18~39歳の女性計800名を対象とした、リプロダクティブ・ヘルス※1に関する意識調査を実施しました。
※1 リプロダクティブ・ヘルスとは、妊娠・出産、避妊方法、不妊治療、女性疾患とその予防法など、性と生殖に関する健康を意味します

 クック ジャパンは、体外受精関連製品や子宮用止血バルーンカテーテル等の製品を通じて、女性のQOL向上を支援しており、今回の調査は、日本・アメリカ・フランス・スウェーデンの4カ国比較を通して、各国の女性のリプロダクティブ・ヘルスに対する意識や考え方の違いなどを明らかにすることを目的としています。

【主な調査結果】
■日本は、将来自身の子どもが欲しいと考える割合が他三国と比較して最も低い
 <図1・2>

・日本で将来子どもを持つことを希望する割合は、63.0%。対して、フランスは80.0%、アメリカは79.5%、スウェーデンは73.5%。<図1>
・いずれの年齢別においても、将来こどもが欲しいと思う気持ちは日本が最も低い
 <図2>

■将来子どもが欲しいと思わない理由の最多は、日本は「子育てをする自信がないから」が5割超。対して、他三国の理由の最多は、「現状のライフスタイルに満足しているから」で約6割<図3>

日本は「子育てをする自信がないから(51.4%)」、「子育てが大変そうに思えるから(44.6%)」と、自分では子育てを担うことが出来ないのではという自信のなさがうかがえる。一方、他三国で最も多かった「現状のライフスタイルに満足しているから」は、スウェーデン62.3%、アメリカ58.5%、フランス57.5%に対して、日本はわずか23.0%。

■日本では、女性主体の避妊方法や緊急避妊ピルの存在、性感染症とその予防方法など、性交渉に関連する情報に対する知識が、他三国と比べて不足している<図4>

・女性主体の避妊方法(ピル、子宮内避妊具〔IUD〕、避妊手術など)について、日本は66.5%が知っていると回答。アメリカ90.5%、スウェーデン90.0%、フランス86.5%と比較すると、20ポイント以上も低い。
・緊急避妊ピルについて知っている割合は、フランス81.5%、アメリカ76.5%、スウェーデン76.0%に続き、日本は最下位の50.5%。
・性感染病(クラミジア、性器ヘルペス、梅毒、ウイルス性肝炎、HIV感染症など)とその予防法について知っている割合も、日本は最下位(56.0%)。アメリカ91.0%、スウェーデン86.5%、フランス80.5%。

 なおクック ジャパンでは、リプロダクティブ・ヘルスに関する啓発活動の一環として、9月29日(金)に一般の方(学生含む)約80名を対象としたセミナー「性と生殖の識者と考える、未妊※2・妊娠・不妊の話と未来の私」を実施します。当日は、今般の国際意識調査について新たな結果データを追加で公表すると共に、日本で唯一の出産ジャーナリスト河合 蘭氏などをゲストに迎え、「産む/産まない」の事例、妊娠に関する医学的知識、さらに不妊治療の現場の声をご紹介し、子どもを持つ選択肢を含めたライフプランニング・キャリアプランニングについて主体的に考えていただく機会を提供します。
※2未妊とは、「いつかは子どもが欲しい」と思っているのに、様々な理由でなかなか実現できない状態を指します

 クック ジャパンでは今後も、リプロダクティブ・ヘルス事業と啓発活動を通じて、女性のQOL向上を支援して参ります。

【調査概要】
■調査対象者:日本・アメリカ・フランス・スウェーデンの都市部に住む18~39歳の子どものいない女性
※日本は1都3県(東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県)、アメリカはロサンゼルス・ニューヨーク近郊、フランスはパリ近郊、スウェーデンは都市人口上位5位の都市が対象
■調査人数:計800名(各国200名)各国とも10代(18・19歳)、20代前半、20代後半、30代前半、30代後半 40名ずつ
■調査方法: インターネット調査


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