2018年1月31日
IQVIA アイ・エム・エス・ジャパン株式会社
IQVIA（アイキューヴィア）日本法人、社名変更のご案内 2018年4月1日より新社名へ
IQVIAソリューションズジャパン株式会社（アイ・エム・エス・ジャパン株式会社）
IQVIAサービシーズジャパン株式会社（クインタイルズ・トランスナショナル・ジャパン株式会社）
2017年11月、QuintilesIMSは、『IQVIA（アイキューヴィア）』（本社：米国、会長兼CEO アリ・ブースビ、日本担当プレジデント湊 方彦）へ社名およびブランドを変更しましたが、本年4月1日をもちまして、その日本法人であるアイ・エム・エス・ジャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：宇賀神史彦）およびクインタイルズ・トランスナショナル・ジャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長兼IES事業本部長：清水昇、臨床開発事業本部長：品川丈太郎）両法人ともに、以下のとおり『IQVIA』を冠する社名へ変更する運びとなりましたことを発表します。今後、両法人は以下の社名のもとソリューションやサービスの新たな提供や更なる改善に鋭意努力いたす所存です。なお、これに伴う法人体制及び各事業の変更はございません。
現社名：アイ・エム・エス・ジャパン株式会社新社名：IQVIAソリューションズジャパン株式会社英語表記 ：IQVIA Solutions Japan K.K.
現社名：クインタイルズ・トランスナショナル・ジャパン株式会社新社名：IQVIAサービシーズジャパン株式会社英語表記 ：IQVIA Services Japan K.K.
変更日 ：両社ともに2018年4月1日
2016年のIMSとクインタイルズの合併以降、これまで両社で培ってきた経験やノウハウをあらためて整理し、昨年のIQVIA誕生と共に世界標準となる原動力を、“IQVIA CORE™（アイキューヴィアコア）”として、“データ”、“テクノロジー”、“分析力”、“人”の4つに集約しました。我々は、このIQVIA CORE™を駆使することで、リアルワールド・データによる知見、次世代型の臨床開発、機械学習などのテクノロジー、そして高度な分析をはじめとするコンサルティングなどにより、医薬品ライフサイクル全般の最適化のご支援が可能になり、我々が提供するサービスを通して、日本の医療や患者さんへ貢献したいと考えています。さらに、新たな価値を提供させていただくために、私たち自身もこの原動力IQVIA CORE™を基に率先して変革へ挑戦してまいります。
また、個人のプライバシーを保護するために、幅広く多様なガバナンスの実践や、運用面、技術面および物理面での安全対策・情報管理に、これからも取り組んでいきます。IQVIAは、世界中のデータ保護当局、信頼できる第三者、プライバシーの専門家らと緊密に連携することで、プライバシー保護に鋭意努めてまいります。
IQVIAについて
IQVIA （NYSE:IQV）は、情報や革新的テクノロジー、及び臨床試験サービスを提供する世界的なリーディングカンパニーであり、データとサイエンスを駆使して、ヘルスケアに関連するお客様が患者様により良いソリューションを提供することに貢献しています。IMS HealthとQuintilesが統合することで誕生したIQVIA は、ヘルスケアの発展に寄与する医療情報、テクノロジー、分析力および人知による創意工夫を活用した幅広いソリューションを提供しています。私たちIQVIAは、お客様が新たなアプローチで臨床開発や製品の上市・販売を実現し、自信を持ってイノベーションに取り組み、いち早く有意義なヘスルケアアウトカムを実現できるようお手伝いします。世界100カ国以上で活躍する、およそ5万5000人の当社社員一人一人が、ヒューマンデータサイエンスの実現に尽力しています。この、ヒューマンデータサイエンスの原動力は「IQVIA CORE™」であり、ビッグデータ、革新的なテクノロジーと専門的かつ広範な知識に裏付けされた分析力とを結集した、実用的かつ唯一無二のインサイトによってこれらを可能にしているのです。
IQVIA は、患者様の個人情報の保護の分野においても世界をリードしています。ヘルスアウトカムを発展させるのに必要な情報を収集し分析する一方で、様々なプライバシー保護のための技術や安全対策に取り組んでおります。IQVIAが持つインサイトや実行力は、患者様の治療・治癒の実現を目指すバイオテクノロジー企業、医療機器メーカー、製薬企業、医学研究者、政府機関、保険者その他の医療関係者の皆様が、疾患や人間行動、サイエンスの進歩を追求するのにきっとお役に立てるものと考えております。IQVIAの詳しい情報はこちら（www.IQVIA.com）をご覧ください。
※日本向けのURLはこちら（www.iqvia.co.jp）
IQVIA アイ・エム・エス・ジャパン株式会社
IQVIA（アイキューヴィア）日本法人、社名変更のご案内 2018年4月1日より新社名へ
IQVIAソリューションズジャパン株式会社（アイ・エム・エス・ジャパン株式会社）
IQVIAサービシーズジャパン株式会社（クインタイルズ・トランスナショナル・ジャパン株式会社）
2017年11月、QuintilesIMSは、『IQVIA（アイキューヴィア）』（本社：米国、会長兼CEO アリ・ブースビ、日本担当プレジデント湊 方彦）へ社名およびブランドを変更しましたが、本年4月1日をもちまして、その日本法人であるアイ・エム・エス・ジャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：宇賀神史彦）およびクインタイルズ・トランスナショナル・ジャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長兼IES事業本部長：清水昇、臨床開発事業本部長：品川丈太郎）両法人ともに、以下のとおり『IQVIA』を冠する社名へ変更する運びとなりましたことを発表します。今後、両法人は以下の社名のもとソリューションやサービスの新たな提供や更なる改善に鋭意努力いたす所存です。なお、これに伴う法人体制及び各事業の変更はございません。
現社名：アイ・エム・エス・ジャパン株式会社新社名：IQVIAソリューションズジャパン株式会社英語表記 ：IQVIA Solutions Japan K.K.
現社名：クインタイルズ・トランスナショナル・ジャパン株式会社新社名：IQVIAサービシーズジャパン株式会社英語表記 ：IQVIA Services Japan K.K.
変更日 ：両社ともに2018年4月1日
2016年のIMSとクインタイルズの合併以降、これまで両社で培ってきた経験やノウハウをあらためて整理し、昨年のIQVIA誕生と共に世界標準となる原動力を、“IQVIA CORE™（アイキューヴィアコア）”として、“データ”、“テクノロジー”、“分析力”、“人”の4つに集約しました。我々は、このIQVIA CORE™を駆使することで、リアルワールド・データによる知見、次世代型の臨床開発、機械学習などのテクノロジー、そして高度な分析をはじめとするコンサルティングなどにより、医薬品ライフサイクル全般の最適化のご支援が可能になり、我々が提供するサービスを通して、日本の医療や患者さんへ貢献したいと考えています。さらに、新たな価値を提供させていただくために、私たち自身もこの原動力IQVIA CORE™を基に率先して変革へ挑戦してまいります。
また、個人のプライバシーを保護するために、幅広く多様なガバナンスの実践や、運用面、技術面および物理面での安全対策・情報管理に、これからも取り組んでいきます。IQVIAは、世界中のデータ保護当局、信頼できる第三者、プライバシーの専門家らと緊密に連携することで、プライバシー保護に鋭意努めてまいります。
IQVIAについて
IQVIA （NYSE:IQV）は、情報や革新的テクノロジー、及び臨床試験サービスを提供する世界的なリーディングカンパニーであり、データとサイエンスを駆使して、ヘルスケアに関連するお客様が患者様により良いソリューションを提供することに貢献しています。IMS HealthとQuintilesが統合することで誕生したIQVIA は、ヘルスケアの発展に寄与する医療情報、テクノロジー、分析力および人知による創意工夫を活用した幅広いソリューションを提供しています。私たちIQVIAは、お客様が新たなアプローチで臨床開発や製品の上市・販売を実現し、自信を持ってイノベーションに取り組み、いち早く有意義なヘスルケアアウトカムを実現できるようお手伝いします。世界100カ国以上で活躍する、およそ5万5000人の当社社員一人一人が、ヒューマンデータサイエンスの実現に尽力しています。この、ヒューマンデータサイエンスの原動力は「IQVIA CORE™」であり、ビッグデータ、革新的なテクノロジーと専門的かつ広範な知識に裏付けされた分析力とを結集した、実用的かつ唯一無二のインサイトによってこれらを可能にしているのです。
IQVIA は、患者様の個人情報の保護の分野においても世界をリードしています。ヘルスアウトカムを発展させるのに必要な情報を収集し分析する一方で、様々なプライバシー保護のための技術や安全対策に取り組んでおります。IQVIAが持つインサイトや実行力は、患者様の治療・治癒の実現を目指すバイオテクノロジー企業、医療機器メーカー、製薬企業、医学研究者、政府機関、保険者その他の医療関係者の皆様が、疾患や人間行動、サイエンスの進歩を追求するのにきっとお役に立てるものと考えております。IQVIAの詳しい情報はこちら（www.IQVIA.com）をご覧ください。
※日本向けのURLはこちら（www.iqvia.co.jp）
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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