ふるさと納税サイト「ふるなび」で30自治体がふるさと納税情報の掲載を一斉スタート！ 魅力的な返礼品が続々登場。掲載自治体数は200を突破！

株式会社アイモバイル（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：野口哲也、東証一部上場：証券コード6535、以下アイモバイル）が運営するふるさと納税サイト「ふるなび」（ (リンク ») ）（以下ふるなび）は、2018年9月3日（月）より、30自治体のふるさと納税情報の掲載を開始し、掲載自治体数が200を突破しました。

今回掲載を開始した自治体様の返礼品には日本三大地鶏のひとつ「名古屋コーチン」や岐阜が誇る「飛騨牛」等の逸品食材から大人気繊維製品メーカー「エアウィーヴ」など四季折々の旬な味覚や、魅力的な返礼品を豊富に取り揃えており、ふるさと納税を通して全国各地の特産品をお楽しみいただけます。

今回の30自治体のふるさと納税情報の掲載追加により、「ふるなび」の掲載自治体数は200を突破し、よりユーザーに地域のふるさと納税情報を提供できるポータルサイトとして地域活性化を支援してまいります。

■2018年9月新規掲載開始自治体について＜ (リンク ») ＞
　2018年9月3日より「ふるなび」で掲載される自治体が増えました。今回は過去最高の同時掲載開始の30自治体です。いずれも地域の特色が出ており、人気の食材から雑貨日用品まで「ふるなび」で人気が出ること間違いなしのおすすめ自治体ばかりです。


■ふるさと納税サイト「ふるなび」について　＜ (リンク ») ＞
「ふるなび」では、ふるさと納税を通じて全国の市町村に寄附金を集めることで地域活性化を支援しています。ふるさと納税業界では初となるふるさと納税コンシェルジュサービス「ふるなびプレミアム」（ (リンク ») ）や地域の名産品を高級飲食店で楽しめる体験型ふるさと納税「ふるなびグルメポイント｣（ (リンク ») ）、ふるさと納税で旅行に行ける「ふるなびトラベル」（ (リンク ») ）、クラウドファンディング型ふるさと納税サイト「ふるなびクラウドファンディング」（ (リンク ») ）など寄附者へふるさと納税の認知啓蒙を目的としたふるさと納税関連サービスを多数展開しており、引き続き、ふるさと納税者及び契約自治体の、「ふるなび」サービス利用満足度の向上を目指してまいります。


【アイモバイルについて】
アイモバイルはインターネットを通じて、高度で安心し喜んでもらえるサービスの創造、提供を行い、モバイル広告に改革を起こしたいという想いを胸に2007年に創業いたしました。現在では、インターネット広告事業を軸とし、国内最大級の規模を誇るアドネットワーク「i-mobile Ad Network」を提供しております。また、当社は、これまで培われた顧客基盤と自社開発による迅速かつ幅広い事業展開を強みとしており、アフィリエイト事業、動画広告事業及びDSP事業等の多種多様な広告配信サービスを展開し、昨年にはデジタルサイネージ広告事業「SCEEN（シーン）」の提供を開始するなど、新しい技術の創造やサービスの構築に取り組んでおります。昨今では広告事業に加え、現在サービス開始5年目を迎えるふるさと納税サイト「ふるなび」の運営を行っております。


【株式会社アイモバイル　会社概要】
社名　： 株式会社アイモバイル
所在地： 東京都渋谷区桜丘町22-14 N.E.S.ビル N棟
代表者： 代表取締役社長　野口 哲也
設立　： 2007年8月17日
URL　 ： (リンク »)

【本リリースに関するお問合せ】
株式会社アイモバイル
事業企画本部 自治体サービス事業部
担当： 西川
TEL ： 03-6674-2066
Mail： support@furunavi.jp

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