全国47都道府県の女性10,000人に聞いた「ジャドマ通販女子大調査」レポート第3弾

公益社団法人日本通信販売協会

From: 共同通信PRワイヤー

2019-03-18 13:00

2019年3月18日

日本通信販売協会

新元号の春、外見も思い切ってチェンジ!?
ファッション、美容…変身願望が最も強い県は、宮崎県!
一方で、イメチェンしない“ブレない女子県”は、神奈川県が1位
イメチェンアイテム“投資金額”1位は、東京都
約7割の女性が今後イメチェンしたいと回答

公益社団法人 日本通信販売協会(略称:JADMA・ジャドマ、事務局:東京都中央区、阿部嘉文会長、正会員:466社、3月15日現在)では、「ジャドマ通販研究所( (リンク ») )」から、 通信販売に関する調査レポートを定期的に発表しています。今回は、全国47都道府県の20~50代女性10,000人を対象に、春の「イメージチェンジ」に関する意識・実態調査を行いました。

春は、新生活のスタートシーズン。髪型やファッション、メイクなどを一新してイメージチェンジ=イメチェンするという方も多いのではないでしょうか。“平成最後の春”となる今年2019年を節目に、例年より大胆にイメチェンしたいという方もいるかもしれません。そこで今回は、47都道府県の女性10,000人に調査を行い、この春イメチェンしたいと考えている人が最も多い県、逆にブレない県のほか、都道府県別のイメチェンアイテム購入金額について比較を行いました。合わせて、県民性研究の第一人者・矢野新一氏に調査結果に対する分析コメントをしていただきました。


■調査結果サマリー
(1)約7割の女性が「イメチェンしたい」! 最も願望が強いのは宮崎県、一方ブレないのは神奈川県
(2)服、メイク用品…イメチェンのために支払える金額は? イメチェンアイテム投資県1位は「東京都」!
(3)イメチェンの味方、通販! 「簡単にコスメが買える」「服を気楽に試せる」…半数以上の女性が支持

当調査結果は、JADMAが運営する「ジャドマ通販研究所」ウェブサイトでも、ご覧いただけます。
全国47都道府県の結果詳細も、公開しています。 (リンク »)

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詳しくは、上記URLの「ジャドマ通販研究所」ウェブサイトをご覧ください。


調査結果 詳細
(1) 約7割の女性が「イメチェンしたい」! 最も願望が強いのは宮崎県、一方ブレないのは神奈川県

はじめに、今後イメチェンしたいかきくと、69.0%と約7割の女性が「そう思う」と回答(「そう思う」「まあそう思う」の合計)。多くの女性がイメチェンを図りたいと考えているようです。都道府県別に結果を見ると、「そう思う」と考えている人が最も多いのは「宮崎県」(77.0%)。さらに、「栃木県」(76.5%)、「佐賀県」(76.0%)が続きました。 ここから、宮崎県は“変身願望が最も強い”県と言えそうです。

また、実際にイメチェンを行うことがあるかもきくと、全体では50.2%が「はい」と回答しており、イメチェンを実施する人は半数程度であることがわかります(グラフ2)。都道府県別で見ると、イメチェンする人が最も多かったイメチェン実施県は「沖縄県」(60.5%)となりました。逆にイメチェンする人が最も少ない“ブレない女子”が多い県は、「神奈川県」(56.0%)<イメチェンを行わない回答率>という結果となっています。

県民性研究家 矢野新一氏コメント:変身願望が強い県1位、宮崎県ってどんな所?
・宮崎は昔から美人が多いところ。気が強くて負けず嫌いで、男性に比べしっかりしていますし、何事にも積極的で行動力もあります。おおらかで明るく元気がいい人が多く、細かいことに目くじらを立てることもありません。情熱的で働き者です。一昔前、宮崎では女性の給与が安いため、夜もバイトをする人が少なくなかったこともありました。
大学は大阪に行く人が多いですが、数年で帰ってくるケースが多いようです。結婚すると姉さん女房になり、夫の稼ぎによっては共働きすることもあります。どちらかというと、コツコツ貯めるタイプではありません。元気なだけにスポーツ好きですが、負けるとイメチェンをしたくなるのかもしれません。

県民性研究家 矢野新一氏コメント:ブレない女子県1位、神奈川県ってどんな所?
・神奈川の女性は、どことなく知的でセンスもいいです。地元意識が強く、プライドも高いです。「人生楽しく生きる」のがモットーで、マイペースの人が多く、ファッションに関してもこだわりが強いですが、流行やブランドに左右されることは少ないです。初めての人とも気軽につきあう社交性がありますし、もちろん、新しいものも好み。ドライなタイプが多く、気が強く自己主張も多いです。何事にも淡泊で、ゴーイングマイウェイの傾向があります。
ファッション、髪型、メイクなど、自分の「イメージ」があるので、「イメージチェンジ」をしないのでしょう。


調査結果 詳細
(2)服、メイク用品…イメチェンのために支払える金額は? イメチェンアイテム投資県1位は「東京都」!  

では、イメチェンアイテムに投資し意欲的に変身しようとしているのは、どの都道府県の女性なのでしょうか。それぞれ新しい「服」「下着」「メイクアップ関連」「スキンケア関連」「ヘアメイク関連」「ネイル関連」「アクセサリー」といったアイテムごとに「イメージチェンジ」のために支払ってもよいと感じる金額をきき、7項目の金額を合計で比較しました。
その結果、都道府県別では「東京都」の平均金額が「44,701円」となり1位に。2位は「京都府」で平均金額が「42,283円」、3位は福岡県で平均金額が「41,192円」となりました。最下位は、「宮崎県」で「29,693円」となりました。2位と2,500円近くも差をつけた東京都は、“イメチェンアイテム投資県”と言えそうです。

県民性研究家 矢野新一氏コメント:イメチェンアイテム投資金額1位 東京都ってどんな所?
・東京が1位なのはプライドが高いためでしょう。東京のOLさんはもともと所得が高いですし、結婚相手の夫も所得が高いと言えます。目が肥えているだけに、結果的に高いものを購入するので、当然1位でしょう。
逆に最下位は宮崎。イメチェン意識は1位ですが、金額では最下位になっています。九州は亭主関白のイメージがありますが、宮崎は女性が強いところ。また、宮崎の女性は一目惚れすることが多く「恋多き女」と言われています。宮崎の女性は、ある調査で「恋愛で相手につくす1位」となりました。かつ、年下好みの姉さん女房が多い都道府県と言われるだけに、イメチェンアイテムにまで手が回らないのかもしれません。


また、イメチェンアイテム別に毎年購入率を調べると、「岩手県」が「下着」(58.0%)、「メイクアップ関連」(50.0% ※栃木県と同率)、「スキンケア関連」(53.0%)のカテゴリで1位に、「服」(72.5%)、「アクセサリー」(30.5%)のカテゴリで2位になりました。


調査結果 詳細
(3)イメチェンの味方、通販! 「簡単にコスメが買える」「服を気楽に試せる」…半数以上の女性が支持

最後に、服やコスメの購入に【通販】を利用することで「イメージチェンジ」がしやすいと思うかきくと、51.3%が「そう思う」と回答(「そう思う」「まあそう思う」の合計)。半数以上の女性が通販をイメチェンの心強い味方だと考えていることがわかります。また、その理由をきくと、「簡単にいつもと違うコスメが買えて、楽にイメチェンができるから」(23歳)、「入りにくいような雰囲気のお店の服にも挑戦できるから」(31歳)などの意見がきかれました。通販の手軽さは、イメチェンにぴったりだと考えられているようです。

今回の調査で、約7割もの女性がイメチェンを行いたいと考えていることがわかりました。手軽にいつもと違う商品を比較したり、購入したりできる通販、ぜひ活用してみてください。


■県民性研究家 矢野新一氏 プロフィール
1949年東京生まれ。神奈川県立横浜平沼高校卒、専修大学経営学部(コンピュータ経営管理)卒業後、市場調査会社、ファーストフード業界を経て、(株)ランチェスターシステムズに入社。チーフコンサルタントとして活躍後、1985年に独立。(株)ランチェスター戦略研究所を、1990年には(株)NO.1戦略研究所を設立。現在に至る。マーケティング販売戦略の第一人者として東奔西走中。特に地域戦略やランチェスター戦略に関しての理論や指導はNO.1。ランチェスター戦略関連本は20冊。また、県民性研究の第一人者で「県民性博士」と呼ばれている。県民性の著作も20冊を超える。


調査概要
調査名:ジャドマ通販研究所 通販女子大調査2018
実施時期:2018年10月16日から17日
調査手法:インターネット調査
調査対象:20~50代女性10,000人
(東京都400人、神奈川県300人、大阪府300人、愛知県300人、福岡県300人、他都道府県は均等割付)

参考
団体概要
公益社団法人  日本通信販売協会(Japan Direct Marketing Association・略称JADMA・ジャドマ)は、特定商取引法の第30条に位置づけられた通信販売業界を代表する公益法人です(1983年設立)。アフターケアの徹底、広告表現の適正化、通販110番での相談などを、消費者団体や、官公庁の消費者窓口などと協力して進めています。

所在:東京都中央区日本橋小舟町3-2リブラビル2階、会長:阿部嘉文
正会員社数:466社(2019年3月15日現在)  (リンク »)

通販110番について
通信販売に係る消費者トラブルの迅速、的確な処理と通信販売業界に対する要望の収集を目的として、1984年5月からJADMA(ジャドマ)の中に消費者相談窓口「通販110番(電話03-5651-1122)」を設けています。消費生活センター、一般消費者からの苦情、問い合わせ、要望等について、公的な資格を有する相談員が応じています。



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