1月26日に世界の大タワーとランドマークが団結してオーストラリアに支持表明

CNタワー(CN Tower)

From: 共同通信PRワイヤー

2020-01-27 14:55

1月26日に世界の大タワーとランドマークが団結してオーストラリアに支持表明

AsiaNet 82660 (0138)


【トロント2020年1月25日PR Newswire=共同通信JBN】World Federation of Great Towersの一員、CNタワー(CN Tower)と世界各地のランドマークが団結し、壊滅的な森林火災と格闘、回復を図るオーストラリアへの認識を啓発して支持を表明する。

Photo - (リンク »)

オーストラリア国民の祝日の1月26日夜、CNタワーや多くのランドマークは同国のナショナルカラー、緑色と金色にライトアップされる。ほかにも、ソーシャルメディア、オンラインを通じてこの試みに加わろうとしている。現時点で参加が確認されたタワーやランドマークは以下の通り。

*ベルリンテレビ塔(ドイツ・ベルリン)
*釜山タワー(韓国・釜山)
*カルガリータワー(カナダ・カルガリー)
*CNタワー(カナダ・トロント)
*エッフェル塔(フランス・パリ)
*エンパイアステートビル(米国・ニューヨーク)
*ユーロマスト(オランダ・ロッテルダム)
*ラ・グランド・ルー(観覧車)(カナダ・モントリオール)
*Nソウルタワー(韓国・ソウル)
*ナイアガラ瀑布(カナダ/米国・ナイアガラフォールズ)
*ワン・リバティ(米国・フィラデルフィア)
*パビヨン・ボンスクール(カナダ・モントリオール)
*リユニオンタワー(米国・ダラス)
*ロイヤルリバービルディング(英国・リバプール)
*ザ・シャード(英国・ロンドン)
*スカイタワー(ニュージーランド・オークランド)
*東京タワー(日本・東京)
*トロントサイン(カナダ・トロント)
*ウィリスタワー(米国・シカゴ)

CNタワーのピーター・ジョージ最高執行責任者(COO)は「オーストラリアは史上最悪の森林火災に見舞われている。現在進行中の危機の規模とそれが環境、住民、野生動物に及ぼす影響は、世界中のわれわれ全員を心配させている。このような状況下で、世界的な支持表明は多くの人に意味があると思っている。それはオーストラリア国民、とりわけ最前線にいる人々に強力な支持のメッセージを送るだけでなく、希望を抱いて世界が行動するよう刺激を与えられる」と語った。

行動を起こそうとしている人は誰でも、オーストラリア赤十字(www.redcross.org.au/campaigns/disaster-relief-and-recovery-donate )、NSW地方消防隊( (リンク ») )、WIRES Wildlife Rescue( (リンク ») )などの団体に寄付することができる。

▽CNタワーについて
高さ553.33メートルのカナディアンナショナルタワー(Canadian National Tower)は工学上の驚異であるとともに、受賞歴のあるダイニング・エンターテインメントの目的地で、40年余りトロントの“必見”アトラクションになっている。CNタワーには昨年、198万人以上が訪れた。詳細はwww.cntower.ca を参照。

▽Canada Lands Companyについて
Canada Lands Companyは、不動産開発とアトラクション管理に集中する自己資金の国有公社で、1995年から所有・運営資産の可能性を最大限活用し、カナダのコミュニティーと体験を豊かにしてきた。Canada LandsはCNタワー、トロントのダウンビューパーク、モントリオールのオールドポートや科学センターを運営するアトラクション管理のリーダーである。Canada Lands Companyはカナダ国民のために経済、社会、環境の価値の向上に努め、創設以来10億ドル以上の経済的利益をカナダにもたらした。詳細はwww.clc.ca を参照。

▽問い合わせ先
Jennifer Paige
Director, Marketing and Communications
CN Tower
+1-416-601-4750
jpaige@cntower.ca

ソース:CN Tower

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

NEWSLETTERS

エンタープライズコンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]