学校法人帝京大学、株式会社ゲノム創薬研究所、独立行政法人製品評価技術基盤機構の三者が契約を締結

2021年3月30日
帝京大学

学校法人帝京大学、株式会社ゲノム創薬研究所、
独立行政法人製品評価技術基盤機構の三者が
有望菌株の優先使用に関する契約を締結


　
　2021年3月3日、学校法人帝京大学［理事長・学長：冲永佳史　東京都板橋区加賀］と株式会社ゲノム創薬研究所［代表取締役：安川喜久夫　東京都文京区本郷］、独立行政法人製品評価技術基盤機構（以下、NITE）［理事長：辰巳敬　東京都渋谷区西原］は、希少放線菌の利用に関する優先使用契約を締結いたしましたので報告いたします。
　本契約は、希少放線菌の抗菌活性を示す培養液中の新規構造を有すると推定される抗生物質の作用機序を解析するものです。本抗生物質は、株式会社ゲノム創薬研究所がNITEとの共同研究によって見出したものであり、カイコ細菌感染モデルにおける治療効果を指標とした探索によって同定されました。今後はゲノム創薬研究所との共同研究により、帝京大学医真菌研究センターの関水和久所長のもとで、浜本洋准教授を中心に、この抗生物質の作用機序を明らかにし、多剤耐性菌に有効な新規抗生物質の開発、及び、応用研究に貢献いたします。
多剤耐性菌は、日本でも黄色ブドウ球菌感染によるものだけで年間4000人が亡くなっていると推計されております（*1）。対策がなされない場合、全世界で2050年には5000万人が多剤耐性によって亡くなると予想されている深刻な問題となっています（*2）。一方で、新規抗生物質の開発は停滞しており、大学やベンチャー企業を中心とした新しいアイデアに基づく新薬のシーズの開発が望まれております。本共同研究は、社会的に必要とされている感染症治療薬の開発に貢献することが期待されます。

（*1） J Infect Chemother. 2020, 26, 367-371
（*2） Antimicrobial Resistance: Tackling a crisis for health and wealth of nations, the O’Neill Commission, UK, December 2014

 
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　　　　写真　安川喜久夫代表取締役（左）、冲永佳史理事長・学長（中央）、辰巳敬理事長（右）
　　　　※写真撮影時のみマスクを外しています。