ビーブレイク、テレワークに関する実態調査を実施

株式会社ビーブレイクシステムズ

From: 共同通信PRワイヤー

2021-04-27 11:00

テレワークの一番の課題は「コミュニケーション」、2020年4月調査時と変わらず

2021年4月27日
株式会社ビーブレイクシステムズ

                             
テレワークに関する実態調査を実施
テレワークの一番の課題は「コミュニケーション」 、2020年4月調査時と変わらず 

 

株式会社ビーブレイクシステムズ(本社:東京都品川区 代表取締役:白岩次郎 東証マザーズ上場:証券コード3986 以下「ビーブレイクシステムズ」)は、「経営者・役員・会社員」を対象にテレワークに関して、インターネットによるアンケート調査(調査期間:2021年4月16日~17日、有効回答数1,050名) を実施いたしました。

 
調査結果サマリー
 ・テレワークの制度について、「(コロナ流行)以前からあった」と回答した方の割合が16%、「コロナ対策のために導入された」と回答した方の割合が29%であった。IT業ではコロナ流行前も41%の会社でテレワーク制度があり、コロナ対策のためにテレワーク制度を導入した会社を合わせると74%の会社でテレワーク制度を導入している。また、従業員数が少ない会社は低く、従業員数が多くなるにつれ高くなるという傾向にあった。

・テレワーク制度がある会社の85%はコロナ対策としてテレワークが推奨された。

・緊急事態宣言中のテレワーク実施状況には業種や職種、地域で大きな差があった。また、前回調査(2020年4月)時と比較したところ、テレワークの実施状況にはそれほどの差はなかったが、「テレワークは実施されていないが時差出勤が認められている」が若干減少していた。

・緊急事態宣言中にテレワークを実施した会社の80%が宣言解除後もテレワークを実施している。

・テレワークを実施する際に感じる課題については、前回調査(2020年4月)時同様、「コミュニケーションが難しい」が一番多かった。なお「自宅にプリンタ、机、いすなどの備品が備わっていない」、「契約書・請求書の押印のために出社しなければならない」の回答の割合は減少していた。

・テレワーク導入に伴い導入されたツールは、「Web会議システム」、「チャットツール」が多い。

 

詳しい調査結果は、当社運営メディア「WORK-PJ」の以下ページにてご覧いただけます。
(リンク »)

 
ビーブレイクシステムズ 会社概要
商号:株式会社ビーブレイクシステムズ
本社所在地:東京都品川区西五反田2-19-3 五反田第一生命ビル
代表取締役:白岩 次郎
設立:2002年7月
事業内容:システム開発
コーポレートサイト:h (リンク ») (リンク »)
公式Facebook: (リンク »)
運営メディア”WORK-PJ”「働く」を考える: (リンク »)

 
クラウドERP MA-EYES
プロジェクト管理を中心に企業の業務全般をサポートするERPシステムです。業種や導入方法によって複数のシリーズを展開しています。企業の業務の効率化と生産性の向上に貢献いたします。
【画像: (リンク ») 】
MA-EYES 製品サイト
(リンク »)

 
クラウドワークフローシステムMA-EYES
初期費用30,000円、月額15,000円から使えるワークフローシステムです。多段階承認や代理承認、条件分岐などニーズにあった承認プロセスを実現できます。申請フォームはドラッグ&ドロップで簡単に作成することができます。また、他の業務についてもシステム化したい場合には、システムを拡張することが可能です。
【画像: (リンク ») 】
クラウドワークフローシステムMA-EYES 製品サイト
(リンク »)

 

ビーブレイクシステムズにおけるクラウドサービス
ビーブレイクシステムズでは、様々なマネジメントサービスの中からお客様にとって最適なシステム・サービスを選定し、選定された複数のシステムやサービスを繋ぎ一つのシステムとしてご提案する「コネクテッド・クラウド」をご提供しています。

コネクテッド・クラウド サービスサイト
(リンク »)

 



本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

NEWSLETTERS

エンタープライズコンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]