広報DXツール「PRオートメーション」が効果測定機能を拡充!

プラップノード株式会社

From: Digital PR Platform

2021-09-01 15:00


広報PRのデジタルトランスフォーメーション(DX)を推進するプラップノード株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:渡辺幸光、以下 プラップノード)は、広報PR業務をデジタル技術で変革するSaaS型クラウドサービス「PRオートメーション」( (リンク ») ) に、編集記事か転載記事かを判定する「編集記事(ワイヤー サービス)判定」や、記事の論調を判断する「ポジネガ判定」などの新機能を2021年9月1日(水)より追加いたします。

効果測定機能の拡充を行うことで、広報活動の振り返りがより簡単に・より正確なものになることを目指しています。

■新機能

リリース関連記事判定

獲得した露出記事が、リリース配信による露出か、それ以外かを判定してグラフ化します。プレスリリース などを通じて自ら発信した活動の結果、露出したのか、メディアからの問い合わせで露出したのかを簡単に判断することができます。


編集記事(ワイヤーサービス)判定

記者や編集者が手がけた編集記事か、ワイヤーサービスの転載記事(リリースが原文のまま転載された記事)かを判定します。広報PR業務において重要な成功指標となる“記者によって執筆された記事数および割合”を確認することができます。


ポジネガ判定

露出記事の論調が、好意的(ポジティブ)、批判的(ネガティブ)、中立的(ニュートラル)かを自動で判定 してグラフ化します。獲得した記事の論調判断をすることで正しい広報活動ができているかを確認できます。


<新機能 画面イメージ>





(リンク »)









クリッピングの分類設定

取得した露出記事を、設定しておいたカテゴリごとに分類できます(最大20件)。「新製品」「開発関連」といったビジネスカテゴリごとの露出結果抽出や、ブランドやグループ会社ごとに露出結果を確認する際に 役立ちます。

<クリッピングの分類 イメージ>



(リンク »)



今回搭載された機能は多くの企業からご要望をいただいていた機能です。これからもお客様からのニーズを もとに、PR業務の省力化・見える化を実現する利便性の高いツールへと日々進化させてまいります。

プラップノードでは、これからもPRの知見とテクノロジーを基に、革新的なソリューションを開発・提供することで、企業のコミュニケーション活動におけるDXを推進してまいります。

■「PRオートメーション」概要
広報PR業務には、目の前の作業に追われ戦略立案に時間が割けなかったり、広報担当者の異動等により 知見が途切れてしまうといった業務プロセスの非効率性という課題が長年にわたってありました。「PRオート  メーション」は、クラウド型のオールインワンツールとして、従来のアナログな広報PR業務を効率化・自動化し、広報担当者の業務負担を大幅に軽減します。また広報PR業務の見える化を通じて、最適なタイミングでの  メディアアプローチや、リリース配信後の分析を一貫して可能にします。さらにSNS分析ツール等、コミュニケーション領域で活用可能なマーケティングツールと連携しており、常に最新のデータを確認することができます。

■「PRオートメーション」3つのポイント
1.オールインワンツールで広報PR業務を自動化
企画立案、プレスリリースの配信※、メディアリレーションの管理、クリッピングといった広報PR活動が「PRオートメーション」で完結します。  ※Digital PR Platformを通じて24媒体での転載とネット上の拡散がなされます。

2.広報PRの作業を効率化
プレスリリースの作成、配信結果分析やレポート作成など、時間のかかる作業を効率化します。シャドーワークとなっていた作業を「PRオートメーション」で簡易化します。

3.データに基づいて広報PRのプロセスと成果を見える化
広報PR担当者ごとに保有していたデータや、使用ツールごとに管理していたデータを「PRオートメーション」で一元管理することで、プロセスや成果を見える化します。属人的な広報PR業務を、データドリブンな広報PRへと変革します。

■「PRオートメーション」のプランと料金
「PRオートメーション」のプランは3種類です。 ※ご契約は、最短6か月間~となります。
※FAX利用やテレビ、紙(新聞・雑誌)のクリッピングはオプションとなり、別途申し込みが必要となります。


(リンク »)


【プラップノード株式会社 会社概要】
会社名:プラップノード株式会社
所在地:東京都港区赤坂1-12-32アーク森ビル33階
設立:2020年3月2日
代表者:渡辺 幸光
資本金:2億円(資本準備金を含む)
事業内容:デジタルコミュニケーション領域におけるソリューション提供
URL: (リンク »)

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