Shutterstock、世界中の企業マーケティング担当者を対象にした ダイバーシティコンテンツに関する意識調査を発表

Shutterstock, Inc. (NYSE: SSTK)は本日、「DE&I in Marketing：A Global Report by Shutterstock」を公開し、世界中のマーケティング担当者を対象に実施した、ダイバーシティコンテンツに関する意識調査の結果を発表しました。本調査は、オーストラリア、ブラジル、フランス、ドイツ、イタリア、韓国、スペイン、英国、米国のマーケティング担当者2,700人を対象としており、マーケティングコンテンツにおいてどれほどダイバーシティ（多様性）を考慮しているか、また、世界情勢に合わせてどのような意思決定を行っているか、といった項目について明らかにしています。

Shutterstockのダイバーシティ、エクイティ、インクルージョン部門のグローバルヘッドであるMeeckel Beecherは次のように述べています。「今回の調査結果は、過去1年半の歴史的な出来事が、マーケティングコンテンツにどのような影響を与えてきたか、特にコンテンツの表現において多様性がどれほど重視・優先されてきたかを示しています。過去1年半、新型コロナウイルスの影響により、世界各地でロックダウンが実施されました。こうした状況にも関わらず、コンテンツ制作は加速しており、依然として創造性（クリエイティビティ）は保たれています。現在、多様性を主張する抗議運動に世界中のメディアが注目し、かつてないほど人々の意識を高めています。こうした意識の向上が、広告やウェブサイトなどのマーケティングコンテンツにどれほど反映されているのか、また、多様性や平等を重視する世界の動きが、マーケティングコンテンツの選択にどれほど反映されているか、といったことを明らかにするために、今回の調査を実施しました。多様性、包括性、正当な表現、あるいは他者への敬意といった価値観に意識を向けることは、かつてないほど重要であり、喫緊の課題となっています。ところが調査結果によると、未だ多くの課題が残されているのが現状です。Shutterstockは、引き続きパートナーと協力し、すべてのクリエイティブコンテンツが多様性を尊重し、グローバルコミュニティを表現していけるように尽力してまいります。

・社会の動きが多様なコンテンツに影響

昨年、「Black Lives Matter」や「Stop Asian Hate」などの運動が世界的に注目を集めたことで、多くの企業が人種差別反対を宣言し、既存のキャッチコピーなどを修正・調整しました。調査によると、「人種差別に対する抗議運動がコンテンツ制作の意思決定に影響を与えた」と回答したマーケティング担当者は、全体の63%に上りました。さらに、65％のマーケターは、キャンペーンのターゲット層を絞り込む際、人種や民族の多様性を考慮するべきだという見解を示しています。一方で、「人種や民族の多様性を自社のブランドのコンテンツに反映させることは難しい」と答えたマーケターは44%となっており、約半数の回答者が多様性の表現に難しさを感じていることが明らかになりました。

・ロックダウンでコンテンツのローカライズが制限

海外への渡航が制限されている今、マーケティング向けのコンテンツ制作も困難を極めています。多くの国で国境が閉鎖され、外出自粛要請が発動されている中、世界のマーケターの37％が、多様なコンテンツを調達することに大きな影響が出ていると回答しています。また、マーケターの4分の1（25％）が、各市場の状況に合わせてコンテンツをローカライズすることができないと回答しており、6人に1人以上（17％）のマーケターが、健康上や法律上のリスクを冒し、外出禁止の制限を破ってコンテンツ制作を行っていたことが明らかになりました。

・「表現」と「真実性」の融合を目指す企業

本調査では、世界のマーケティング担当者の約3分の1以上（34％）が、現実世界を正確に表現することこそ、マーケティングコンテンツの最も重要な目的であると回答しました。また、企業はコンテンツ活用において、ブランディングの目的以上に、現実世界をより効果的に表現することを優先していると明らかになりました（33％ vs 34％）。消費者が企業とのつながりを求めている中、マーケティング担当者は、自社の基本的な信念や価値観に沿ったマーケティングを行いつつ、真実性を担保する方法を理解することが求められています。

また、マーケティング担当者は、同性カップル（64％）、様々な人種のモデル（68％）、障がいを抱えるモデル（60％）、トランスジェンダーモデル（62％）を起用したコンテンツを増やすことによって、真実性を高め、より正確な現実世界の表現を実践しようと試みており、75%のマーケターが、オーディエンスの目線に合わせ、真実性を持ったコンテンツを制作することが重要であると認識しています。

・政治的なメッセージは避け、自社理念の発信に注力する傾向に

調査によると、世界の企業は政治的な話題に関与していくよりも、自社理念の発信に集中していることが分かりました。具体的には、回答者の41％が、「自社理念の発信に注力している」と回答したのに対し、「政治情勢を反映させることに注力している」と答えた回答者は32％にとどまりました。また、回答者の4分の1以上（26％）が、現在の政治情勢に異議を唱えるクリエイティブおよびキャンペーンコンテンツを目指していることも明らかになりました。この結果は、社会問題に対する自社のスタンスを示し、独自のメッセージを発信しようとする企業が増えていることを示唆しています。

その他の主な調査結果は、以下の通りです。
● 社内の多様性・公平性・健全な企業文化を管理するDE&I部門の責任者のうち、全てのマーケティングの判断に関与している責任者は全体の31％でした。また、そのうち14％はまったく関与しておらず、人事部のサポートにとどまっていることが分かりました。
● 女性を起用したマーケティング向けのコンテンツは、過去1年で大きく増加し（28％）、多用な人種のモデルを起用したコンテンツも増加していることが分かりました（26％）。
● 世界のマーケターの77％が、「より多様性を意識した表現を用いることを期待されている」と回答しており、76％の回答者が多様性に関して「まだ改善、成長の余地がある」と回答しています。
● 世界のマーケターの74％が、「多様性を重視したコンテンツの使用がブランドの評判に関わる」と回答しています。

Shutterstockは、コンテンツを通じて多様性を表現しようとするマーケターを支援するため、本調査結果をイメージとともにウェブ上で公開しています。詳細はこちら (リンク ») （英語）をご覧ください。

この調査は、第三者機関であるCensuswide社が2021年4月13日から4月27日にかけて、英国、米国、ドイツ、イタリア、スペイン、フランス、ブラジル、オーストラリア、韓国の合計2,723人のマーケターを対象に実施したものです。Censuswide社は、ESOMARに基づくMarket Research Society（市場調査の専門機関）の指針を遵守しており、同機関のメンバーも社員として採用し、運営しています。