ブイキューブ、1000名超の参加者と出展企業が自由交流するオンラインイベントに「EventIn」を提供し、参加者満足度96％に貢献

～鎌倉投信主催の受益者総会(R)で、セミナー視聴と参加者の自由な回遊・交流を両立～

株式会社ブイキューブ（本社：東京都港区、代表取締役社長：間下直晃、以下 ブイキューブ）は、鎌倉投信株式会社（本社：神奈川県鎌倉市、代表取締役社長：鎌田恭幸、以下 鎌倉投信）が、投資信託「結い 2101」の受益者向けに毎年開催している受益者総会(R)に、オンラインイベントプラットフォーム「EventIn」を提供いたしました。出展者として鎌倉投信の投資先企業、参加者として受益者が集まり、「結い 2101」の運用報告や投資先企業の講演だけでなく、参加者と投資先企業との自由な交流を重視するイベントです。鎌倉投信は、「EventIn」を用いて、企業情報の展示や担当者と座談ができる企業ブースを設けたイベント空間を準備し、企業講演の視聴に加えて、参加者が自由にブースを移動して会話・質疑応答ができるオンラインイベントを実施しました。イベント当日、1000名超の参加者はリアル会場でのイベントのように企業ブースを自由に回遊してコミュニケーションを取り、参加者満足度96％(※)を実現されました。同時に出展企業からも満足度の高い評価をいただきました。



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鎌倉投信は、2010年からリアル会場で受益者総会(R)を実施されていましたが、コロナ禍で、2020年からオンライン開催に切り替えました。2020年は既存のオンラインセミナーサービスで実施されましたが、講演はスムーズに実現できたものの参加者が能動的に出展者とコミュニケーションを取り交流することが難しかったことから満足度が下がったのではないかと受け止めており、情報発信が主となる講演と出展者・参加者間の交流を両立できるサービスを模索していました。鎌倉投信は「EventIn」の次のような点を評価しています。

・同じプラットフォームで、情報発信が主となる講演やセミナー、双方向コミュニケーションが主となる交流会を実現できる
・参加者側がイベント全体を俯瞰しながら、自由に会場内を回遊できる
・充実した運用サポートで、運営事務局はイベントを盛り上げるコンテンツ準備に集中できる

また、出展企業の1つである株式会社マザーハウス様からは、下記のようなコメントをいただいています。

■株式会社マザーハウス様
登壇者として初めて「EventIn」を使用しましたが、1000名を超える参加者がいる中で、いくつものブースでトークが繰り広げられており、とても新鮮な体験でした。マップの一覧からブース全体を把握できるため、視覚的にどのブースに入ればいいのかが分かりやすかったです。まるでリアル会場でのイベントかのように、参加者が自ら興味のあるブースを選んで入室できていました。実際に、当社のブースを選んでくださった参加者からもポジティブな質問をいただき、応援してくださっていることを実感できました。よくある既存のオンラインイベントでは、主催側が参加者をグループ単位に振り分けることが多く、その中で満足度を高めていくことが難しい印象があったので、参加者が自由に移動できる仕組みはとても使いやすいと感じました。当社でも年に2回、お客様とのコミュニケーションの場を設けているので、ブースごとに分かれて興味のあるものを見て回れるようにしたり、直接会話することができたりする場を「EventIn」で用意して開催できそうだとイメージが湧きました。
株式会社マザーハウス　マーケティング/広報 小田 靖之様

コロナ禍であらゆるコミュニケーションのオンライン化が進み、イベントやセミナーなどのライブ配信ニーズが高まる中で、イベントの主催者や参加者からは「双方向でコミュニケーションが取れ、交流できる」ことへの要望が高まっています。「EventIn」はこれらの要望に応えるオンラインイベントプラットフォームとして、ニューノーマルにおけるイベントニーズに応えてまいります。鎌倉投信での採用は、「EventIn」を利用した大規模交流イベントで、高い参加者満足度にもつながった初事例です。ブイキューブでは、今後もお客様のコミュニケーションDX実現に向けて、様々な映像コミュニケーションサービスを提供してまいります。

鎌倉投信での導入事例詳細は、こちらをご覧ください。
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オンラインイベントプラットフォーム「EventIn」の詳細は、こちらをご覧ください。
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（※）鎌倉投信が2021年「結い 2101」受益者総会の参加者へ実施したアンケート（回答数：300）より。

【ブイキューブとは　 (リンク ») 】
ブイキューブは「Evenな社会の実現」というミッションを掲げ、「いつでも」「どこでも」コミュニケーションが取れる環境を整備することで、時間や距離の制約によって起こる様々な機会の不平等の解消に取り組んでいます。ビジュアルコミュニケーションによって、人と人が会うコミュニケーションの時間と距離を縮め、少子高齢化社会、長時間労働、教育や医療格差などの社会課題を解決し、すべての人が機会を平等に得られる社会の実現を目指します。

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