HIV診断薬:北米地域の市場規模、2021年に6,000万米ドル到達

株式会社グローバルインフォメーション

2022-05-30 18:00

株式会社グローバルインフォメーションは、市場調査レポート「HIV診断の世界市場 (2022-2028年):市場予測 (検査タイプ・エンドユーザー別)・地域的展望・成長の潜在性・COVID-19の影響・価格動向・市場シェア」(Global Market Insights Inc.)の販売を5月27日より開始いたしました。
【 当レポートの詳細目次 】
(リンク »)

HIV診断薬市場は、低開発国および先進国においてHIV感染が増加していることから、2028年まで急成長が続くと予想されています。また、家庭用診断用キットの普及が進んでいることに加え、政府機関や民間企業が効果的な診断技術の開発に注力するようになったことも、今後の市場成長を後押しすると予想されています。

世界保健機関(WHO)によると、2020年は全世界で約3,770万人がHIVとともに生活していると言われています。注目すべきは、HIV感染の約40%が、ウイルス感染に気づいていない人たちによって広められていることです。診断を受けていない人にとって、HIV検査は健康な生活を維持するための最初のステップとなります。

米国疾病対策予防センター(CDC)は、13歳から64歳までのすべての人が、定期検診の一環として少なくとも1回はHIV検査を受けるべきであると提案しています。さらに、HIVと診断された人は、抗レトロウイルス療法(ART)による治療を開始する必要があります。世界的なHIVとの闘いは、診断と検査、予防薬の採用など、この病気に関する人々の意識を高めることにあります。そのため、多くの非政府組織がHIVに関する意識を広めるための取り組みを行っています。

例えば、国連合同エイズ計画(Joint United Nations Programme on HIV/AIDS)は、持続可能な開発目標の一環として、2030年までに感染を一掃するための取り組みを主導しているグローバルユニットです。この組織では、政府、コミュニティ、民間セクターを結びつけ、命を守るためのHIVサービスを提供するための戦略的方向付け、調整、アドボカシー、技術支援を行っています。その結果、感染の早期または急性検出のための感度の向上など、HIV診断薬の研究開発活動が進行し、業界に大きな成長機会をもたらしています。

HIV診断薬市場は、検査タイプ、最終用途、地域の観点で分類されています。検査タイプ別に、市場は、ウイルス負荷検査、抗体検査、CD4検査に分類されます。これらのうち、抗体検査セグメントは2021年に約5%の市場シェアを占め、2022年から2028年にかけて堅調な成長を示すと予測されています。このセグメントの成長は、主に低開発国や発展途上国における感染者数の急増に起因しています。

最終用途別に、市場は、病院・診療所、診断研究所、家庭環境、その他に区分されます。家庭用検査機器市場は、新しい検査機器の開発により、2022年から2028年にかけて1.1%超のCAGRを記録すると予想されます。

地域別に、北米のHIV診断の市場規模は、2021年に6,000万米ドルを超え、その後も緩やかな成長が観察されると考えられます。


【 無料サンプル 】
当レポートの無料サンプルは、こちらからお申し込みいただけます。
(リンク »)

【本件に関するお問合せ先】
<アジア最大の市場調査レポート販売代理店>
株式会社グローバルインフォメーション
マーケティング部
E-mail:dbm@gii.co.jp
TEL:044-952-0102(9:00-18:00 土日・祝日を除く)
URL: (リンク »)

【会社概要】
1995年の創立以来、海外市場調査レポートの販売を通じて企業のグローバル展開を支援しています。世界5カ国に拠点を持ち、海外の提携調査会社250社以上が発行する調査資料約10万点をワンストップでご提供。市場情報販売のグローバル・リーディングカンパニーを目指し、企業ならびに社会の発展に寄与すべく、お客様にとって真に価値ある情報をお届けしています。

創立:1995年
所在地:215-0004 神奈川県川崎市麻生区万福寺1-2-3 アーシスビル7F
事業内容:市場調査レポート/年間契約型情報サービスの販売、委託調査の受託
市場調査レポート/年間契約型情報サービス: (リンク »)
委託調査: (リンク »)

当社は、2020年12月24日に東京証券取引所へ上場いたしました(東証スタンダード市場:4171)。
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

NEWSLETTERS

エンタープライズコンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]