ナレッジ重視の39歳以下 VS 成果物重視の40歳以上　世代間での意識差が調査で判明！

～リモートワークでのITツール調査レポート～

『デジタル化の窓口』を運営する株式会社クリエイティブバンク（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：奥村 達也）は、全国の会社員・役員1,100名を対象に、この度「リモートワークとITツール」に関するアンケート調査を実施しました。




調査結果トピック


・約半数が「リモートワークの経験あり」と回答したが、今後について会社の方針と社員の希望に大きなギャップが生まれている。
・「今後使いたいITツール」の調査では39歳以下と40歳以上で傾向が異なることが判明した。
・ミレニアル世代の支持を集める「ナレッジマネジメントシステム」とは。



「リモートワーク」ー 会社の方針と社員の希望に大きなギャップ

　「現在の勤め先でのリモートワークの経験」について尋ねたところ、「リモートワークをしたことがない」
（52.0％）、「リモートワークをしたことがある」（48.0％）と現在では約半数がリモートワークを経験をしたことがあるという結果になりました。また「リモートワークをしたことがある」との回答が多かった職種の上位3つは「企画、マーケティング」「IT、エンジニア」「人事、総務、法務」であることから、業界問わずバックオフィスからミドルオフィスに従事する会社員は、リモートワークを経験した様子を伺うことができます。
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　一方で「勤め先での新型コロナ終息後のリモートワーク方針」について尋ねたところ、62.6％の企業が出社の方針（「完全出社になる」48.7％、「原則出社になる」13.9％）を固めているのに対し、25.6％がリモートワークを認める方針（「ハイブリッドワーク」19.9％、「原則リモートワークになる」4.2％、「完全にリモートワークになる」1.5％）という結果になりました。

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　しかし、「新型コロナ終息後はどのようにリモートワークをしたいですか？」という質問では「できればハイブリッドワークをしたい」（36.1％）、「できれば完全にリモートワークにしたい」（13.6％）合わせて49.7％と、「リモートワークをベースとした働き方」を希望した人は約半数に上ったのに対し、「できれば完全に出社したい」と答えた人は36.1％にとどまり、今後について会社の方針と社員の希望の働き方に大きなギャップが生まれていることが判明しました。
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WEB会議システムとグループウェアやチャットツール整備はもはや当たり前の時代。「今後使いたいITツール」で判明した世代間での意識差。

　リモートワークで導入が加速化されたITツール。「どれが役に立っているのか」を聞いてみると、多くの回答が「WEB会議システム」と「グループウェア・ビジネスチャット」に寄せられました。手軽で便利ながらも、ユーザーにとって効果を感じやすいこの２つのツールですが、現在では「使えることが前提」のツールになり、今後もより一層の進化を求められそうです。

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　それでは「今後使ってみたいIT製品またはサービス」について見てみましょう。50.2％と半数の回答者が「特にない、わからない」と答えたことから、ユーザーにとって上記二つ以外にそもそもどのようなツールやサービスがあり、IT化によってどのようなメリットが得られるのかが明確にイメージできていないことが分かります。
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　その中で具体的な製品カテゴリーについて回答があった49.8%を世代別にみると、39歳以下の世代で回答第一位が「ナレッジマネジメントシステム」という結果になりましたが、40歳以上の世代で大きく支持を集めたのが「ファイル共有/オンラインストレージ」でした。39歳以下では「知見やスキルなどプロセスの共有」を重要視している一方で、40歳以上では「ファイルなどの成果物の共有」に重きを置いており、仕事に対する世代間の意識差がITツールに反映された結果となりました。
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「ナレッジマネジメントシステム」とは

その名の通り、組織の知識や情報、知見といったナレッジ（knowledge）を蓄積し、管理するITツールです。組織でありがちな業務の属人化や部内のブラックボックス化を防ぎ、内容を可視化することで、社内人材の育成にも役立ちます。ぜひ組織のリスクマネジメントのためにも「ナレッジマネジメントシステム」について『デジタル化の窓口』で製品を比較し、導入を検討をしてみてはいかがでしょうか。
■ナレッジマネジメントシステム詳細
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『デジタル化の窓口』とは

『デジタル化の窓口』はSaaS をはじめとしたIT製品の導入事例や特徴・選び方を解説する紹介サービスです。多くのIT製品やサービスが展開される中、情報を選び出すだけでも時間的なロスが発生します。『デジタル化の窓口』では、IT製品の特長を解説、デジタル化したい分野の検索、そしてユーザー企業が自社の課題を解決した導入事例を豊富に掲載することにより、企業の課題をより早く解決でき最適なIT製品やサービスを見つけることが可能です。
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調査の詳細

調査期間：2022年8月8日～8月9日
調査対象：国内在住の20代から60代男女
有効回答者数：1,100名
調査機関：『デジタル化の窓口』（運営元：株式会社クリエティブバンク）
調査方法：インターネットリサーチ（ジャストシステム「Fastask」利用）
調査元記事URL： (リンク »)
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