～ クリッピングからデータ分析、レポート出力までブラウザ上で完結 ～
ビルコム株式会社（本社:東京都港区 代表取締役兼 CEO:太田滋、以下ビルコム）が開発、提供するクラウド型PR効果測定ツール「PR Analyzer」は、新たに報道レポート機能をリリースしました。
本機能により、ブラウザ上でユーザーが自由にグラフやテキスト、画像を組み合わせてレポートのフォーマットを作成し、PDF形式で出力することが可能になります。なお、報道レポート機能はフォーマット５つまで無料で利用できます。それ以上のフォーマットは5つ追加ごとに月額2万円(税別)でのご提供となります。また、創業から約20年にわたって企業の広報・PR活動を支援してきた当社のノウハウを活かしたテンプレートを3種用意しました。本機能により、定期的に発生しているレポートの作成にかかる工数を削減することができ、広報部門の業務効率化と生産性の向上をサポートします。
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■開発背景
広報部門では、広報活動により発生した掲載記事やTV番組への露出に関する情報をまとめたレポートを作成し、社内へ報告する業務を定期的におこなっています。しかし、レポートの作成には以下のような作業が必要なため大きな負担になっていました。
・様々な媒体の掲載情報を検索・収集し、タイトルや内容などをまとめる
・表計算ソフトを使用して、データ集計や表・グラフの作成をおこなう
・画像やテキストを挿入して、レポートの体裁を整える
そこで、PR Analyzerでは、ブラウザ上でユーザーが自由にグラフやテキストを組み合わせてPDF形式のレポートを作成できる本機能を開発しました。また、ユーザーからの「どのような内容のレポートを作成すればよいかわからない。」というお悩みにお応えするため、約20年にわたって企業の広報・PRを支援してきた当社のノウハウを活かしたテンプレートを3種用意しています。これらテンプレートを使用することで、PR Analyzer導入後すぐに報道レポートの作成が可能です。
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■機能詳細
▽様々なレポートに対応できる高いカスタマイズ性
・掲載数や広告換算費、リーチ数などPR Analyzer上にある全ての指標をグラフで表示
・ブランドロゴの表示や、他ツールで作成した図表を追加
・見出しや本文を自由にテキスト入力
▽レポート作成の工数削減につながる便利機能
・ブラウザ上でレポートフォーマットの作成からPDFファイルの出力まで完結
・クリッピングした記事のタイトルやサムネイルをリスト表示
・作成したフォーマットはクラウド上に保存され、複数の担当者間で共有、編集が可能
▽PRコンサルティング実績で培ったノウハウを集約したフォーマット
・創業から約20年にわたって広報部門を支援してきたノウハウを活かしたテンプレートを3種用意
■クラウド型PR効果測定ツール「PR Analyzer」について
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「PR Analyzer」は、テレビ、新聞、雑誌、WebとSNSを網羅したクラウド型PR効果測定ツールです。広告換算費、リーチ数、シェア・オブ・ボイスなど複数の指標を用いて、競合比較も可能です。
4マスを網羅したクリッピング機能、レポートや分析に活用される国内唯一の効果測定ツールとして、大手からスタートアップまで、多くの企業に導入されています。
PR Analyzerは手作業の多い広報業務の負担をITによって解消し、働き方改革や業務効率化に貢献します。また、PR活動の成果を定量化することで、事業成長に欠かせない戦略的なPRをサポートしてまいります。
＜PR Analyzerの特徴＞
1. 全媒体を網羅したクラウド型PR効果測定ツール
テレビ、新聞、雑誌、Webサイト合計7,000以上の媒体に加え、Twitterの言及数と口コミ内容、Web記事のSNS波及を網羅して効果測定を実施します。
2. テレビ視聴率など各種媒体データと当社独自ロジックによるリーチ数を算出（特許取得済※1）
1969 年に発刊した月刊メディア・データに基づく媒体データや、テレビ番組やTV-CMの調査・分析・配信を行っている株式会社ワイヤーアクションのTVメタデータ、株式会社ビデオリサーチのテレビ視聴データに加え、当社独自のロジックを組み合わせることで、記事・番組ごとのリーチ数を自動算出します。
3. 重要指標スコアを用いた競合比較機能（※特許取得済）
自社と競合企業のブランド名を設定することで、競合露出状況の確認、自社との比較・分析が可能です。リーチ数、掲載数、広告換算費などの重要指標、SNS波及数を偏差値にて相対比較することで、自社の強みや弱みを把握することができます。
4. クリッピングから効果測定・レポート生成・社内共有までを自動化
キーワードを登録するだけで、記事クリッピングからレポート生成まで一括して行います。過去の記事を遡ってクリッピングすることも可能です。
5. Web記事のSNS反響を可視化
Web記事ごとでSNSへのシェア数など反響を確認することができます。これにより、ユーザーからの反響や情報拡散状況を特定・分析することができます。
6. Twitterの言及数を分析
登録ブランド名について言及されたTweet数と口コミ内容を分析、可視化します。新聞・テレビ・雑誌・Webの露出と一元管理が可能なため、統合的な分析やレポート作成も可能です。
7.大手企業中心に広がる導入企業実績
導入件数は170件を超え、日本航空、アスクル、ヤマハ、ニューバランス、DMM.com、メルカリなど、大手から中小企業まで様々な企業に導入いただいています。
8.第3者機関からの評価実績
総務省後援の「ASPIC IoT・AI・クラウドアワード2022」基幹業務系ASP・SaaS部門にて、先進ビジネスモデル賞を受賞しました。
※1、特許番号：特許 第6711870号
社名 ：ビルコム株式会社
所在地 ：東京都港区六本木6-2-31 六本木ヒルズノースタワー 11F
代表者 ：代表取締役兼CEO 太田 滋（おおた しげる）
設立 ：2003年10月
資本金 ：2,000万円
企業URL: (リンク »)
ビルコム株式会社は、統合型PRソリューション、クラウド型PR効果測定ツール「PR Analyzer」、国内唯一の広告媒体データベース「月刊メディア・データ」を展開する唯一無二のPR Tech(R)カンパニーです。データとテクノロジーを活用して、複雑・高度化するPR業務を包括的に支援します。
書籍「広告をやめた企業は、どうやって売り上げをあげているのか。」(インプレスジャパン)、「WebPRのしかけ方」(インプレスジャパン)を上梓するほか、2020年～2021年には、青山学院大学大学院国際マネジメント研究科（社会人向けビジネススクール・MBA課程）にて、寄附講座「SNS時代のパブリックリレーションズ」を開催しました。
※本文中に記載されているPR Analyzer、月刊メディア・データはビルコムの登録商標です
加盟団体：
一般社団法人 日本広告業協会 、一般社団法人 日本インタラクティブ広告協会、公益社団法人 日本パブリックリレーションズ協会、一般社団法人 日本ＡＢＣ協会 、WOMマーケティング協議会、日本広報学会、一般社団法人 科学技術と経済の会、一般財団法人経済広報センター
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
ビルコム株式会社（本社:東京都港区 代表取締役兼 CEO:太田滋、以下ビルコム）が開発、提供するクラウド型PR効果測定ツール「PR Analyzer」は、新たに報道レポート機能をリリースしました。
本機能により、ブラウザ上でユーザーが自由にグラフやテキスト、画像を組み合わせてレポートのフォーマットを作成し、PDF形式で出力することが可能になります。なお、報道レポート機能はフォーマット５つまで無料で利用できます。それ以上のフォーマットは5つ追加ごとに月額2万円(税別)でのご提供となります。また、創業から約20年にわたって企業の広報・PR活動を支援してきた当社のノウハウを活かしたテンプレートを3種用意しました。本機能により、定期的に発生しているレポートの作成にかかる工数を削減することができ、広報部門の業務効率化と生産性の向上をサポートします。
[画像1: (リンク ») ]
■開発背景
広報部門では、広報活動により発生した掲載記事やTV番組への露出に関する情報をまとめたレポートを作成し、社内へ報告する業務を定期的におこなっています。しかし、レポートの作成には以下のような作業が必要なため大きな負担になっていました。
・様々な媒体の掲載情報を検索・収集し、タイトルや内容などをまとめる
・表計算ソフトを使用して、データ集計や表・グラフの作成をおこなう
・画像やテキストを挿入して、レポートの体裁を整える
そこで、PR Analyzerでは、ブラウザ上でユーザーが自由にグラフやテキストを組み合わせてPDF形式のレポートを作成できる本機能を開発しました。また、ユーザーからの「どのような内容のレポートを作成すればよいかわからない。」というお悩みにお応えするため、約20年にわたって企業の広報・PRを支援してきた当社のノウハウを活かしたテンプレートを3種用意しています。これらテンプレートを使用することで、PR Analyzer導入後すぐに報道レポートの作成が可能です。
[画像2: (リンク ») ]
■機能詳細
▽様々なレポートに対応できる高いカスタマイズ性
・掲載数や広告換算費、リーチ数などPR Analyzer上にある全ての指標をグラフで表示
・ブランドロゴの表示や、他ツールで作成した図表を追加
・見出しや本文を自由にテキスト入力
▽レポート作成の工数削減につながる便利機能
・ブラウザ上でレポートフォーマットの作成からPDFファイルの出力まで完結
・クリッピングした記事のタイトルやサムネイルをリスト表示
・作成したフォーマットはクラウド上に保存され、複数の担当者間で共有、編集が可能
▽PRコンサルティング実績で培ったノウハウを集約したフォーマット
・創業から約20年にわたって広報部門を支援してきたノウハウを活かしたテンプレートを3種用意
■クラウド型PR効果測定ツール「PR Analyzer」について
[画像3: (リンク ») ]
「PR Analyzer」は、テレビ、新聞、雑誌、WebとSNSを網羅したクラウド型PR効果測定ツールです。広告換算費、リーチ数、シェア・オブ・ボイスなど複数の指標を用いて、競合比較も可能です。
4マスを網羅したクリッピング機能、レポートや分析に活用される国内唯一の効果測定ツールとして、大手からスタートアップまで、多くの企業に導入されています。
PR Analyzerは手作業の多い広報業務の負担をITによって解消し、働き方改革や業務効率化に貢献します。また、PR活動の成果を定量化することで、事業成長に欠かせない戦略的なPRをサポートしてまいります。
＜PR Analyzerの特徴＞
1. 全媒体を網羅したクラウド型PR効果測定ツール
テレビ、新聞、雑誌、Webサイト合計7,000以上の媒体に加え、Twitterの言及数と口コミ内容、Web記事のSNS波及を網羅して効果測定を実施します。
2. テレビ視聴率など各種媒体データと当社独自ロジックによるリーチ数を算出（特許取得済※1）
1969 年に発刊した月刊メディア・データに基づく媒体データや、テレビ番組やTV-CMの調査・分析・配信を行っている株式会社ワイヤーアクションのTVメタデータ、株式会社ビデオリサーチのテレビ視聴データに加え、当社独自のロジックを組み合わせることで、記事・番組ごとのリーチ数を自動算出します。
3. 重要指標スコアを用いた競合比較機能（※特許取得済）
自社と競合企業のブランド名を設定することで、競合露出状況の確認、自社との比較・分析が可能です。リーチ数、掲載数、広告換算費などの重要指標、SNS波及数を偏差値にて相対比較することで、自社の強みや弱みを把握することができます。
4. クリッピングから効果測定・レポート生成・社内共有までを自動化
キーワードを登録するだけで、記事クリッピングからレポート生成まで一括して行います。過去の記事を遡ってクリッピングすることも可能です。
5. Web記事のSNS反響を可視化
Web記事ごとでSNSへのシェア数など反響を確認することができます。これにより、ユーザーからの反響や情報拡散状況を特定・分析することができます。
6. Twitterの言及数を分析
登録ブランド名について言及されたTweet数と口コミ内容を分析、可視化します。新聞・テレビ・雑誌・Webの露出と一元管理が可能なため、統合的な分析やレポート作成も可能です。
7.大手企業中心に広がる導入企業実績
導入件数は170件を超え、日本航空、アスクル、ヤマハ、ニューバランス、DMM.com、メルカリなど、大手から中小企業まで様々な企業に導入いただいています。
8.第3者機関からの評価実績
総務省後援の「ASPIC IoT・AI・クラウドアワード2022」基幹業務系ASP・SaaS部門にて、先進ビジネスモデル賞を受賞しました。
※1、特許番号：特許 第6711870号
社名 ：ビルコム株式会社
所在地 ：東京都港区六本木6-2-31 六本木ヒルズノースタワー 11F
代表者 ：代表取締役兼CEO 太田 滋（おおた しげる）
設立 ：2003年10月
資本金 ：2,000万円
企業URL: (リンク »)
ビルコム株式会社は、統合型PRソリューション、クラウド型PR効果測定ツール「PR Analyzer」、国内唯一の広告媒体データベース「月刊メディア・データ」を展開する唯一無二のPR Tech(R)カンパニーです。データとテクノロジーを活用して、複雑・高度化するPR業務を包括的に支援します。
書籍「広告をやめた企業は、どうやって売り上げをあげているのか。」(インプレスジャパン)、「WebPRのしかけ方」(インプレスジャパン)を上梓するほか、2020年～2021年には、青山学院大学大学院国際マネジメント研究科（社会人向けビジネススクール・MBA課程）にて、寄附講座「SNS時代のパブリックリレーションズ」を開催しました。
※本文中に記載されているPR Analyzer、月刊メディア・データはビルコムの登録商標です
加盟団体：
一般社団法人 日本広告業協会 、一般社団法人 日本インタラクティブ広告協会、公益社団法人 日本パブリックリレーションズ協会、一般社団法人 日本ＡＢＣ協会 、WOMマーケティング協議会、日本広報学会、一般社団法人 科学技術と経済の会、一般財団法人経済広報センター
プレスリリース提供：PR TIMES (リンク »)
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
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