AGCが当社ストレスチェックサービスと「アドバンテッジ ウェルビーイングDXP」を導入

株式会社アドバンテッジ リスク マネジメント

From: PR TIMES

2022-12-13 10:46

~データ分析強化、従業員約8,000人のウェルビーイングを後押し~

株式会社アドバンテッジリスクマネジメントは、AGC株式会社に所属する従業員約8,000名に、当社の「アドバンテッジ タフネス」、「アドバンテッジ ウェルビーイング DXP」を提供することをお知らせいたします。



AGC株式会社は、経営方針「AGC plus 2.0」 のもと、従業員の健康保持・促進を経営の重要課題の一つと位置付け、さまざまな取り組みを推進しています。その結果、健康経営優良法人の上位500法人に与えられる「ホワイト500」を3年連続で取得しています。
当社はかねてより、同社がメンタルヘルスやハラスメント防止教育の一環として実施している研修やeラーニングシステム「アドバンテッジ カレッジ」を提供してまいりました。さらに、病気やケガによる休職時の所得を補償するGLTD(団体長期障害所得補償保険)導入においても支援を行っています。

このたび、今後より一層健康経営に向けた取り組みを強化する同社を支援するべく「アドバンテッジ タフネス」を提供いたしました。さらに、各種人事労務データを集約できるデータマネジメントプラットフォーム「アドバンテッジ ウェルビーイング DXP」も活用いただきます。同プロダクトは、各種サーベイ結果を総合的に把握できるだけでなく、課題提示、効果検証まで網羅した点が強みです。サーベイ結果の分析にとどまらず、健康診断結果や勤怠情報と掛け合わせて健康経営推進にも寄与するプラットフォームです。
さまざまな属性を掛け合わせたクロス分析を行えること、さらに分析によって抽出された課題に対処できるソリューションのバリエーションが豊富であり、支援体制が整っていることが評価されました。
「アドバンテッジ タフネス」や「アドバンテッジ ウェルビーイングDXP」の活用によって課題の見極めが進むことで、従業員のセルフケアや組織改善への動機づけにつながるものと当社は考えています。

同社のPDCAサイクルに伴走し、すでに導入いただいている研修や「アドバンテッジ カレッジ」の効果も最大化できるよう支援してまいります。

[画像1: (リンク ») ]



■導入サービス 
1)アドバンテッジ タフネス  
(リンク »)  

[画像2: (リンク ») ]

ストレスチェックやエンゲージメントサーベイを起点に組織改善までを担うワンストップサービスです。
リスクになりうるストレス状態に加え、生産性向上に直結するエンゲージメント、ストレスへの対処スキル「メンタルタフネス度」という独自指標で個と組織の課題を特定します。
課題に合った解決策として、eラーニングやカウンセリングなど基本サービスだけでなく、当社が展開するソリューションから最適な施策を提案します。
AGC株式会社においては、厚生労働省が提示する「職業性ストレス簡易調査票」を使用するプランを採用いただきました。


2)アドバンテッジ ウェルビーイング DXP
(リンク »)

[画像3: (リンク ») ]


「アドバンテッジ タフネス」の調査結果や健康診断結果など、心身の健康データや、勤怠、休業等の人事労務情報を集約し、「見える化」するとともに、その「見える化」したデータを専門的知見に基づいて分析し、課題を抽出するデータマネジメントプラットフォームです。多種多様な情報を集約することで、本質的な課題の顕在化、的確なソリューション検討につながります。
データから組織・従業員個人の全体像を把握し、最適な施策実行へと導くとともに、その後の結果把握・効果分析まで網羅的に対応します。

(その他ご活用いただいているサービス)

アドバンテッジ カレッジ  (リンク »)
各種研修  (リンク »)
GLTD  (リンク »)


株式会社アドバンテッジリスクマネジメント(本社:東京都目黒区、代表取締役社長:鳥越 慎二  (リンク ») )
1995年、休職者の所得を補償する保険「GLTD(団体長期障害所得補償保険)」専業代理店として創業。
2002年より、日本で初めてストレスチェックを取り入れた、予防のためのEAP(従業員支援プログラム)サービスの提供を開始し、周辺領域へと事業を拡大。2017年12月に東京証券取引所 市場第1部銘柄に指定。
現在は、EAPや研修・ソリューション、健康経営支援を軸とする「メンタリティマネジメント事業」、病気・ケガ、出産・育児、介護による休業・復職支援や仕事との両立支援を軸とする「就業障がい者支援事業」、個人向け保険販売を軸とする「リスクファイナンシング事業」を展開。
従業員の「ウェルビーイング」、「ハピネス」向上を掲げ、今後は福利厚生アウトソーシングや労務管理支援、組織活性のためのツールなどへと事業拡大。各種サービスのDX化を推進し、「ウェルビーイング領域におけるNo.1プラットフォーマー」をめざす。

【サービスに関する企業のご担当者からのお問い合わせ先】
  marketing@armg.jp

プレスリリース提供:PR TIMES (リンク »)
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