リチウム化合物市場、2028年に86億米ドル規模到達見込み

株式会社グローバルインフォメーション

2023-08-16 10:00

株式会社グローバルインフォメーション(所在地:神奈川県川崎市、代表者:樋口 荘祐、証券コード:東証スタンダード 4171)は、市場調査レポート「リチウム化合物市場:世界の産業動向、シェア、規模、成長機会、2023-2028年予測」(IMARC Services Private Limited)の販売を8月15日より開始いたしました。
【 当レポートの詳細目次 】
(リンク »)

市場の概要
世界のリチウム化合物市場は、2022年に54億米ドルの規模に達しました。2023年から2028年にかけて、市場は8.22%のCAGRで成長し、2028年には86億米ドル規模に達すると予想されています。
リチウムは銀白色のアルカリ金属で、一般に鉱石や鉱泉から抽出されます。同位体であるLi6とLi7の混合物で、腐食性があり、白い炎で燃焼します。金属の中で最も密度が低く、酸化物、窒化物、炭化物、水素化物、水酸化物などの有機・無機化合物を形成します。これらの化合物は、セラミックス、原子力材料、ガラス、医薬品、電池の製造など、さまざまな産業用途に広く利用されています。

市場の動向
現在、自動車産業では、高いエネルギー密度、長いライフサイクル、低い自己放電率とメンテナンス、急速充電機能など、数多くの利点からリチウムイオン電池の利用が増加しています。このことは、電気自動車(EV)や省エネロボットの生産にリチウムイオン二次電池が導入され始めていることと相まって、市場の成長を促進する重要な要因となっています。また、リチウムイオン電池を搭載した携帯電話、カメラ、ノートパソコン、電動工具などの家電製品の需要増加も、市場の成長に寄与しています。さらに、リチウム化合物は製品の寿命を延ばし、表面張力を高め、熱衝撃に強く、機械的強度を向上させる効果があります。そのため、世界中のガラスやセラミック産業で幅広い用途が見いだされています。さらに、高効率の電池を製造するための技術改良が急速に進んでいることも、市場に明るい展望をもたらしています。その他、医療業界におけるリチウム化合物の使用量の増加や、インフラ整備への多額の投資などが、市場の成長を後押ししています。

主要な市場区分
世界のリチウム化合物市場は、タイプ、最終用途、地域に基づいて細分化されています。

タイプ別の市場区分
・炭酸リチウム
・水酸化リチウム
・リチウム濃縮物
・金属リチウム
・塩化リチウム
・ブチルリチウム
・その他のリチウム化合物
現在、炭酸リチウムがセラミックスやガラスなどの用途で使用されており、最大の市場シェアを占めています。

最終用途別の市場区分
・電池
・ガラス・ガラスセラミックス
・自動車部品
・グリース
・冶金
・高分子材料
・空気処理
・その他
現在、リチウム化合物は、自動車産業で幅広い用途が見いだされていることから、電池への応用が拡大しています。

地域別の市場区分
・アジア太平洋地域
・北米
・欧州
・中東・アフリカ
・中南米
アジア太平洋地域は、電気自動車やハイブリッド車の生産台数が増加しているため、市場において主導的な地位を占めています。

市場の競合状況
世界のリチウム化合物市場における主要な企業としては、SQM S.A.、FMC Corporation、Orocobre Limited、Lithium Americas Corp.、Neometals Ltd.などが挙げられます。



【 無料サンプル 】
当レポートの無料サンプルは、こちらからお申し込みいただけます。
(リンク »)

【本件に関するお問い合わせ先】
<アジア最大の市場調査レポート販売代理店>
株式会社グローバルインフォメーション
マーケティング部
お問い合わせフォーム: (リンク »)
TEL:044-952-0102(9:00-18:00 土日・祝日を除く)
URL: (リンク »)

【会社概要】
1995年の創立以来、海外市場調査レポートの販売を通じて企業のグローバル展開を支援しています。世界5カ国に拠点を持ち、海外の提携調査会社200社以上が発行する調査資料約15万点をワンストップでご提供。市場情報販売のグローバル・リーディングカンパニーを目指し、企業ならびに社会の発展に寄与すべく、お客様にとって真に価値ある情報をお届けしています。

創立:1995年
所在地:215-0004 神奈川県川崎市麻生区万福寺1-2-3 アーシスビル7F
事業内容:市場調査レポート/年間契約型情報サービスの販売、委託調査の受託、国際会議の代理販売
市場調査レポート/年間契約型情報サービス: (リンク »)
委託調査: (リンク »)
国際会議: (リンク »)

当社は、2020年12月24日に東京証券取引所へ上場いたしました(東証スタンダード市場:4171)。
本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?

御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。

NEWSLETTERS

エンタープライズコンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]