日系多国籍企業が直面する事業のグローバルやESGなどの課題解決をガバナンス・会計・税務の視点から学ぶ
上智大学（学長： 曄道 佳明）とPwC Japanグループ（グループ代表： 木村 浩一郎）は、2024年度秋学期科目として、9月27日より、日系多国籍企業が直面する課題の解決をガバナンス・会計・税務の視点から学ぶ連携講座「グローバル・ビジネス論」を開講します。
講義は対面で半年間、全14回を予定しており、上智大学経済学部経営学科 西澤 茂 教授（上智大学高大連携担当副学長）によるコーディネーションのもと、PwCあらた有限責任監査法人の久保田 正崇 執行役副代表 パートナーと鈴木 智佳子 執行役 パートナー、PwC税理士法人 国際税務・ディールズタックスの山岸 哲也 パートナーが講師を務めます。
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講師：左から、上智大学経済学部経営学科 教授 西澤 茂、PwCあらた有限責任監査法人執行役副代表 パートナー 久保田 正崇、同 執行役 パートナー 鈴木 智佳子、PwC税理士法人 国際税務・ディールズタックス パートナー 山岸 哲也
（連携講座開講の背景）
PwC Japanグループは、「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」というPwC Purpose（存在意義）のもと、経済のデジタル化とESG・サステナビリティ経営への意識が高まる中で、グローバルに事業を展開する日系多国籍企業が抱える経営課題や、それに密接に関連するガバナンス、会計、税務上の課題解決を支援しており、質の高いサービス提供のためには人材育成が最重要事項であると考えていました。
そこで、上智大学とPwC Japanグループは、将来、グローバル企業やコンサルティング分野でのプロフェショナルとしてのキャリアを目指したい学生や、グローバルマーケットへの進出を視野にいれて事業を立ち上げたい学生など、グローバルビジネスの第一線での活躍できる人材の育成を目指して協働し、本講座を開設する運びとなりました。
本講座は、日系多国籍企業が直面する主な課題として①グローバルな事業展開（海外進出、M&A/経営統合）、②ESG（脱炭素、サプライチェーン改革、ガバナンス・ディスクロージャー改革）、③経済のデジタル化（Web3、サイバーセキュリティ、デジタル経済課税）を取り上げ、ガバナンス・会計・税務の視点から課題解決を学ぶ連携講座となっています。
（連携講座の概要）
【科目名】グローバル・ビジネス論
【開設期間】2023年9月27日～2024年1月24日 (2023年度秋学期開講科目)
【受講対象】上智大学学部生（全学部・全学年を対象とした全学共通科目として開講）
【定員】100人程度
【会場】上智大学四谷キャンパス（対面授業を予定）
【講師】PwCあらた有限責任監査法人 執行役副代表 パートナー 久保田 正崇、PwCあらた有限責任監査法人 執行役 パートナー 鈴木 智佳子、PwC税理士法人 国際税務・ディールズタックス パートナー 山岸 哲也
講義内容
【表： (リンク ») 】
上智大学とPwC Japanグループは、この連携講座を通じ、グローバルビジネスにおいて求められる人材の育成に尽力してまいります。
上智大学について www.sophia.ac.jp (リンク »)
1913年にカトリックのイエズス会によって設立された上智大学は、教育精神に “For Others, With Others(他者のために、他者とともに)”を掲げ、開学以来、人間の尊厳を重んじ、多様な文化や価値観を受け入れ、グローバル社会の発展に寄与するリーダーの育成に取り組んできました。文系・理系の枠を超え、9学部全てが集う四谷キャンパスでは、約13,000人の学生が学んでいます。 「叡智(ソフィア)が世界をつなぐ」をミッションに、世界中の84ヶ国・地域の400を数える大学と協定を結び（2023年8月時点）、学術面での交流や在学生の相互交換を積極的に進めています。英語による学位プログラムや、国際機関やグローバル企業との協働、多彩な留学プログラムの他、国内外でのインターンシップ科目の充実にも注力しています。
PwC Japanグループについて www.pwc.com/jp (リンク »)
PwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称です。各法人は独立した別法人として事業を行っています。
複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanグループでは、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約11,500人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。
© 2023 PwC. and 上智大学 All rights reserved.
PwC refers to the PwC network member firms and/or their specified subsidiaries in Japan, and may sometimes refer to the PwC network. Each of such firms and subsidiaries is a separate legal entity. Please see www.pwc.com/structure for further details.
上智大学（学長： 曄道 佳明）とPwC Japanグループ（グループ代表： 木村 浩一郎）は、2024年度秋学期科目として、9月27日より、日系多国籍企業が直面する課題の解決をガバナンス・会計・税務の視点から学ぶ連携講座「グローバル・ビジネス論」を開講します。
講義は対面で半年間、全14回を予定しており、上智大学経済学部経営学科 西澤 茂 教授（上智大学高大連携担当副学長）によるコーディネーションのもと、PwCあらた有限責任監査法人の久保田 正崇 執行役副代表 パートナーと鈴木 智佳子 執行役 パートナー、PwC税理士法人 国際税務・ディールズタックスの山岸 哲也 パートナーが講師を務めます。
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講師：左から、上智大学経済学部経営学科 教授 西澤 茂、PwCあらた有限責任監査法人執行役副代表 パートナー 久保田 正崇、同 執行役 パートナー 鈴木 智佳子、PwC税理士法人 国際税務・ディールズタックス パートナー 山岸 哲也
（連携講座開講の背景）
PwC Japanグループは、「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」というPwC Purpose（存在意義）のもと、経済のデジタル化とESG・サステナビリティ経営への意識が高まる中で、グローバルに事業を展開する日系多国籍企業が抱える経営課題や、それに密接に関連するガバナンス、会計、税務上の課題解決を支援しており、質の高いサービス提供のためには人材育成が最重要事項であると考えていました。
そこで、上智大学とPwC Japanグループは、将来、グローバル企業やコンサルティング分野でのプロフェショナルとしてのキャリアを目指したい学生や、グローバルマーケットへの進出を視野にいれて事業を立ち上げたい学生など、グローバルビジネスの第一線での活躍できる人材の育成を目指して協働し、本講座を開設する運びとなりました。
本講座は、日系多国籍企業が直面する主な課題として①グローバルな事業展開（海外進出、M&A/経営統合）、②ESG（脱炭素、サプライチェーン改革、ガバナンス・ディスクロージャー改革）、③経済のデジタル化（Web3、サイバーセキュリティ、デジタル経済課税）を取り上げ、ガバナンス・会計・税務の視点から課題解決を学ぶ連携講座となっています。
（連携講座の概要）
【科目名】グローバル・ビジネス論
【開設期間】2023年9月27日～2024年1月24日 (2023年度秋学期開講科目)
【受講対象】上智大学学部生（全学部・全学年を対象とした全学共通科目として開講）
【定員】100人程度
【会場】上智大学四谷キャンパス（対面授業を予定）
【講師】PwCあらた有限責任監査法人 執行役副代表 パートナー 久保田 正崇、PwCあらた有限責任監査法人 執行役 パートナー 鈴木 智佳子、PwC税理士法人 国際税務・ディールズタックス パートナー 山岸 哲也
講義内容
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上智大学とPwC Japanグループは、この連携講座を通じ、グローバルビジネスにおいて求められる人材の育成に尽力してまいります。
上智大学について www.sophia.ac.jp (リンク »)
1913年にカトリックのイエズス会によって設立された上智大学は、教育精神に “For Others, With Others(他者のために、他者とともに)”を掲げ、開学以来、人間の尊厳を重んじ、多様な文化や価値観を受け入れ、グローバル社会の発展に寄与するリーダーの育成に取り組んできました。文系・理系の枠を超え、9学部全てが集う四谷キャンパスでは、約13,000人の学生が学んでいます。 「叡智(ソフィア)が世界をつなぐ」をミッションに、世界中の84ヶ国・地域の400を数える大学と協定を結び（2023年8月時点）、学術面での交流や在学生の相互交換を積極的に進めています。英語による学位プログラムや、国際機関やグローバル企業との協働、多彩な留学プログラムの他、国内外でのインターンシップ科目の充実にも注力しています。
PwC Japanグループについて www.pwc.com/jp (リンク »)
PwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称です。各法人は独立した別法人として事業を行っています。
複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanグループでは、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約11,500人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。
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